広島大学/就職・資格・進路

<2022年度>広島市(4人)、広島県(3人)、鳥取県(2人)、広島銀行(2人)、広島市教育委員会(1人)、西日本電信電話(1人)、凸版印刷(1人)、鹿児島読売テレビ(1人)、帝国書院(1人)、東映京都撮影所(1人)
<2021年度>国税庁広島国税局(3人)、広島県教育委員会(2人)、厚生労働省広島労働局(2人)、愛媛県(2人)、広島市教育委員会(2人)、広島銀行(2人)、第一生命保険(2人)、大分県教育委員会(2人)、経済産業省中国経済産業局(1人)、広島市(1人)
<2020年度>広島県(3人)、国税局広島国税局(3人)、広島市(3人)、愛知県教育委員会(3人)、島根県(3人)、広島銀行(2人)、広島地方裁判所(1人)、広島県教育委員会(1人)、中国電力(1人)、文部科学省(1人)

<2022年度>国土交通省中国地方整備局(3人)、広島市(3人)、広島県(3人)、東広島市(3人)、法務省(2人)、楽天グループ(2人)、法務省広島法務局(2人)、井上特殊鋼(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、三菱電機(1人)
<2021年度>広島県(5人)、厚生労働省広島労働局(4人)、広島市(4人)、国土交通省中国地方整備局(3人)、三菱電機(3人)、国土交通省中国運輸局(2人)、厚生労働省山口労働局(2人)、三井住友信託銀行(2人)、中国電力(2人)、広島地方検察庁(2人)
<2020年度>広島県(4人)、広島県警察(3人)、厚生労働省山口労働局(3人)、国土交通省中国地方整備局(2人)、高松市(2人)、西日本高速道路(2人)、広島銀行(2人)、国税庁東京国税局(2人)、熊本県(2人)、財務省中国財務局(2人)

<2022年度>大分県医療生活協同組合(1人)、広島県警察(1人)、東亜建設工業(1人)、津地方検察庁(1人)、広島市(1人)、大和ハウス工業(1人)、中電工(1人)、島根県警察(1人)、東広島市(1人)、九州西濃運輸(1人)
<2021年度>広島市(2人)、広島県(2人)、広島市信用組合(1人)、法務省広島法務局(1人)、東広島市消防局(1人)、呉信用金庫(1人)、広島市消防局(1人)、広島銀行(1人)、荒谷建設コンサルタント(1人)、日テレアックスオン(1人)
<2020年度>福島県警察(1人)、国家公務員共済組合連合会　吉島病院(1人)、神戸新聞社(1人)、広島市(1人)、エフピコ商事(1人)、TSSプロダクション(1人)、経済産業省中国経済産業局(1人)、独立行政法人日本学生支援機構(1人)、防衛省(1人)、広島銀行(1人)

<2022年度>広島銀行(5人)、広島市(4人)、広島県(3人)、熊本県(3人)、福岡県(2人)、ＮＴＴドコモ(2人)、四国旅客鉄道(2人)、三井住友信託銀行(2人)、国税庁東京国税局(1人)、アクセンチュア(1人)
<2021年度>広島銀行(6人)、広島県(4人)、大分県(4人)、日本政策金融公庫(3人)、大阪府(2人)、国税庁広島国税局(2人)、中国銀行(2人)、山口県(2人)、愛媛県(2人)、中国電力(2人)
<2020年度>広島銀行(7人)、国税庁広島国税局(4人)、税理士法人長谷川会計(3人)、鳥取県(3人)、愛媛県(2人)、広島市(2人)、西日本電信電話(2人)、大分銀行(2人)、広島県(2人)、三井住友銀行(2人)

<2022年度>明治安田生命保険(1人)、広島市(1人)、独立行政法人 住宅金融支援機構(1人)、国税庁広島国税局(1人)、岡三証券(1人)、岡山市教育委員会(1人)、日本生命保険(1人)、広島信用金庫(1人)、ジャパネットホールディングス(1人)、富士通エフ・アイ・ピー九州(1人)
<2021年度>国税庁広島国税局(1人)、広島銀行(1人)、厚生労働省広島労働局(1人)、楽天(1人)、広島信用金庫(1人)、三井住友銀行(1人)、松山市農業協同組合(1人)、エディオン(1人)、日本生命保険(1人)、明治安田生命保険(1人)
<2020年度>共同エンジニアリング(2人)、鹿児島銀行(1人)、エヌ・ティ・ティ・システム開発(1人)、一条工務店広島(1人)、大阪税関(1人)、経営管理センター(1人)、広島ガス(1人)、広島市(1人)、日本基準寝具(1人)、イズミ(1人)

