大学独自の奨学金一覧 大学独自の奨学金一覧

大学独自の奨学金制度について一覧表にまとめたよ。「奨学金区分」や「支給額」など項目ごとに分類しているので、大学ごとの比較・検討にきっと役立つはず。大学入学後にかかるお金の対策として、志望校の奨学金制度について、ぜひ調べてみてね。

掲載ルール
  • 全国の4年制大学へアンケートを実施し、2015年8月8日までに回答のあった内容をもとに掲載しています。
  • アンケート回答がなかった大学に関しては、大学WEBサイトの情報をもとに掲載しています(2015年8月~9月の編集時点の情報です)
  • 大学独自の奨学金制度のうち、学部生を対象とした学費免除や学費支援に関する奨学金制度を抜粋して掲載しています(留学支援、課外活動支援、就職活動支援、資格取得支援に関する奨学金、日本学生支援機構や地方自治体・民間育英団体などの奨学金制度については掲載していません)
  • 今回の掲載ルールに該当する奨学金がない大学に関しては、掲載していません。
  • 奨学金制度の詳細な受給資格・条件については掲載していません。最新情報や奨学金制度を利用できる条件など、詳細は必ず各大学の発表資料をご確認ください。一覧表の中にある、各大学の「資料請求ボタン」から大学パンフレットを請求できますので、ご活用ください。

  • ※ 修士課程生や博士課程生が対象となる制度については掲載していません。また、大学院進学に関する支援制度も掲載していません。
  • ※ 海外の学生が対象となる制度については掲載していません。
  • ※ 編入生や社会人が対象となる制度については掲載していません。
  • ※ 団体が対象となる制度については、個人を対象とした制度を含んでいる場合でも掲載していません。
  • ※ 通学や帰省のための交通費、寮費、下宿費などの支援制度は掲載していません。
  • ※ 教育ローンや教育ローンの利息などの補助に関する制度は掲載していません。
  • ※ 2016年度募集停止の大学は掲載していません。

【コラム】奨学金を受給するための条件とは?

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大学独自の奨学金には、受給条件(受給資格)を満たせば、返還の義務がない「給付型」の奨学金が多く存在する。また、入学金や初年度授業料などの減免制度を設けている大学も多い。ただし、これらの制度を利用するためには、大学の設ける受給条件(受給資格)を満たす必要がある。どのような条件があるのか、コラムで確認してみよう。

よくある条件1 家計状況

「給付奨学金」「修学支援奨学金」など、多数の制度に設けられているのが「家計状況」の条件。 家計支持者(保証人)や世帯全体の年収上限、日本学生支援機構の奨学金受給の有無など、家計状況を審査するための条件が設けられており、受給には家計状況を証明するための申請書なども必要になる。 また、「家計急変奨学金」などの制度では、家計支持者(保証人)の死亡・病気や失職・倒産、離婚など、収入状況の急変が条件となっており、家計急変の事由発生後から半年以内や1年以内に申請期限が設けられている制度もある。

よくある条件2 学業・競技成績

「特待生制度」や「成績優秀者奨学金」などの制度に付与されているのが、「学業成績」「競技成績」などの条件。「学業成績」の条件としては、評定平均値、入試の成績、大学在学中の成績、外部試験のスコアなどがある。多くの場合は、年度ごとに成績審査があり、継続的に一定の成績をクリアし続けることも条件の一つとなる。「競技成績」「文化活動の実績」などの条件としては、インターハイなどの大会出場実績や、スピーチコンテスト、科学コンテスト、論文コンテストなどの入賞実績などがある。

よくある条件3 資格

大学入学時に資格を保有している学生に対して支給される「資格保有学生奨学金」や「資格奨学金」などに付与される条件。具体的な資格には以下のようなものがあり、それぞれに大学独自の基準が設けられている。

  • GTEC for STUDENTS、TOEIC®、TOEFL®、英検
  • 語彙・読解力検定、日本漢字能力検定、日本語検定
  • 簿記、P検、ITパスポート試験、情報技術検定

よくある条件4 出身地域・高校

「遠隔地出身者支援制度」や「地元高校出身者に対する減免制度」などでは、大学が指定する地域や高校の出身者であることが条件になる。また、「遠隔地」や「大学周辺の地域」などの出身者であることを条件に、入学金や授業料の一部を減免する制度が設けられている大学もある。その他、系列の高校から大学へ進学する場合に、入学金や授業料の一部が減免される場合 もある。

よくある条件5 兄弟姉妹・父母出身校

進学する大学や系列の大学、短大、高校、中学校、小学校に兄弟姉妹がいる場合に、入学金や授業料の一部を減免する「兄弟姉妹支援制度」などで付与されている条件。また、祖父母、父母が進学する大学に在籍している(していた)場合に、入学金や授業料の一部を減免する「同窓子女・子弟奨学金制度」などもある。

よくある条件6 被災状況

地震、風水害などの被害を受けた学生の修学を経済的に援助する「災害救援奨学金」「緊急奨学金」「東日本大震災の被災者を対象とした減免」では、以下のような条件が設定されている。

  • 家計支持者(保証人)が地震、風水害で死亡、またはそれに準じた障害を受けた場合。
  • 家計支持者(保証人)が居住する家屋が、地震、風水害により全壊、半壊などの損害を受けた場合。
  • 家計支持者(保証人)に大幅な減収(失業・失職、会社〔自営業含む〕の倒産、および罹災による大幅な減給〔減収〕、災害による止むを得ない退職、休業(避難含む)、風評被害や塩害による減収、保証人の長期入院等)があった場合。
  • 本人、または、家計支持者〔保証人〕が災害救助法適用地域に居住する場合。

甚大な被害を受けた場合には、入学金や授業料を全額免除されることもあるが、条件によっては罹災証明書などの提出が求められる場合もある。


以上、大学独自の奨学金に関して、代表的な受給条件を紹介しましたが、ほかにもさまざまな条件があります。気になった大学や奨学金については、詳細な情報を調べてみましょう。