<2022年度>横浜銀行(5人)、EY新日本有限責任監査法人(4人)、静岡銀行(4人)、厚生労働省(3人)、大和証券(3人)、積水ハウス(2人)、野村総合研究所(2人)、三井住友銀行(2人)、神奈川県庁(2人)、総務省(2人)
<2021年度>みずほフィナンシャルグループ(4人)、富士通(4人)、アクセンチュア(3人)、三井住友銀行(3人)、神奈川県庁(3人)、有限責任監査法人トーマツ(2人)、太陽生命保険(2人)、三井住友信託銀行(2人)、SMBC日興証券(2人)、日本電気(2人)
<2020年度>大和証券(4人)、日本生命保険(3人)、富士通(3人)、船井総合研究所(3人)、楽天(3人)、りそな銀行(3人)、三井住友銀行(2人)、横浜銀行(2人)、東京国税局(2人)、東京都庁(2人)

<2022年度>EY新日本有限責任監査法人(7人)、富士通(6人)、楽天グループ(4人)、アクセンチュア(4人)、有限責任監査法人トーマツ(4人)、ヤマト運輸(3人)、インテージ(3人)、NTTドコモ(2人)、ソニーグループ(2人)、日本生命保険(2人)
<2021年度>アクセンチュア(5人)、横浜銀行(5人)、ソフトバンク(4人)、オープンハウス(4人)、三井住友銀行(4人)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(3人)、大和証券(3人)、富士通(3人)、サイバーエージェント(3人)、凸版印刷(3人)
<2020年度>富士通(7人)、EY新日本有限責任監査法人(6人)、大和証券(4人)、アクセンチュア(4人)、三井住友銀行(4人)、双日(3人)、ソフトバンク(3人)、東京海上日動火災保険(3人)、東日本電信電話(3人)、横浜銀行(3人)

<2022年度>小学校教員(71人)、中学校教員(23人)、特別支援学校教員(3人)、高等学校教員(13人)、横浜市役所(4人)、国土交通省(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、富士通(2人)、凸版印刷(2人)、臨海(2人)
<2021年度>小学校教員(73人)、中学校教員(16人)、特別支援学校教員(8人)、高等学校教員(6人)、横浜市役所(3人)、TIS(2人)、福井県庁(2人)、野村證券(2人)、ソニーグループ(1人)、電通(1人)
<2020年度>小学校教員(53人)、中学校教員(16人)、高等学校教員(15人)、横浜市役所(5人)、特別支援学校教員(3人)、セガ(3人)、朝日新聞社(2人)、日本放送協会(2人)、富士通(2人)、楽天(2人)

※教育人間科学部（旧学部）の内容を記載しています。

<2022年度>日本放送協会(3人)、東日本高速道路(3人)、アクセンチュア(3人)、横浜市役所(3人)、大林組(2人)、五洋建設(2人)、大成建設(2人)、東海旅客鉄道(2人)、建設技研インターナショナル(2人)、東京都庁(2人)
<2021年度>大成建設(3人)、大林組(3人)、共同通信社(2人)、東京都庁(2人)、東日本旅客鉄道(2人)、前田建設工業(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、神奈川県庁(1人)、東京電力ホールディングス(1人)、内閣府(1人)

<2022年度>日本発条(2人)、いすゞ自動車(2人)、NECソリューションイノベータ(2人)、川崎汽船(2人)、大和証券(2人)、アクセンチュア(2人)、シンプレクス・ホールディングス(2人)、静岡県庁(2人)、トヨタ自動車(1人)、東日本旅客鉄道(1人)
<2021年度>東日本旅客鉄道(4人)、エヌ・ティ・ティ・データフロンティア(2人)、横浜市役所(2人)、野村総合研究所(2人)、日本ビジネスシステムズ(2人)、セック(2人)、日立製作所(2人)、富士通(1人)、NTTドコモ(1人)、大学院へ進学(491人)
<2020年度>富士通(5人)、鹿島建設(4人)、清水建設(4人)、日本航空(3人)、川崎重工業(2人)、日産自動車(2人)、日立ソリューションズ(2人)、本田技研工業(2人)、横浜市役所(2人)、大学院へ進学(542人)