<2022年度>伊那食品、EIZO、紀伊國屋書店、名古屋鉄道、日本放送協会、東日本電信電話、北陸銀行、教員（高等学校・特別支援学校）、国立大学法人、国家・地方公務員
<2021年度>EIZO、中日本高速道路、日本放送協会、東日本旅客鉄道、北國新聞社、マイナビ、教員（中・高等学校）、国立大学法人、国家・地方公務員
<2020年度>コマニー、中日新聞社、DMM.com、日本放送協会、日本郵便、ヤマト運輸、良品計画、教員（中学校・高等学校）、国立大学法人、国家・地方公務員

※人文学類の内容を記載しています。

<2022年度>石川テレビ放送、NTTドコモ、クスリのアオキ、小松製作所、中日本高速道路、日本政策金融公庫、北陸電力、国立大学法人、国家・地方公務員
<2021年度>中日新聞社、ニップン、ニトリ、日本政策金融公庫、日本電気、北陸電力、北陸放送、国立大学法人、国家・地方公務員
<2020年度>インテック、小松マテーレ、第一法律事務所、東京海上日動火災保険、中日本高速道路、西日本旅客鉄道、北陸電力、明治安田生命保険、国立大学法人、国家・地方公務員

※法学類の内容を記載しています。

<2022年度>アイシン、NTTドコモ、スズキ、損害保険ジャパン、ニトリ、北陸放送、三菱UFJ銀行、ローム、国立大学法人、国家・地方公務員
<2021年度>IHI、今井証券、小松ウォール、東京海上日動火災保険、日産自動車、福島印刷、北國銀行、国立大学法人、国家・地方公務員
<2020年度>NTTドコモ、小松製作所、セプテーニ・ホールディングス、損害保険ジャパン、西日本電信電話、西日本旅客鉄道、野村證券、北國銀行、三井住友海上火災保険、国家・地方公務員

※経済学類の内容を記載しています。

<2022年度>教員（小・中・高・特別支援学校）、クスリのアオキ、日本生命保険、ゆうちょ銀行、国家・地方公務員
<2021年度>教員（小・中・高・特別支援学校）、スギヨ、バローホールディングス、北陸銀行、地方公務員
<2020年度>教員（小学校・中学校・高等学校・特別支援学校）、西日本電信電話、日本郵便、東日本旅客鉄道、福井銀行、北陸電力、北國銀行、三谷商事、ローソン、国家・地方公務員

※学校教育学類の内容を記載しています。

<2022年度>クスリのアオキ、大創産業、竹中工務店、東北電力、日本政策金融公庫、北國新聞社、明治安田生命保険、国家・地方公務員
<2021年度>石川県信用保証協会、クスリのアオキ、コマニー、ジョンソン・エンド・ジョンソン、西日本電信電話、西日本旅客鉄道、日本海ガス、国立大学法人、国家・地方公務員
<2020年度>鹿島建設、キューピー、東京海上日動火災保険、西日本旅客鉄道、日本精機、日本生命保険、東日本旅客鉄道、三谷商事、村田製作所、国家・地方公務員

※地域創造学類の内容を記載しています。

<2022年度>KDDI、神戸製鋼所、小松製作所、デンソー、日本メナード化粧品、楽天、村田製作所、YKK、教員（高等学校）、国家・地方公務員
<2021年度>あいおいニッセイ同和損害保険、コマツNTC、小松マテーレ、北陸銀行、北陸電力、YKK　AP、国立大学法人、教員（中・高等学校）、国家・地方公務員
<2020年度>伊藤忠ロジスティクス、JTB、JALスカイ、商船三井、セイコーエプソン、双日、デンソー、日本食研ホールディングス、教員（中学校、専修学校等）、国家・地方公務員

※国際学類の内容を記載しています。

<2022年度>大学院進学、インテック、クスリのアオキ、小松ウオール工業、富士通Japan、教員（中・高等学校）
<2021年度>大学院進学（全体の約６９％）、アイリスオーヤマ、北川ヒューテック、東日本旅客鉄道、富士通、地方公務員、教員（中・高等学校）
<2020年度>大学院進学（全体の約68％）、OKIソフトウェア、キャノンマシナリー、ジェイ・エス・エス、東海旅客鉄道、PFU、ホクショー、北陸コンピュータ・サービス、YKK、教員（中学校・高等学校）

※数物科学類の内容を記載しています。

<2022年度>大学院進学、十全化学、日機装、国家・地方公務員
<2021年度>大学院進学（全体の約８８％）、クリーク・アンド・リバー社、損害保険ジャパン、大日本住友製薬、パナソニック、地方公務員
<2020年度>大学院進学（全体の約79％）、石川コンピュータ・センター、ダイト、東京コンピュータサービス、中原化成品工業、北陸コンピュータサービス、教員（中学校・高等学校）、国家・地方公務員

※物質化学類の内容を記載しています。

<2022年度>大学院進学、オリンパス、川崎重工業、三協立山、SUBARU、国家・地方公務員
<2021年度>大学院進学（全体の約７１％）、アイ・オー・データ機器、スギノマシン、高松機械工業、津田駒工業、東海旅客鉄道、ノーリツ、日立造船、船井総合研究所、ＹＫＫ
<2020年度>大学院進学（全体の約76％）、アイシン・エイ・ダブリュ工業、京セラ、スギノマシン、高松機械工業、ナブテスコ、古河電気工業、三菱電機、LIXIL、YKK

※機械工学類の内容を記載しています。

<2022年度>大学院進学、セイコーエプソン、富士通Japan
<2021年度>大学院進学（全体の約５９％）、石川コンピュータ・センター、北陸電力、楽天グループ、小松ウォール工業、柿本商会、ＯＫＩソフトウェア、三谷産業、本田技研工業、地方公務員
<2020年度>大学院進学（全体の約63％）、EIZO、エヌ・ティ・ティ・データ、小松村田製作所、東芝テック、西日本旅客鉄道、北陸電力、本田技研工業、三菱電機エンジニアリング、地方公務員

※電子情報通信学類の内容を記載しています。

<2022年度>大学院進学、小松製作所、澁谷工業、トヨタ自動車、三谷産業

※フロンティア工学類の内容を記載しています。

<2022年度>大学院進学、大林組、鹿島建設、大成建設、日本海コンサルタント、国家・地方公務員

※地球社会基盤学類の内容を記載しています。

<2022年度>大学院進学、ジャパンメディック、武田薬品工業、三谷商事、国家・地方公務員

※生命理工学類の内容を記載しています。

<2022年度>臨床研修医
<2021年度>臨床研修医
<2020年度>臨床研修医

※医学類の内容を記載しています。

<2022年度>塩野義製薬、持田製薬、医療機関、保険調剤薬局
<2021年度>日本メナード化粧品、富士フィルム富山化学、民間の医療機関、国立病院機構の医療機関、保健調剤薬局、地方公務員
<2020年度>アステラス製薬、小野薬品工業、ライオン、民間の医療機関、国立病院機構の医療機関、保険調剤薬局、地方公務員

※薬学類の内容を記載しています。

<2022年度>大学院進学
<2021年度>大学院進学（全体の約９７％）
<2020年度>大学院進学（全体の約95％）、地方公務員

※創薬科学類の内容を記載しています。

<2022年度>医療機関、地方公務員、大学院進学
<2021年度>大学附属病院、自治体の医療機関、民間の医療機関、地方公務員、大学院進学
<2020年度>大学附属病院、自治体の医療機関、民間の医療機関、地方公務員、大学院・養護教諭特別別科進学

※保健学類の内容を記載しています。