新潟産業大学/経済学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
経済経営学科（120名）※2027年4月の収容定員変更に向けて届出予定。記載の内容は変更になる場合があります。
所在地
1～4年:新潟
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
経済学部の偏差値を見るプロフィール
●志望進路ごとにより高い専門性の追求が可能
●ビジネス現場でAIを活用できる力を身に付ける「AI活用人材育成プログラム」
●75年を超える歴史で、多くの卒業生が実社会で活躍！多くの実績を基にした最大限の就職バックアップ体制
本学は「地域社会や企業を主体的に力強く支える人材の育成」をミッションとしています。
授業では地域実践教育に力を入れ、地域密着だからこそ、実践型のフィールドワークで生きた経済学・経営学を学ぶことができます。1・2年次から少人数制のゼミナールに所属ししっかりとした基礎力およびプレゼンテーション能力を身に付け、3・4年次には専門知識を深めるとともに、現状分析力や問題解決能力などの応用力を高めます。
【学生数】
329名（2025年5月1日現在）
【専任教員数】
25名（2025年5月1日現在）
【大学院】
経済学研究科／経済分析・ビジネス専攻（修士課程）
経済経営学科※2027年4月の収容定員変更に向けて届出予定。記載の内容は変更になる場合があります。
【講義・学問分野】
基礎マクロ経済学、基礎ミクロ経済学、基礎経営学、マーケティング論、財政学、ゲーム理論、国際金融論、簿記、情報処理演習、地域経済学、文化経済学、コンテンツ産業論、比較文化論、博物館経営論、観光学、グリーンツーリズム演習、旅行業法、アグリビジネス論、スポーツ心理学、スポーツコーチング論 など
学部の特色
志望進路ごとにより高い専門性の追求が可能
本学部では、学生の関心や将来の進路に沿って学修の指針を示したコース制を採用しているため、それぞれの分野における専門性を効果的に高めることができます。6つのコースの専門科目が用意されており、履修モデルに基づいて各自選択することになります。
経済経営学科
☆「経済分析・未来予測コース」：未来を予測し、問題解決に導くビジネスパーソンになる。
☆「企業経営・情報戦略コース」：企業経営を、ヒト・モノ・情報の視野で探究する。
☆「企業会計・金融制度コース」：会計とファイナンスを学び、金融業界で活躍する。
☆「文化産業・国際理解コース」：世界が注目するJAPANカルチャーを発信。
☆「持続可能な地域づくりコース」：まちづくりや観光の新しい価値をプロデュースする。
☆「スポーツ・健康経営コース」：新しい時代のスポーツ・健康ビジネスを創造する。
ビジネス現場でAIを活用できる力を身に付ける「AI活用人材育成プログラム」
日本では2030年にはAI人材が約80万人不足するといわれています。「経済学・経営学×AI活用能力」を掛け合わせ、AIをビジネス現場で活用し、課題を解決する能力を身に付けます。
教材は初学者向けに作られているため、文系・理系に関係なく取り組むことができます。そして各科目修了すると、修了証とオープンバッジ※を得ることができ、就職活動などにおいて大きな強みとなります。
※国際標準規格に則り、資格・能力・スキルを示すデジタル証明書。
75年を超える歴史で、多くの卒業生が実社会で活躍！多くの実績を基にした最大限の就職バックアップ体制
就職内定率11年連続100％（2013～2023年度卒業生）
入学初年度から必修化されているゼミナールと連動した担任制が、4年間にわたる個別指導を可能にしています。この積極的なキャリア支援教育が、学生それぞれが前向きに就職活動に取り組む姿勢を培い、その成果が本学の就職内定率の高さに表われています。
また、各種就職ガイダンスや就職セミナー、就職模擬試験、公務員試験対策などの豊富な就職対策プログラムを実施しています。
75年を超える伝統と実績が本学の強み。全国各地の企業や社会の中核を担っている卒業生、就職活動を終えた先輩、教員、スタッフが一体となって就職活動をバックアップしています。
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学べること
経済経営学科
経済経営領域の知識を身に付け、最新の事例研究によって応用力を養う
経済理論の構築および検証を行う「経済学」と、最新の企業経営の実践理論および技能を養う「経営学」をバランスよく学べます。また、各コースに対応した履修モデルがあり、希望する進路に合わせ、より高い専門性を養います。
☆「経済分析・未来予測コース」：未来を予測し、問題解決に導くビジネスパーソンになる。
☆「企業経営・情報戦略コース」：企業経営を、ヒト・モノ・情報の視野で探究する。
☆「企業会計・金融制度コース」：会計とファイナンスを学び、金融業界で活躍する。
☆「文化産業・国際理解コース」：世界が注目するJAPANカルチャーを発信。
☆「持続可能な地域づくりコース」：まちづくりや観光の新しい価値をプロデュースする。
☆「スポーツ・健康経営コース」：新しい時代のスポーツ・健康ビジネスを創造する。