けいおうぎじゅく

慶應義塾大学

私立大学 東京都/神奈川県

慶應義塾大学/経済学部の詳細情報

学科・定員・所在地

学科・定員

経済学科(1200名)

所在地

1~2年:神奈川
3~4年:東京

※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。

プロフィール

●世界をリードする、次代の経済人をめざす
●確かな基本に基づく応用・実践力を身に付ける
●時代の変化を先取りした新たな取り組みにより、国際社会で活躍できる人材に

わが国の経済学は、慶應義塾の創設に始まり、本学部の前身である理財科により体系化されました。経済学の基本原理に対して確固たる知見を持ち、応用力・実践力を養います。世界経済をリードする経済人の育成をめざします。

【キャンパス】

日吉キャンパス(1・2年)、三田キャンパス(3・4年)

【学生数】

5280名(2023年5月1日現在)

【専任教員数】

138名(2023年5月1日現在)

【大学院】

経済学研究科(M/D)

経済学科

【講義・学問分野】

経済理論、計量・統計、学史・思想史、経済史、産業・労働、制度・政策、現代経済、国際経済、環境関連、社会関連 ほか

学部の特色

世界をリードする、次代の経済人をめざす

わが国の経済学は、慶應義塾の創設に始まり、本学部の前身である理財科により体系化されました。そして、「慶應経済人」と称された卒業生たちは、明治以降、日本経済の発展に指導的役割を果たしてきました。そして今日、日本の経済人に期待されているのは、国際的に通用する学識と同時に、地球規模で生じている課題に対して、痛みを共有し、世界のリーダーシップを担える能力です。本学部は、このような世界経済をリードしうる新たな経済人の育成をめざしています。

確かな基本に基づく応用・実践力を身に付ける

本学部の教育目標は、経済学の基本原理に対して、しっかりとした知見を持ち、そのうえで応用・実践できる能力を養うこと、さらに、経済学だけに特化するのではなく、幅広い領域の学識を身に付けた人材を育てることです。そのために、例えば、経済学を学ぶことで国際的なエコノミストとしてどのように活動できるのかといった、理論を実践へと高めていく能力を開発できる教育を積極的に展開しているほか、さらなるカリキュラムの改革に取り組んでいます。

時代の変化を先取りした新たな取り組みにより、国際社会で活躍できる人材に

日本最古という伝統を持ちながら、積極的に新しい教育に取り組んできた本学部。時代の流れを取り入れて、思い切ったカリキュラムの見直しも行っています。
例えば、国際社会で活躍できる人材を育成するために、英語による経済学教育や海外の大学とのダブルディグリー・プログラム、3.5年早期卒業制度を推進しています。
また、自分で考えをまとめて世界に発信していく能力を身に付けてもらうために、自ら研究テーマを選び1年かけてじっくりと論文を執筆する研究プロジェクトや、2年間にわたり学友と切磋琢磨できる研究会(ゼミナール)などの少人数教育にも力を入れています。

学べること

経済学科

経済学を究める専門教育により世界経済をリードする人材に

経済学の専門教育は1年次から行われます。1・2年次では、経済学の基礎的な視点と方法を学習。3・4年次では、経済学を本格的に学び、専門知識を深めます。また、大学院修士課程に設置されている科目が基本科目の一部に併設されているので、3・4年次のうちに、大学院のより高度な科目を履修することが可能です。さらに、東京工業大学とは単位互換制度を実施しており、理科系の知識を修得することもできます。

【授業・講義】
データサイエンスを学ぶ「DEEP」とフィールドリサーチに関する「FACTS」

経済学部では2022年度から、社会の要請に応える人材を育てるべく新たなプログラムを開始しました。
DEEPは、データ駆動型(data-driven)の経済研究を行うために必要なデータサイエンスに関する知識と技能を身に付けることをめざした経済学部のプログラムです。実際に手を動かしてプログラミングを行い、現実のデータを整理して解析し、その結果を論文にまとめたり、社会課題解決のためのプロダクトを作ったりという一連の流れを実践的に学びます。
また、FACTSはインタビュー調査、現地・現場観察調査などにより対象と直接接し実態を把握することを通して、経済を論理的に把握する能力を養います。

問い合わせ先

【住所・電話番号】

東京都港区三田2-15-45
入学センター
(03)5427-1566

【URL】

https://www.keio.ac.jp/

経済学部の主な就職先

有限責任監査法人トーマツ、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、三井住友信託銀行、PwCコンサルティング、東京海上日動火災保険、アクセンチュア、大和証券、ベイカレント・コンサルティング、エヌ・ティ・ティ・データ、有限責任あずさ監査法人、三井住友銀行、デロイトトーマツコンサルティング …ほか

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