<2022年度>愛知県(3人)、三井住友銀行(3人)、就職者2名以下の企業等113社(122人)
<2021年度>三井住友銀行(4人)、日本放送協会(4人)、日本生命保険(4人)、関西電力(3人)、西日本電信電話(3人)、就職者2名以下の企業等112社(118人)
<2020年度>日本放送協会(5人)、KDDI(3人)、愛知県(3人)、ニトリ(3人)、三井住友銀行(3人)、就職者2名以下の企業等101社(107人)

<2022年度>三井住友銀行(9人)、三井住友信託銀行(4人)、関西電力(3人)、クニエ(3人)、経済産業省(3人)、住友商事(3人)、大和証券(3人)、日本放送協会(3人)、日本生命保険(3人)、就職者2名以下の企業等105社(122人)
<2021年度>三井住友銀行(8人)、三菱UFJ銀行(5人)、関西電力(5人)、東京海上日動火災保険(4人)、外務省(4人)、就職者3名以下の企業等27社(161人)
<2020年度>関西電力(7人)、三井住友銀行(5人)、伊藤忠商事(4人)、三菱UFJ銀行(4人)、経済産業省(4人)、就職者3名以下の企業等119社(154人)

<2022年度>三井住友銀行(9人)、アクセンチュア(4人)、有限責任あずさ監査法人(4人)、日立製作所(4人)、三菱UFJ銀行(4人)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(4人)、就職者3名以下の企業等138社(180人)
<2021年度>三井住友銀行(12人)、三菱商事(6人)、有限責任監査法人トーマツ(4人)、ボストンコンサルティンググループ(4人)、有限責任あずさ監査法人(4人)、就職者3名以下の企業等32社(170人)
<2020年度>三井住友銀行(13人)、有限責任監査法人トーマツ(8人)、ベイカレント・コンサルティング(7人)、ニトリ(5人)、パナソニック(4人)、三菱UFJ銀行(4人)、大坂瓦斯(4人)、東京海上日動火災保険(4人)、農林中央金庫(4人)、就職者3名以下の企業等155社(179人)

<2022年度>京都市(2人)、就職者1名以下の企業等43社(43人)
<2021年度>関西電力(4人)、三井住友銀行(2人)、楽天(2人)、就職者1名の企業等27社(27人)
<2020年度>アビームコンサルティング(2人)、野村総合研究所(2人)、就職者1名の企業等39社(39人)

<2022年度>シティ･コム(2人)、日本ウィルテックソリューション(2人)、楽天(2人)、就職者1名以下の企業等67社(67人)
<2021年度>三井住友銀行(2人)、就職者1名の企業等51社(51人)
<2020年度>三井住友銀行(4人)、パーソナルキャリア(2人)、ベネッセコーポレーション(2人)、京都府(2人)、日本生命保険(2人)、就職者1名企業等58社(58人)

<2022年度>アウトソーシングテクノロジー(2人)、気象庁(2人)、就職者1名以下の企業等34社(34人)
<2021年度>就職者1名の企業47社(47人)
<2020年度>就職者1名の企業等31社(31人)

<2022年度>DeMiA(3人)、楽天(3人)、ゲンキー(2人)、ディー･エヌ･エー(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、就職者1名以下の企業等89社(89人)
<2021年度>富士通(3人)、楽天(3人)、伊藤忠商事(2人)、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(2人)、ボストンコンサルティンググループ(2人)、レイス(2人)、博報堂(2人)、就職者1名の企業等85社(85人)
<2020年度>J.Pモルガン証券(2人)、ベイカレント・コンサルティング(2人)、東海理化電機製作所(2人)、三菱商事(2人)、就職者1名の企業等74社(74人)

<2022年度>国立大学法人京都大学医学部附属病院(9人)、大阪市(2人)、国立大学法人東京大学医学部附属病院(2人)、医療法人社団洛和会(2人)、LITALICO(2人)、就職者1名以下の企業等39社(39人)
<2021年度>京都大学医学部附属病院(8人)、関西医科大学附属病院(3人)、名古屋第二赤十字病院(2人)、就職者1名の企業等33社(33人)
<2020年度>京都大学医学部附属病院(21人)、住友生命保険(2人)、就職者1名の企業等47社(47人)

※人間健康科学科の内容を記載しています。

<2022年度>日本調剤(3人)、アインファーマシーズ(2人)、新日本科学PPD(2人)、千寿製薬(2人)、就職者1名以下の企業等16社(16人)
<2021年度>京都大学医学部附属病院(3人)、医薬品医療機器総合機構(2人)、就職者1名の企業等16社(16人)
<2020年度>イオンリテール(2人)、塩野義製薬(2人)、持田製薬(2人)、小野薬品工業(2人)、第一三共(2人)、就職者1名の企業等20社(20人)

<2022年度>SMBC日興証券(2人)、京都府(2人)、楽天(2人)、就職者1名以下の企業等57社(57人)
<2021年度>農林水産省(2人)、日本生命保険(2人)、ダイレクト出版(2人)、三井住友銀行(2人)、就職者1名の企業等43社(43人)
<2020年度>農林中央金庫(3人)、アクセンチュア(2人)、ベイカレント・コンサルティング(2人)、就職者1名の企業等47社(47人)