北星学園大学/経済学部の詳細情報

経済学部は経済学科、経営情報学科、経済法学科の3つの学科を設置しており、どの学科も経済学を基盤に据えたカリキュラムの展開を行うことによって、見識豊かな産業人、公務員など多様な人材の育成を図っています。
1年次には、経済学の基礎的な知識を学び、2年・3年次には、各分野の専門科目でより実践的・論理的な思考を修得し、4年次の卒業研究へとつなげていきます。

交換留学制度は全学科の学生に開かれ、毎年20名ほどの学生が、アメリカ・カナダ・ヨーロッパの協定校15校と、アジアの協定校4校のいずれかに留学しています。留学先大学の授業料免除はもちろん、留学および帰国後の費用を補助する制度のほか、単位認定制度も整備されており、留学期間を含めて4年間で卒業することができます。一方、協定校からも毎年50名ほどの留学生が訪れ、これまでの交換留学生数は、約2,000名にも上ります。
また、数日から4週間程度、海外の現地で学ぶ海外事情や各学部の専門教育科目があり、年間100名以上の学生が海外に渡航しています。

文系総合大学のメリットを生かし、他の学科、学問分野の科目を体系的に学ぶことができる制度で、複眼的思考と多元的理解力を涵養することを目的としています。
下記の14の副専攻から1つ以上を履修することができ、副専攻課程の履修を修了し認定された者には、副専攻認定証書が授与されます。

（1）人間科学（2）キリスト教学（3）英語（4）ドイツ語（5）フランス語
（6）中国語（7）韓国語（8）英語・英米文学（9）心理学（10）経済学
（11）国際関係論（12）経営情報学（13）経済法学（14）社会福祉学

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経済・社会への確かな見識とグローバルな感覚を養い、社会の変化に対応して活躍できるジェネラリストを育成

体系的な学びの核は3つの「コース科目（応用経済コース、社会経済コース、グローバル社会コース）」であり、アカデミックな学びの姿勢を体得する「演習科目」がカリキュラムのもうひとつの核となっています。「入門科目」で学びを準備し、学びを多様かつ実践的に展開させる「総合科目」、語学などへの挑戦を促す「認定科目」を配置しています。

現代の企業経営について各分野の基礎を学び、実社会で有効活用できる実践力を身に付ける

広く教養を身に付けるための大学共通科目と専門性を身に付けるための学科専門科目を4年間にわたってバランスよく配置し、社会で実践的に活躍できるスキルを醸成できるようカリキュラムを配置しています。
経営（マネジメント）分野、マーケティング分野、会計（アカウンティング）分野、情報分野、教職課程の5分野で履修モデルを導入し、各学生が効果的な履修計画を立て意欲的に学べるようにしています。

経済学と法律学の高度な専門知識を身に付け、経済や法律に関わる幅広い社会・経済活動に不可欠な実践的な能力と職業上の倫理観を身に付ける

豊かな人間性を育む大学共通科目と社会人としてのキャリア形成に必要な学科専門科目をバランスよく配置したカリキュラム編成です。大学で学修するための基礎力を養成する少人数の「基礎力養成塾」と学科基礎科目を通じて学修の土台を固めることから始め、それぞれの知的関心と将来の志望をふまえて、より専門性の高い科目群から異なる5つのコース（公共法政策コース、経済分析コース、企業法務コース、金融・財政コース、法律総合コース）から一つコースを選択し、学科専門科目を学修していきます。

経済学科では、様々な経済事象への旺盛な知的好奇心を備えた学生を求めている。更に、卒業後に、各領域において在学中に身に着けた知識・教養を土台として、社会的貢献を果たす志を持った人材の輩出を目指している。今日の多様化する若者の価値観や自己実現目標に鑑み、一般入試に加えて、公募制入試、指定校推薦入試などの多様な入学経路を用意し、おのおの評価の視角を変えながら、しっかりとした学力の裏付けを前提としつつも、多様な学生の受け入れを図っている。

経営情報学科では、経営、情報、マーケティング、会計の専門的な知識や技能を駆使し、企業経営の様々な場面で自らのアイデアを具現化することで、豊かな社会の創造に寄与できる人物の育成を目標としており、カリキュラムでは「学科実践能力科目」を設置し、少人数のゼミナール形式や産学協働も含む実習形式の学習を多く取り入れる等、実践性の高い内容となっているため、高等学校卒業程度の情報や経済についての知識を有した以下のような人を求めている。
1．広く国内外の企業経営に関連する情報に深い関心をもち、そこで起きている問題や課題について、多面的かつ論理的思考ができる人。
2．積極的に企業経営における課題解決のために行動し、多様な人々と協働しつつ、その課題解決に参加していきたいという積極的な思考を持っている人。
3．企業経営上の課題解決のために必要な新しい技術やスキルに関心をもち、その応用に興味のある人。
4．上記1～3のような人物を社会に輩出すべく、子供たちの教育にたずさわる意欲のある人。
また、高等学校等において修得した基礎的な知識・技能、それらを活用する能力、主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度などを多面的・総合的に評価する人材者選抜を行う。

経済法学科では、経済学と法律学のコアとなる知識とスキルを確かなものとし、それを基盤としたより高度な専門知識を身につけるとともに、経済や法律にかかわる幅広い社会・経済活動に不可欠な実践的な能力と職業上の倫理観を形成する。そのために経済法学科では、高校卒業程度の経済と法についての知識を有した次のような人を求める。
1．人権と多様性を尊び、国の公共政策や地域のまちづくりにかかわる意欲のある人（公共法政策コース）
2．様々な経済・社会問題に関心を抱き、経済学的な分析を通じて個人や社会にとって望ましい（合理的な）解決法を見出すことに意欲のある人（経済分析コース）
3．企業の組織や活動に関心があり、企業における意思決定の仕組みやリスク管理・契約などの法実務を学ぶ意欲のある人（企業法務コース）
4．経済を巡るおカネの動きや国の財政について関心があり、資金の流れに関与することで社会の発展に貢献していきたい人（金融・財政コース）
5．正義や権利の価値に重きをおき、法律にかかわる資格の取得や裁判制度に強い関心のある人（法律総合コース）
6．地理・歴史、公民に興味があり、民主社会の将来の担い手である子どもたちの教育にたずさわる意欲のある人（教職）
また、高等学校等において修得した基礎的な知識・技能、それらを活用する能力、主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度などを、多面的・総合的に評価する入学者選抜を行う。

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