神戸大学/就職・資格・進路

<2022年度>神戸大学(職員)(2人)、兵庫県立高等学校(教員)(2人)、厚生労働省大阪労働局(2人)、アルファポリス(2人)、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(2人)、神戸市役所(2人)、高齢・障害・求職者雇用支援機構(1人)、ブレーンバンク(1人)、大王製紙(1人)、日本SPセンター(1人)
<2021年度>兵庫県庁(2人)、ハウフルス(1人)、My　ｒｅｆｅｒ(1人)、創志学園(1人)、日本製紙クレシア(1人)、小松製作所(1人)、ジンマー・バイオメット(1人)、オーバーラップ(1人)、日本航空（JAL）(1人)、さが美グループホールディングス(1人)
<2020年度>神戸市役所(3人)、イオンリテール(2人)、トライグループ(2人)、阪神高速技研(1人)、ナニワ(1人)、トンボ(1人)、トッパン・フォームズ(1人)、カナセキユニオン(1人)、神戸製鋼所(1人)、日立製作所(1人)

<2022年度>大阪府庁(3人)、楽天グループ(2人)、東海旅客鉄道(JR東海)(2人)、伊藤忠商事(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、大和証券(2人)、日本生命保険(2人)、千代田化工建設(2人)、大阪家庭裁判所(2人)、エヌ・ティ・ティ・データ(2人)
<2021年度>神戸市役所(3人)、三井住友銀行(2人)、東京海上日動火災保険(2人)、日本政策金融公庫(2人)、石川県庁(2人)、福井県庁(2人)、兵庫県庁(2人)、大阪ガス(2人)、日本電気（NEC)(2人)、ＴｒａｓｈＸ(1人)
<2020年度>三井住友銀行(4人)、大阪地方裁判所(4人)、三井住友信託銀行(3人)、日本製鉄(2人)、大同生命保険(2人)、大和証券(2人)、厚生労働省(2人)、大阪高等裁判所(2人)、神戸市役所(2人)、兵庫県庁(2人)

<2022年度>三井住友銀行(11人)、三菱UFJ銀行(7人)、大和証券(7人)、日本年金機構(3人)、有限責任監査法人トーマツ(3人)、SMBC日興証券(3人)、神戸市役所(3人)、関西電力(3人)、近鉄グループホールディングス(2人)、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(2人)
<2021年度>三井住友銀行(13人)、日本生命保険(6人)、関西電力(6人)、三菱UFJ銀行(5人)、東京海上日動火災保険(4人)、神戸市役所(4人)、みずほフィナンシャルグループ(3人)、損害保険ジャパン(3人)、大和証券(3人)、タイズ(2人)
<2020年度>三井住友銀行(14人)、日本生命保険(8人)、東京海上日動火災保険(5人)、住友電気工業(4人)、西日本旅客鉄道（ＪＲ西日本）(4人)、三菱ＵＦＪ銀行(4人)、関西電力(3人)、大阪ガス(3人)、みずほフィナンシャルグループ(3人)、三井住友信託銀行(3人)

<2022年度>有限責任あずさ監査法人(10人)、有限責任監査法人トーマツ(5人)、伊藤忠商事(4人)、EY新日本有限責任監査法人(4人)、日本生命保険(4人)、三井住友銀行(4人)、大和証券(3人)、三菱UFJ銀行(3人)、三井住友信託銀行(3人)、住友電気工業(3人)
<2021年度>EY新日本有限責任監査法人(9人)、三井住友銀行(9人)、有限責任あずさ監査法人(6人)、東京海上日動火災保険(5人)、楽天(4人)、ゲンキー(3人)、住友化学(3人)、みずほフィナンシャルグループ(3人)、野村證券(3人)、凸版印刷(2人)
<2020年度>三井住友銀行(9人)、富士通(6人)、三菱ＵＦＪ銀行(4人)、東京海上日動火災保険(4人)、キリン(3人)、みずほフィナンシャルグループ(3人)、三井住友信託銀行(3人)、ＥＹ新日本有限責任監査法人(3人)、あずさ監査法人(3人)、伊藤ハム(2人)

