京都大学/就職先・資格・進路

<2024年度>情報・通信(26人)、官公庁等(15人)、金融・保険業(15人)、コンサルタント(11人)、製造業(10人)、運輸業(10人)、教育・学習支援業(7人)、印刷・出版(6人)、卸売・小売業(6人)、サービス業(5人)
<2023年度>情報通信・運輸・郵便業(41人)、サービス業(41人)、製造業(17人)、金融・保険業(13人)、公務員(12人)、卸売・小売業(11人)、電気・ガス・水道業(3人)、建設業(2人)、鉱業・採石業・砂利採取業(1人)、不動産・物品賃貸業(1人)
<2022年度>クニエ(4人)、京都市(3人)、アマゾンジャパン(2人)、NTTドコモ(2人)、西日本旅客鉄道(2人)、日本放送協会(2人)、三重県(2人)、三井住友銀行(2人)、就職者1名以下の企業等93社(93人)

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<2024年度>（株）三井住友銀行、（株）三菱UFJ銀行、（株）みずほ銀行、東海旅客鉄道（株）、関西電力（株）、日本製鉄（株）、伊藤忠丸紅鉄鋼（株）、住友商事（株）、楽天グループ（株）、清水建設（株）
<2023年度>三井住友銀行、三菱UFJ銀行、国際協力銀行、野村證券、日本生命保険、明治安田生命保険、東京海上日動火災保険、東海旅客鉄道、関西電力、ソフトバンク
<2022年度>東京海上日動火災保険(5人)、東京都(5人)、三菱UFJ銀行(4人)、就職者3名以下の企業等114社(149人)

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<2024年度>KDDI株式会社、SMBC日興証券株式会社、エレコム株式会社、オリックス株式会社、ゴールドマン・サックス証券株式会社、サントリーホールディングス株式会社、セイコーウオッチ株式会社、セガサミーホールディングス株式会社、ソフトバンク株式会社、トヨタ自動車株式会社
<2023年度>サービス業(79人)、金融・保険業(44人)、情報通信・運輸・郵便業(35人)、卸売・小売業(14人)、製造業(13人)、公務員(6人)、電気・ガス・水道業(5人)、不動産・物品賃貸業(4人)、その他(5人)
<2022年度>三井住友銀行(8人)、楽天グループ(8人)、ボストン・コンサルティング・グループ(7人)、アクセンチュア(6人)、日本生命保険(5人)、三菱UFJ銀行(5人)、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー(4人)、ベイカレント･コンサルティング(4人)、就職者3名以下の企業等135社(172人)

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<2024年度>国税庁大阪国税局、一般財団法人日本海事協会、学校法人中・高教員、株式会社野村総合研究所、株式会社電通、三菱商事株式会社、三井住友信託銀行株式会社、みずほ証券株式会社研究所、株式会社NTTデータ、株式会社JTB
<2023年度>文部科学省、法務省、総務省、伊藤忠商事、楽天グループ、東京海上日動火災保険、住友林業、ZOZO、P&Gジャパン、NTT西日本
<2022年度>カプコン(2人)、京都市(2人)、阪急阪神ホールディングス(2人)、就職者1名以下の企業等35社(35人)

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<2024年度>楽天グループ(2人)、KDDI(2人)、日本IBM(2人)、マーサージャパン(2人)、西日本電信電話(2人)、アバント(2人)、京都市役所(1人)、経済産業省(1人)、気象庁(1人)、日本放送協会(1人)
<2023年度>株式会社リオ・ホールディングス(2人)、楽天グループ株式会社(2人)、株式会社ベイカレント・コンサルティング(2人)、株式会社大林組(1人)、三菱自動車工業株式会社(1人)、経済産業省(1人)、株式会社鴻池組(1人)、大成建設株式会社(1人)、株式会社オープンハウスグループ(1人)、地方競馬全国協会(1人)
<2022年度>楽天グループ(3人)、EY新日本有限責任監査法人(2人)、住友生命保険(2人)、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー(2人)、就職者1名以下の企業等55社(55人)

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<2024年度>金融業・保険業(7人)、情報通信業(6人)、学術研究・専門・技術サービス業(5人)、製造業(2人)、教育・学習支援業(2人)、公務(2人)、電気・ガス・熱供給・水道業(1人)、運輸業・郵便業(1人)、不動産業・物品賃貸業(1人)、宿泊業・飲食サービス業(1人)
<2023年度>サービス業(15人)、情報通信・運輸・郵便業(8人)、金融・保険業(8人)、製造業(4人)、電気・ガス・水道業(1人)、不動産・物品賃貸業(1人)、公務員(1人)、その他(2人)
<2022年度>就職者1名以下の企業等44社(44人)

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<2024年度>情報通信業(19人)、学術研究・専門・技術サービス業(19人)、製造業(17人)、運輸業・郵便業(6人)、建設業(5人)、公務(5人)、卸売業・小売業(3人)、鉱業・採石業・砂利採取業(2人)、金融業・保険業(2人)、不動産業・物品賃貸業(2人)
<2023年度>情報通信・運輸・郵便業(32人)、サービス業(21人)、製造業(16人)、卸売・小売業(7人)、公務員(3人)、建設業(2人)、電気・ガス・水道業(2人)、金融・保険業(2人)、不動産・物品賃貸業(2人)、その他(6人)
<2022年度>楽天グループ(3人)、アクセンチュア(2人)、日産自動車(2人)、PwCアドバイザリー(2人)、不二越(2人)、本州四国連絡高速道路(2人)、就職者1名以下の企業等64社(64人)

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<2024年度>医療・福祉(20人)、製造業(4人)、公務(3人)、情報通信業(2人)、学術研究・専門・技術サービス業(2人)、建設業(1人)、卸売業・小売業(1人)、不動産業・物品賃貸業(1人)、生活関連サービス業・娯楽業(1人)、教育・学習支援業(1人)
<2023年度>医療・福祉(18人)、製造業(3人)、情報通信業(3人)、学術研究・専門・技術サービス業(3人)、公務(2人)、金融業・保険業(1人)、不動産業・物品賃貸業(1人)、教育・学習支援業(1人)、その他サービス業(1人)
<2022年度>京都大学医学部附属病院(8人)、神戸市立医療センター中央市民病院(3人)、大阪市(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、就職者1名以下の企業等29社(29人)

※人間健康科学科の内容を掲載しています。

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<2024年度>エイツーヘルスケア、青山特許事務所、あすか製薬、EAファーマ、小野薬品工業、第一三共、日本新薬、京都大学医学部附属病院、スギ薬局、医薬品医療機器総合機構
<2023年度>インテック、小野薬品工業、協和キリン、中外製薬、日本イーライリリー、青山特許事務所、神戸大学医学部附属病院、日本調剤、医薬品医療機器総合機構、摂南大学
<2022年度>第一三共(5人)、アステラス製薬(3人)、就職者1名以下の企業等15社(15人)

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<2024年度>金融業・保険業(10人)、学術研究・専門・技術サービス業(10人)、情報通信業(8人)、卸売業・小売業(7人)、公務(6人)、製造業(2人)、運輸業・郵便業(2人)、建設業(1人)、その他(1人)
<2023年度>サービス業(14人)、製造業(7人)、情報通信・運輸・郵便業(7人)、公務員(7人)、金融・保険業(4人)、卸売・小売業(2人)、建設業(1人)、電気・ガス・水道業(1人)、その他(2人)
<2022年度>EYストラテジー・アンド・コンサルティング(2人)、SMBC日興証券(2人)、奈良県(2人)、農林中央金庫(2人)、ビービット(2人)、就職者1名以下の企業等54社(54人)

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