<2022年度>広島市教育委員会(15人)、広島県教育委員会(10人)、愛媛県教育委員会(5人)、福岡市教育委員会(5人)、山口県教育委員会(4人)、福山市教育委員会(3人)、佐賀県教育委員会(3人)、広島県(3人)、RKB毎日放送(1人)、国立大学法人　九州大学(1人)
<2021年度>広島県教育委員会(20人)、広島市教育委員会(19人)、福岡県教育委員会(7人)、広島県(6人)、山口県教育委員会(3人)、ニトリ(3人)、広島銀行(3人)、広島市(3人)、島根県教育委員会(3人)、厚生労働省広島労働局(2人)
<2020年度>広島県教育委員会(11人)、広島市教育委員会(10人)、鴎州コーポレーション(3人)、エヌ・ティ・ティ・ドコモ(2人)、日本郵便(2人)、日本航空(2人)、ベネフィット・ワン(2人)、西日本電信電話(2人)、中国電力(2人)、広島県(2人)

<2022年度>東京海上日動火災保険(2人)、広島県(2人)、中国電力(2人)、マツダ(2人)、ニトリ(2人)、兵庫県教育委員会(2人)、キリンビール(1人)、中国四国博報堂(1人)、気象庁(1人)、ＴＯＴＯ(1人)
<2021年度>西日本電信電話(3人)、エヌ・ティ・ティ・ドコモ(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、広島銀行(2人)、総務省中国総合通信局(1人)、厚生労働省広島労働局(1人)、マイクロンメモリジャパン(1人)、テレビ新広島(1人)、広島市(1人)、日本放送協会(1人)
<2020年度>広島県(3人)、マツダ(2人)、中国電力(2人)、長野県(1人)、広島テレビ放送(1人)、山口家庭裁判所(1人)、広島市(1人)、広島地方裁判所(1人)、国土交通省中国運輸局(1人)、大阪市(1人)

<2022年度>東京海上火災保険(2人)、アクセンチュア(1人)、広島銀行(1人)、デロイトトーマツコンサルティング(1人)、西日本電信電話(1人)、毎日放送(1人)、マイクロンメモリジャパン(1人)、東京エレクトロンデバイス(1人)、日本アイ・ビー・エム(1人)、広島市(1人)

<2022年度>広島ガス(2人)、中国電力(1人)、金融庁(1人)、セキスイハイム近畿(1人)、日本生命保険(1人)、京セラ(1人)、広島県(1人)、山口県教育委員会(1人)、愛媛銀行(1人)、日立ソリューションズ西日本(1人)
<2021年度>愛知県教育委員会(2人)、ＮＥＣソリューションイノベータ(1人)、鳥取県(1人)、パナソニック(1人)、マイクロンメモリジャパン(1人)、気象庁大阪管区気象台(1人)、広島県教育委員会(1人)、財務省中国財務局(1人)、中国電力(1人)、広島銀行(1人)
<2020年度>西日本電信電話(2人)、JCRファーマ(2人)、広島県(2人)、中国電力(1人)、マイクロンメモリジャパン(1人)、静岡県(1人)、岡山県(1人)、会計検査院(1人)、オタフクソース(1人)、広島市教育委員会(1人)

<2022年度>広島市(5人)、国土交通省(3人)、大成建設(3人)、マイクロンメモリジャパン(2人)、一条工務店(2人)、広島県(2人)、兵庫県(2人)、マツダ(2人)、日本電気(1人)、キユーピー(1人)
<2021年度>マツダ(7人)、広島県(5人)、ダイキン工業(3人)、清水建設(3人)、大林組(2人)、ダイハツ工業(2人)、九州電力(2人)、パナソニックホームズ(2人)、中国電力(2人)、西日本高速道路(2人)
<2020年度>マツダ(6人)、積水ハウス(3人)、広島市(3人)、広島県(3人)、中国電力(3人)、清水建設(2人)、三菱重工業(2人)、サノヤスホールディングス(2人)、ダイハツ工業(2人)、四国電力(2人)

<2022年度>農林水産省(3人)、岡山県(2人)、フジパングループ本社(2人)、広島県(2人)、三菱食品(1人)、オタフクホールディングス(1人)、ユニ・チャーム(1人)、植物防疫所(1人)、日本たばこ産業(1人)、伊藤忠食品(1人)
<2021年度>池田糖化工業(2人)、長崎県(2人)、福岡市(2人)、厚生労働省　広島検疫所(1人)、山崎製パン(1人)、一般財団法人　日本食品分析センター(1人)、日清オイリオグループ(1人)、広島県庁(1人)、雪印メグミルク(1人)、農林水産省(1人)
<2020年度>広島県(4人)、広島市(2人)、農林水産省(2人)、中部飼料(1人)、三菱食品(1人)、フジパングループ本社(1人)、大阪検疫所(1人)、オタフクソース(1人)、西日本電信電話(1人)、伊藤ハム販売(1人)