京都大学/就職・資格・進路

<2024年度>情報通信・運輸・郵便業(41人)、サービス業(41人)、製造業(17人)、金融・保険業(13人)、公務員(12人)、卸売・小売業(11人)、電気・ガス・水道業(3人)、建設業(2人)、鉱業・採石業・砂利採取業(1人)、不動産・物品賃貸業(1人)
<2023年度>クニエ(4人)、京都市(3人)、アマゾンジャパン(2人)、NTTドコモ(2人)、西日本旅客鉄道(2人)、日本放送協会(2人)、三重県(2人)、三井住友銀行(2人)、就職者1名以下の企業等93社(93人)
<2022年度>愛知県(3人)、三井住友銀行(3人)、就職者2名以下の企業等113社(122人)

<2024年度>三井住友銀行、三菱UFJ銀行、国際協力銀行、野村證券、日本生命保険、明治安田生命保険、東京海上日動火災保険、東海旅客鉄道、関西電力、ソフトバンク
<2023年度>東京海上日動火災保険(5人)、東京都(5人)、三菱UFJ銀行(4人)、就職者3名以下の企業等114社(149人)
<2022年度>三井住友銀行(9人)、三井住友信託銀行(4人)、関西電力(3人)、クニエ(3人)、経済産業省(3人)、住友商事(3人)、大和証券(3人)、日本放送協会(3人)、日本生命保険(3人)、就職者2名以下の企業等105社(122人)

<2024年度>サービス業(79人)、金融・保険業(44人)、情報通信・運輸・郵便業(35人)、卸売・小売業(14人)、製造業(13人)、公務員(6人)、電気・ガス・水道業(5人)、不動産・物品賃貸業(4人)、その他(5人)
<2023年度>三井住友銀行(8人)、楽天グループ(8人)、ボストン・コンサルティング・グループ(7人)、アクセンチュア(6人)、日本生命保険(5人)、三菱UFJ銀行(5人)、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー(4人)、ベイカレント･コンサルティング(4人)、就職者3名以下の企業等135社(172人)
<2022年度>三井住友銀行(9人)、アクセンチュア(4人)、有限責任あずさ監査法人(4人)、日立製作所(4人)、三菱UFJ銀行(4人)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(4人)、就職者3名以下の企業等138社(180人)

<2024年度>文部科学省、法務省、総務省、伊藤忠商事、楽天グループ、東京海上日動火災保険、住友林業、ZOZO、P&Gジャパン、NTT西日本
<2023年度>カプコン(2人)、京都市(2人)、阪急阪神ホールディングス(2人)、就職者1名以下の企業等35社(35人)
<2022年度>京都市(2人)、就職者1名以下の企業等43社(43人)

<2024年度>楽天グループ(2人)、KDDI(2人)、日本IBM(2人)、マーサージャパン(2人)、西日本電信電話(2人)、アバント(2人)、京都市役所(1人)、経済産業省(1人)、気象庁(1人)、日本放送協会(1人)
<2023年度>楽天グループ(3人)、EY新日本有限責任監査法人(2人)、住友生命保険(2人)、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー(2人)、就職者1名以下の企業等55社(55人)
<2022年度>シティ･コム(2人)、日本ウィルテックソリューション(2人)、楽天(2人)、就職者1名以下の企業等67社(67人)

<2024年度>サービス業(15人)、情報通信・運輸・郵便業(8人)、金融・保険業(8人)、製造業(4人)、電気・ガス・水道業(1人)、不動産・物品賃貸業(1人)、公務員(1人)、その他(2人)
<2023年度>就職者1名以下の企業等44社(44人)
<2022年度>アウトソーシングテクノロジー(2人)、気象庁(2人)、就職者1名以下の企業等34社(34人)

<2024年度>情報通信・運輸・郵便業(32人)、サービス業(21人)、製造業(16人)、卸売・小売業(7人)、公務員(3人)、建設業(2人)、電気・ガス・水道業(2人)、金融・保険業(2人)、不動産・物品賃貸業(2人)、その他(6人)
<2023年度>楽天グループ(3人)、アクセンチュア(2人)、日産自動車(2人)、PwCアドバイザリー(2人)、不二越(2人)、本州四国連絡高速道路(2人)、就職者1名以下の企業等64社(64人)
<2022年度>DeMiA(3人)、楽天(3人)、ゲンキー(2人)、ディー･エヌ･エー(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、就職者1名以下の企業等89社(89人)

<2023年度>京都大学医学部附属病院(8人)、神戸市立医療センター中央市民病院(3人)、大阪市(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、就職者1名以下の企業等29社(29人)
<2022年度>国京都大学医学部附属病院(9人)、大阪市(2人)、東京大学医学部附属病院(2人)、医療法人社団洛和会(2人)、LITALICO(2人)、就職者1名以下の企業等39社(39人)

※人間健康科学科の内容を記載しています。

<2024年度>インテック、小野薬品工業、協和キリン、中外製薬、日本イーライリリー、青山特許事務所、神戸大学医学部附属病院、日本調剤、医薬品医療機器総合機構、摂南大学
<2023年度>第一三共(5人)、アステラス製薬(3人)、就職者1名以下の企業等15社(15人)
<2022年度>日本調剤(3人)、アインファーマシーズ(2人)、新日本科学PPD(2人)、千寿製薬(2人)、就職者1名以下の企業等16社(16人)

<2024年度>サービス業(14人)、製造業(7人)、情報通信・運輸・郵便業(7人)、公務員(7人)、金融・保険業(4人)、卸売・小売業(2人)、建設業(1人)、電気・ガス・水道業(1人)、その他(2人)
<2023年度>EYストラテジー・アンド・コンサルティング(2人)、SMBC日興証券(2人)、奈良県(2人)、農林中央金庫(2人)、ビービット(2人)、就職者1名以下の企業等54社(54人)
<2022年度>SMBC日興証券(2人)、京都府(2人)、楽天(2人)、就職者1名以下の企業等57社(57人)