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にいがたこくさいじょうほう

新潟国際情報大学

私立大学 新潟県

学部・学科

学べること

国際化・情報化社会で活躍できる知識と教養が身に付く!

本学では、ゼミ・演習・実習など10~20人規模の少人数で行う実践的なプログラムを実施。
また、国際学部と経営情報学部の2学部で専門教育を行うとともに、1年次からの英語・情報教育、ゼミナールなどにより、一人ひとりの個性を伸ばし、コミュニケーション能力や問題解決力を養います。

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【国際学部/国際文化学科】
「外国語」と「国際関係」を幅広く学び、国際社会で活躍できる力が身に付く

『外国語教育』と『国際理解教育』を2本の柱として学びます。『外国語教育』では、1年次に全員が必修英語「CEP(Communicative English Program)」、「英語基礎」を履修します。
これに並行して、英語(英語集中コース)、ロシア語、中国語、韓国語のいずれかの言語を選択して徹底的に学習します。3年次修了時には、TOEIC600点以上の獲得をめざします。『国際理解教育』では、各国の社会や文化、歴史、経済など幅広く学んで、世界の多様性を理解し、社会に貢献できる力を養います。

1.英語の基礎力・運用力がしっかり身に付く
1年次に全員が必修英語として「CEP(Communicative English Program)」と「英語基礎」を履修します。「CEP」は英語での基本的なコミュニケーションがとれるようになるために開発された本学独自の英語教育プログラムです。ネイティブ教員のもとで、話す力、聞く力を徹底的に強化します。「英語基礎」は高校までに身に付けた文法や語彙力の再確認・補強を行うとともに、さらなるレベルアップを図ります。この2つを履修することで、国際語としての英語の基礎力、運用力を身に付けます。

2.派遣留学制度(半年~1年間の長期留学)
アメリカ、ロシア、中国、韓国のいずれかの大学に、約半年~1年間の留学が可能です。現地では、語学の学習や専門分野に関する文化・歴史学習などを直に体験します。異国に身を置いて生活することで、語学力の飛躍的な向上はもちろん、人間的にも大きく成長できます。

3.各種スピーチコンテストで入賞
教員の熱心で親身な指導、学生の日頃の学習、そして派遣留学で得た成果は、TOEICや検定・資格試験のみならず、各種スピーチコンテスト「新潟・ロシア語スピーチコンテスト」や「『漢語橋』世界大学生中国語スピーチコンテスト」、「話してみよう韓国語 新潟大会」で優秀な成績を収めるなど実績にあらわれています。

4.新潟県を含む地域や国際化社会で活躍
グローバル化に対応した幅広い知識と教養で、卒業後は、観光業や商社、新聞社やテレビ局などのほか、公務員、国際機関や各種NGO/NPO職員などとして、地域で、そして世界で活躍できます。
また、さらなる研究に邁進するために、県内外の大学院に進学し、研究・教育機関で活躍している卒業生もいます。

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【経営情報学部/経営学科・情報システム学科】
「経営」や「情報」の理論と実践を学び、現代社会で活躍できる力が身に付く

経営情報学部では『経営学科』と『情報システム学科』の2つの学科を設置しています。
『経営学科』では、商品企画や経営戦略、会計学など「情報を活用した経営」について学び、地域や社会の問題解決を提案・支援・実現できる能力を身に付けます。
『情報システム学科』では、「情報システム」について学び、機器やアプリの企画、設計、開発できる能力を身に付けます。

1.7つの資格を授業でサポート
基本情報処理技術者試験、日商簿記検定、TOEIC、マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)、情報セキュリティマネジメント試験、ビジネス会計検定試験、ファイナンシャル・プランニング(FP)技能検定の7つの資格取得に対応した講義科目が充実。挑戦する学生の意欲をサポートしています。

2.夏期セミナー(4週間の短期留学)
カナダ・アルバータ州立大学で夏期セミナー(約4週間)を実施。英語研修、企業訪問、ホームステイなどを経験することで、生きた英語と北米社会の最先端の情報技術を学びます。

3.行政や地域とのコラボレーション
経営情報学部では、学生一人ひとりが自発的に、工夫しながら研究に取り組みます。
例えば、経営学科ではコンビニエンスストアの24時間営業に関する経営の研究、情報システム学科では3Dプリンタを活用した研究など、社会に役立つ実践的な内容も掘り下げていきます。また、研究の中では、企業や自治体、NPOなどと共同研究し、実践することで自分の将来に役立つ「活きた学び」を実感することができます。

4.新潟県を含む地域や情報化社会で活躍
情報、経営やプログラミング能力などの知識を活かし、卒業後は、システムエンジニア(SE)やプログラマ、さらには企業経営者、企画・開発職員、銀行・金融関係職員、出版・印刷・広告業者のほか、県庁・市役所などの公務員としても社会で活躍できます。

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