<2022年度>エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(6人)、楽天グループ(5人)、神戸市役所(5人)、エン・ジャパン(3人)、双日(3人)、三井住友銀行(3人)、野村総合研究所(NRI)(3人)、大阪ガス(3人)、富士通(3人)、東海旅客鉄道(JR東海)(2人)
<2021年度>三井住友銀行(6人)、ジェーシービー（JCB)(3人)、東京海上日動火災保険(3人)、神戸市役所(3人)、みかり会(2人)、ジーユー(2人)、富士フイルム(2人)、三井住友海上火災保険(2人)、厚生労働省兵庫労働局(2人)、野村総合研究所（NRI)(2人)

<2022年度>Capichi(1人)、日本ヒューレット・パッカード(1人)、ディー・エヌ・エー(1人)、村田製作所(1人)、ウシオ電機(1人)
<2021年度>トヨタ自動車(2人)、BNGパートナーズ(1人)、ECC(1人)、マザーハウス(1人)、アトムメディカル(1人)、凸版印刷(1人)、阪急阪神ホールディングス(1人)、スクロール(1人)、三洋化成工業(1人)、石川県立中・高等学校（教員）(1人)
<2020年度>神戸市役所(3人)、凸版印刷(2人)、日本コントロールシステム(2人)、ダイキン工業(2人)、双日(2人)、アビームコンサルティング(2人)、レバレジーズ(2人)、大阪府庁(2人)、一条工務店(1人)、日本コカ・コーラ(1人)

※国際文化学部（旧学部）の内容を記載しています。

<2022年度>ライクスタッフィング(1人)、ニトリ(1人)、toridori(1人)、スペースチャンス(1人)、EDUCOM(1人)、ユーコム(1人)、GA technologies(1人)
<2021年度>リジョブ(1人)、小松製作所(1人)、サンキ(1人)、ジャパネットホールディングス(1人)、マルハチ(1人)、アストラゼネカ(1人)、エーザイ(1人)、農林中央金庫(1人)、HELIOS(1人)、クロスユーアイエス(1人)
<2020年度>ニトリ(6人)、富士通(4人)、神戸市役所(4人)、阪急阪神百貨店(3人)、三井住友銀行(3人)、東京海上日動火災保険(3人)、都市再生機構（ＵＲ都市機構）(3人)、ダイキン工業(2人)、ミズノ(2人)、西日本電信電話（ＮＴＴ西日本）(2人)

※発達科学部（旧学部）の内容を記載しています。

<2022年度>ウィル(2人)、エン・ジャパン(1人)、リソー教育(1人)、トライグループ(1人)、大洋土地i(1人)、ファイト学習会(1人)、コクヨ(1人)、SOMPOケア(1人)、UACJトレーディング(1人)、ミカサ(1人)
<2021年度>三井住友銀行(2人)、日亜化学工業(2人)、アウトソーシングテクノロジー(1人)、京進(1人)、日研トータルソーシング(1人)、日立産機システム(1人)、阪急阪神ホールディングス(1人)、阪急阪神百貨店(1人)、花王(1人)、静岡県立中・高等学校（教員）(1人)
<2020年度>経済産業省(2人)、コカ・コーラボトラーズジャパン(1人)、帝人フロンティア(1人)、マイクロンメモリジャパン(1人)、ユニットコム(1人)、ヤマハ発動機(1人)、大和製衝(1人)、関西電力(1人)、ＪＦＥシステムズ(1人)、西日本鉄道(1人)

