明治学院大学/志望理由

高校1年の時、「格差のない公平な社会の実現」をめざすSDGs（持続可能な開発目標）に興味を持ち、国民が安全安心で心豊かな暮らしを送れる社会を実現したいと思うようになりました。そもそも、格差を縮めるには“知識の差”をなくすこと、中でも、誰もが身近な消費生活に関する“知識の差”を埋めることが、不可欠ではないかと考えました。そのためには、まず私自身が消費に関する知識を身に付ける必要があると思い法学部を志望しました。

大学の選択では、「消費者法」に加え、消費者トラブルの実情、現場の取り組みなど、最新の情報を学べることに重点を置いて検討しました。明治学院大学は、消費者問題の中核的な実施機関「国民生活センター」で実務経験のある教授が多く、消費者との信頼関係を築くための知識・技術を修得できる最適な環境だと思いました。また、大学の教育理念である「Do for Others（他者への貢献）」の精神を身に付けることで、自己だけでなく他者を尊重できる人間に成長できると感じて入学を決めました。

消費者法の中でも、特に若者の消費者トラブルの実体について研究しました。被害件数の多い「マルチ商法」の勧誘方法や被害例を調査し、対策を考察しました。その際、消費者団体に話を伺い、被害情報や被害に遭わないための最新の知識を得ることができました。この経験から学んだ、自ら積極的に物事に取り組むことや知識の重要性は、今後社会に出るうえで大いに役立ち、目標である「国民の心豊かな暮らしの実現」にも、深く結びついてくると思います。