東京外国語大学/就職・資格・進路

<2024年度>アクセンチュア(株)(4人)、防衛省(自衛隊等含む)(4人)、日本航空(株)(4人)、(株)JTB(4人)、双日(株)(3人)、日本製鉄(株)(3人)、外務省(2人)、トヨタ自動車(株)(2人)、東京都庁(2人)、サントリーホールディングス(株)(2人)
<2023年度>楽天グループ(7人)、外務省(4人)、東京都庁(3人)、日本貿易振興機構（JETRO）(2人)、アクセンチュア(2人)、アビームコンサルティング(2人)、JTB(2人)、トヨタ自動車(2人)、日本郵船(2人)、防衛省(2人)
<2022年度>楽天グループ(9人)、アクセンチュア(7人)、外務省(4人)、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(4人)、小松製作所(3人)、パーソルキャリア(3人)、森・濱田松本法律事務所(3人)、東京出入国在留管理局(3人)、ソニーグループ(3人)、三菱UFJ信託銀行(3人)

<2024年度>外務省(5人)、双日(株)(3人)、アビームコンサルティング(株)(3人)、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(株)(3人)、(株)東芝(3人)、日本放送協会(NHK)(2人)、(株)商船三井(2人)、三井物産(株)(2人)、防衛省(自衛隊等含む)(2人)、楽天グループ(株)(2人)
<2023年度>日本貿易振興機構（JETRO)(7人)、アクセンチュア(6人)、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(6人)、防衛省(5人)、アビームコンサルティング(4人)、沖電気工業(4人)、外務省(4人)、三菱UFJ銀行(4人)、楽天グループ(4人)
<2022年度>楽天グループ(8人)、防衛省(8人)、外務省(7人)、PwCコンサルティング(6人)、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(5人)、国際交流基金(5人)、日本放送協会（NHK）(5人)、日本貿易振興機構（JETRO）(4人)

<2024年度>日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(株)(2人)、アクセンチュア(株)(2人)、日本銀行(1人)、三菱UFJ信託銀行(株)(1人)、富士通(株)(1人)、日本アイ・ビー・エム(株)(1人)、(株)東北新社(1人)、東海旅客鉄道(株)(1人)、住友商事(株)(1人)、P&Gジャパン合同会社(1人)
<2023年度>アンダーソン・毛利・友常法律事務所、出光興産、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、東京国税局、セールスフォース・ジャパン、デル・テクノロジーズ、東映アニメーション、日本経済新聞社、三菱UFJ銀行、三井物産