<2022年度>清水建設(3人)、西日本高速道路(2人)、中央復建コンサルタンツ(2人)、西松建設(2人)、大林組(2人)、アイ・ピー・エス(2人)、アイヴィス(2人)、アイテック阪急阪神(2人)、日鉄ソリューションズ(2人)、関西電力(2人)
<2021年度>清水建設(3人)、神戸市役所(3人)、大林組(2人)、国土交通省近畿地方整備局(2人)、大阪市役所(2人)、古河電気工業(2人)、デンソーテン(2人)、三菱電機(2人)、富士通(2人)、JR西日本不動産開発(2人)
<2020年度>三井住友銀行(4人)、川崎重工業(3人)、ダイキン工業(3人)、富士通(3人)、関西電力(3人)、住友商事(3人)、大成建設(2人)、ＶＳＮ(2人)、日鉄ソリューションズ(2人)、みずほフィナンシャルグループ(2人)

<2022年度>神戸大学医学部附属病院(14人)、大阪医科薬科大学附属病院(3人)、兵庫県立はりま姫路総合医療センター(3人)、大阪市立大学医学部附属病院(2人)、愛徳福祉会大阪発達総合療育センター(2人)、神戸市立医療センター中央市民病院(2人)、国立循環器病研究センター(2人)、京都第一赤十字病院(2人)、兵庫県立こども病院(2人)、京都府立医科大学附属病院(2人)
<2021年度>神戸大学医学部付属病院(17人)、大阪大学医学部付属病院(8人)、京都大学医学部付属病院(5人)、神戸市立医療センター中央市民病院(3人)、西記念ポートアイランドリハビリテーション病院(2人)、大阪医科大学附属病院(2人)、大阪発達総合療育センター(2人)、田附興風会医学研究所北野病院(2人)、レバレジーズ(1人)、オージー技研(1人)
<2020年度>神戸大学医学部付属病院(19人)、大阪大学医学部付属病院(6人)、京都大学医学部付属病院(5人)、兵庫医科大学病院(4人)、兵庫県立尼崎総合医療センター(4人)、兵庫県立こども病院(2人)、愛仁会(2人)、東京大学医学部付属病院(2人)、伊丹恒生脳神経外科病院(2人)、千里ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ病院(2人)

※保健学科の内容を記載しています。

<2022年度>大阪府庁(2人)、スタッフサービス・ホールディングス(1人)、RX Japan(1人)、阪急阪神百貨店(1人)、富永貿易(1人)、トーホー(1人)、大丸松阪屋百貨店(1人)、高砂香料工業(1人)、三洋化成工業(1人)、エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所(1人)
<2021年度>農林水産省近畿農政局(2人)、クボタ(2人)、グローアップ(1人)、パイロットコーポレーション(1人)、下平電機製作所(1人)、アチハ(1人)、イオンリテール(1人)、エーザイ(1人)、農林水産消費安全技術センター(1人)、三井住友海上火災保険(1人)
<2020年度>兵庫県庁(3人)、森永製菓(2人)、高知県庁(2人)、徳島県庁(2人)、東レ(1人)、タカショー(1人)、ヤンマー(1人)、サカタのタネ(1人)、スミセイ情報システム(1人)、ゼンショーホールディングス(1人)

<2022年度>日本郵船(6人)、海技教育機構(6人)、日本通運(4人)、商船三井(4人)、川崎汽船(3人)、三菱倉庫(2人)、山九(2人)、清水建設(2人)、ENEOSオーシャン(2人)、パナソニック(2人)
<2021年度>三井住友銀行(3人)、ダイキン工業(3人)、鴻池運輸(2人)、三菱倉庫(2人)、エヌ・ティ・ティ・データ(2人)、シンプレクス(2人)、日本郵船(2人)、ウイル(2人)、WDB(1人)、スクールTOMAS(1人)
<2020年度>商船三井(5人)、日立物流(4人)、日本郵船(4人)、日本通運(3人)、阪九フェリー(3人)、出光タンカー(3人)、川崎汽船(3人)、川崎重工業(2人)、小松製作所(2人)、三井Ｅ＆Ｓマシナリー(2人)

※海事科学部（旧学部）の内容を記載しています。