横浜国立大学/就職・資格・進路

<2024年度>横浜銀行(7人)、大和証券グループ本社(5人)、ＥＹ新日本有限責任監査法人(4人)、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー(4人)、ＰｗＣコンサルティング(3人)、三井住友カード(3人)、野村総合研究所(3人)、横浜市役所(2人)、富士通(2人)、アクセンチュア(2人)
<2023年度>東京都庁(5人)、ＥＹ新日本有限責任監査法人(4人)、楽天グループ(4人)、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ(3人)、いすゞ自動車(3人)、日本生命保険(3人)、富士通(3人)、エヌ・ティ・ティ・データ(3人)、千葉銀行(3人)、特別区(3人)
<2022年度>横浜銀行(5人)、EY新日本有限責任監査法人(4人)、静岡銀行(4人)、厚生労働省(3人)、大和証券(3人)、積水ハウス(2人)、野村総合研究所(2人)、三井住友銀行(2人)、神奈川県庁(2人)、総務省(2人)

<2024年度>アビームコンサルティング(6人)、日本アイ・ビー・エム(3人)、ＳＣＳＫ(3人)、有限責任あずさ監査法人(3人)、サイバーエージェント(3人)、富士通(3人)、アクセンチュア(3人)、横浜銀行(2人)、ソフトバンク(2人)、ＥＹ新日本有限責任監査法人(2人)
<2023年度>ＥＹストラテジー・アンド・コンサルティング(3人)、ＥＹ新日本有限責任監査法人(3人)、日立製作所(3人)、三菱電機(3人)、レイヤーズ・コンサルティング(3人)、本田技研工業(2人)、伊藤忠商事(2人)、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(2人)、富士通(2人)、デロイトトーマツコンサルティング(2人)
<2022年度>EY新日本有限責任監査法人(7人)、富士通(6人)、楽天グループ(4人)、アクセンチュア(4人)、有限責任監査法人トーマツ(4人)、ヤマト運輸(3人)、インテージ(3人)、NTTドコモ(2人)、ソニーグループ(2人)、日本生命保険(2人)

<2024年度>横浜市教員(46人)、神奈川県教員(23人)、東京都教員(8人)、東京都庁(3人)、川崎市教員(3人)、富士通(3人)、静岡市教員(2人)、横浜銀行(2人)、レバレジーズ(2人)、ＩＭＦ(2人)
<2023年度>横浜市教員(52人)、神奈川県教員(20人)、東京都教員(4人)、相模原市教員(3人)、千葉県教員(3人)、岐阜県教員(2人)、川崎市教員(2人)、東京都庁(2人)、特許庁(2人)、富士通(2人)
<2022年度>横浜市教員(50人)、神奈川県教員(16人)、川崎市教員(6人)、横須賀市教員(5人)、横浜市職員(4人)、茅ヶ崎市教員(3人)、国土交通省(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、富士通(2人)、凸版印刷(2人)

※教育人間科学部（旧学部）の内容を記載しています。

<2024年度>日本放送協会(3人)、鹿島建設(2人)、オービック(2人)、清水建設(2人)、日本航空(2人)、横浜銀行(2人)、博報堂(2人)、都市再生機構(2人)、ＹＫＫ　ＡＰ(2人)、長谷工コーポレーション(2人)
<2023年度>鹿島建設(2人)、大林組(2人)、富士通(2人)、ゴールドクレスト(2人)、ＥＹストラテジー・アンド・コンサルティング(2人)、東京電力ホールディングス(2人)、神奈川県庁(2人)、東京都庁(3人)、横浜市役所(2人)、国税庁(2人)
<2022年度>日本放送協会(3人)、東日本高速道路(3人)、アクセンチュア(3人)、横浜市役所(3人)、大林組(2人)、五洋建設(2人)、大成建設(2人)、東海旅客鉄道(2人)、建設技研インターナショナル(2人)、東京都庁(2人)

<2024年度>伊藤忠テクノソリューションズ(5人)、パナソニックＩＴＳ(3人)、ＪＦＥエンジニアリング(2人)、ソフトバンク(2人)、野村総合研究所(2人)、日立製作所(2人)、豊田自動織機(2人)、ＫＰＭＧコンサルティング(1人)、ＮＴＴデータ・ビジネス・システムズ(1人)、森永製菓(1人)
<2023年度>富士通(4人)、リクルートホールディングス(3人)、三菱電機(2人)、ジャパンマリンユナイテッド(2人)、三菱自動車工業(2人)、本田技研工業(1人)、ブリヂストン(1人)、ＫＤＤＩ(1人)、日本アイ・ビー・エム(1人)、エヌ・ティ・ティ・データ(1人)
<2022年度>日本発条(2人)、いすゞ自動車(2人)、NECソリューションイノベータ(2人)、川崎汽船(2人)、大和証券(2人)、アクセンチュア(2人)、シンプレクス・ホールディングス(2人)、静岡県庁(2人)、トヨタ自動車(1人)、東日本旅客鉄道(1人)