帝塚山大学/経済経営学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
経済経営学科(210名)
所在地
1~4年:奈良
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
経済経営学部の偏差値を見るプロフィール
●ビジネスに欠かせない「経済学」と「経営学」の双方の知識を“1学科”で学ぶ
●多様な「実学プログラム」を通して希望の進路を実現
経済経営学部は「社会で活躍する人材を育成すること」を目的に、卒業後の進路に応じた「経済学」と「経営学」を「理論と実績、実体験の融合カリキュラム」を通して“1学科”で体系的に学びます。また、学生一人ひとりを希望の進路に導く多様な実学プログラムを設置。就職に直結した学びに加え、実社会で武器となる資格取得もめざし、これからの社会でグローバルに活躍できる人材を育てます。
【キャンパス】
東生駒キャンパス
【学生数】
782人(2023年5月1日現在)
【専任教員数】
17人(2023年5月1日現在)
経済経営学科
【講義・学問分野】
経済学概論、経営学概論、ビジネスエコノミクス、経営戦略論、観光ビジネス論、金融市場の現状(野村證券提供講座)、コンピュータプログラミング など
入学者・卒業者数
入学者数
161人- 女子生徒数
- 40人
- 男子生徒数
- 121人
卒業者数
221人- 就職者数
- 183人
- 進学者数
- 2人
学部の特色
ビジネスに欠かせない「経済学」と「経営学」の双方の知識を“1学科”で学ぶ
経済学分野と経営学分野のさまざまな知識を社会で生かすスキルや知恵、さらにビジネスの「言語」としてのICT・簿記・外国語の実践的スキルを、4年間を通して修得します。社会で武器となる資格の取得とともに、外国語を身につけることで、国際的視野に立って地域社会の発展に貢献できる人材をめざします。
●データサイエンスベーシックコース
経済経営学部にデータサイエンスの基礎とビジネスでの活用を学ぶ「Data Science Basic course for Business(DSB コース)」を設け、これからの社会で必要とされる「データを活用する力」を養うカリキュラムを展開しています。
DSB コースでは、データを収集する能力、データを読み解く分析力、データ処理のために必要なICT スキルを身につけると同時に、それらを実際の社会やビジネスの現場でどのように活用できるのかを学びます。なお、必要な単位を取得することによりコース修了が認定されます。
多様な「実学プログラム」を通して希望の進路を実現
幅広い学問領域を有する経済学と経営学を効率よく学修できる実学プログラムを実施しています。複数のプログラムを横断的に履修することも可能です。
◇金融スペシャリストプログラム/不動産スペシャリストプログラム:金融や不動産業界をめざす
◇公務員プログラム:国や地方公共団体の公務員や中学校・高等学校の教員をめざす
◇国際観光ビジネスプログラム:観光業界や鉄道・航空業界をめざす
◇流通業界プログラム:貿易・運輸・卸売業界をめざす
◇企業実務プログラム:地域の中核企業、起業者や事業承継者をめざす
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学べること
経済経営学科
【授業・講義】
業界人・専門家から学ぶ多様な「実学講座」
業界の第一線で活躍する企業人から社会で役立つスキルや知識を学びます。
◇『野村證券提供講座』
証券・金融市場関連の最前線をテーマに、社会・経済の動向から金融の仕事、資産形成や起業に必要な知識などを学びます。
◇『近鉄グループ提供講座』
「鉄道」「旅行」「宿泊」「娯楽」「文化」など、さまざまな分野からなる近鉄グループホールディングスの最前線で活躍する実務家を招き、経営の実態や顧客創造などについての幅広い講義を行います。
◇『ANA総合研究所講座』
ANA総合研究所の「人材育成」の手法を大学教育に取り入れ、エアライン業界をめざす人だけでなく、産業界が求める “Ability” の修得をめざします。
◇『キャリア演習』
金融・不動産、公務員、国際観光、流通業界の実務家を迎え、業界の現状と実際について学びます。
アドミッションポリシー
〈経済経営学部 経済経営学科〉が求める学生像
経済経営学部経済経営学科は、教育理念に掲げた人材を育成するために、大学全体のアドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)に定める事項のほか、以下のことを入学者に求めます。
〈求める学生像〉
1.幅広い教養と経済学および経営学の専門的知識を修得するとともに、それを活用し主体的に学ぼうとすること。
2.上記の学びを活かし、地域社会を理解し、その発展に貢献するという意欲があること。
〈入学までに修得すべき内容・水準〉
1.高等学校までの教育課程を幅広く修得していること。
2.高等学校で学ぶ国語を通して、読む・書く・聞く・話すという日本語の基本的な運用能力を身につけていること。
3.高等学校で学ぶ社会を通して、現代における社会的な問題について基礎的な知識を修得していること。