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ほくせいがくえん

北星学園大学

私立大学 北海道

経済学部の詳細情報

学科・定員・所在地

学科・定員

経済学科(152名)
経営情報学科(102名)
経済法学科(110名)

所在地

1~4年:北海道

※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。

プロフィール

●経済のグローバル化が進展する中で、時代のニーズに即応できる見識豊かな産業人、社会人をめざす
●海外提携校は9か国16大学。全学科の学生に開かれている交換留学制度
●知識の幅を広げる「副専攻制度」

基礎的知識の獲得と経済社会の変化に対応できる力の向上をめざした経済学教育で、どの学科も経済学を基盤に据えたカリキュラムを展開しています。

【学生数】1,760名(2017年5月1日現在)
【専任教員数】51名(2017年4月1日現在)
【大学院】経済学研究科/経済学専攻(修士課程)

経済学科

講義・学問分野

【2018年度】基礎経済史、経済数学、新聞活用、現代の国際社会、ミクロ経済学、マクロ経済学、環境経済学、医療経済学、西洋経済史、日本経済史、社会政策論、労働経済論、国際経済論、グローバルガバナンス論、現代ヨーロッパ論、現代アジア論、現代アメリカ論、現代中国論、国際協力論、日本経済論ディベート、フェアトレード、海外実習、証券論、ゲーム理論、北海道経済論、社会思想史、中小企業論、実践英語、時事英語、上級外国語

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経営情報学科

講義・学問分野

【2018年度】経営情報学、会計入門、マネジメント入門、マーケティング、インターネット論、ビジネス・ケース、情報メディア論、プログラミング、意思決定論、人材・組織マネジメント、戦略マネジメント、現代企業論、産業心理学、簿記原理、原価計算、会計学、流通サービス経営論、広告コミュニケーション論、ブランドマネジメント論、金融論、通信ネットワーク論、ソフトウェア開発論、シミュレーション論、ベンチャー・マネジメント、国際マーケティング、マーケティング・リサーチ、アプリケーション論

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経済法学科

講義・学問分野

【2018年度】法と経済、法学入門、基礎経済学、基礎力養成塾、憲法、民法、商法、マクロ経済学、ミクロ経済学、行政法、地方自治法、経済数学、応用経済学特別講義、財政学、経済数学基礎、知的財産法、金融取引法、証券経済論、管理会計、企業金融論、刑事法、民事訴訟法、北海道経済論、ビジネス英語、国際経済学、環境経済学、中小企業論

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学部の特色

経済のグローバル化が進展する中で、時代のニーズに即応できる見識豊かな産業人、社会人をめざす

経済学部は経済学科、経営情報学科、経済法学科の3つの学科を設置しており、どの学科も経済学を基盤に据えたカリキュラムの展開を行うことによって、見識豊かな産業人、公務員など多様な人材の育成を図っています。
1年次には、経済学の基礎的な知識を学び、2年・3年次には、各分野の専門科目でより実践的・論理的な思考を修得し、4年次の卒業研究へとつなげていきます。

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海外提携校は9か国16大学。全学科の学生に開かれている交換留学制度

北海道内私立大学の国際交流の先駆者として、世界を舞台に学べる多彩な留学制度と、外国人留学生と在学生が交流できる、充実したプログラムを展開しています。
海外協定校からの留学生も数多く受け入れ、アメリカ、イギリス、カナダ、スイス、スペイン、インドネシア、中国・韓国・台湾から毎年約70人の留学生を受け入れています。
提携校数は16大学で、1年間または1学期間の留学制度があり、学科を問わず留学が可能。1年間の派遣留学期間中に修得した単位は、本人からの申し出により本学の単位として認められ、条件が整えば休学せずに留学し、留学期間を含めた4年間で卒業することができます。
これまでに派遣・受け入れした留学生は約2,000人となりました。

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知識の幅を広げる「副専攻制度」

自分の所属する学部・学科の専門教育課程とは別に、特定分野についてその多様な知的探究心と適正に応じた教育課程を履修することにより、複眼的思考と多元的理解力を涵養することを目的としています。
下記の14の副専攻から1つ以上を履修することができ、副専攻課程の履修を修了し認定された者には、副専攻認定証書が授与されます。

(1)人間科学(2)宗教と文化(3)英語(4)ドイツ語(5)フランス語
(6)中国語(7)韓国語(8)英語・英米文学(9)心理学(10)経済学
(11)国際関係論(12)経営情報学(13)経済法学(14)社会福祉学

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学べること

経済学科

激変する現代社会の情況に対応しながら、職業生活や社会生活の各領域において活躍することができる高い見識を備えたジェネラリストを育成

体系的な経済学(大枠組)学習の要は「基本科目」「発展科目」であり、
社会・歴史・思想・文化といった多面的な切り口から経済を深く探求する「社会経済コース」、金融・環境・農業・医療など、現代のさまざまな経済事象を理論的・実証的に分析・探求する「応用経済コース」、広く世界に目を向けて、国際社会の一員として政治・社会のグローバルな分析・探求を行なう「グローバル社会コース」の3コースを設定し、体系的かつ幅広く学習させるカリキュラムを編成しています。
これらの学科専門科目体系の展開様式は、講義・演習・実習という様式のみならず、アクティブ・ラーニングをさらに促すために、「ディベート」への参加などを通じて、国内外で幅広く学ぶ機会が提供されており、学外での自己研さんのたまものとしての検定・資格認定を通じた単位修得もできます。

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経営情報学科

経営、情報、マーケティング、会計の専門知識や技能を駆使し、豊かな社会の創造に寄与できる人材を育成

現代の複雑な情報化社会にあって、企業経営に関する理論、経営実務に関する実践的知識、情報処理に関する最新技法を学ぶとともに、
経営情報活用能力を醸成するため、「学科基礎科目」「学科専門導入科目」「学科専門科目(基礎)」「学科専門科目(応用)」を配し、段階的な履修を保証しています。
リテラシ教育と実践実技教育を重視し、「学科実践能力科目」を設置するとともに、1年次に「基礎演習」を、3・4年次に「専門演習」を開講し、少人数で実践的なゼミナール形式の学習機会をよりいっそう充実させ、学科学生の学問的興味に応じ、経済学部学科間の連携・乗り入れを意識的に指向するなど、経営(マネジメント)分野、マーケティング分野、会計(アカウンティング)分野、情報分野、教職課程の5分野で履修モデルを導入し、学生が効果的な履修計画を立て意欲を持って学習を遂行できます。

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経済法学科

経済や法律に関わる幅広い社会・経済活動に不可欠な実践的な能力と職業上の倫理観を形成し、実社会で活躍できる人材を育成

基礎力を養成する少人数の“塾”と学科基礎科目を通じて学修の土台を固めることから始めます。
学生の多様な知的関心と将来の志望に柔軟に対応するため、経済学と法律学を適切に組み合わせた学科専門科目群から構成されている5つのコース((1)公共法政策コース、(2)経済分析コース、(3)企業法務コース、(4)金融・財政コース、(5)法律総合コース)から、より専門性の高い学科専門科目を学修します。
学生に適切なコース選択をガイドするために、教員が個々の学生を丁寧にサポートする体制を整えるとともに、専門科目を体系的に学修することを保障するための前提科目制度を設けています。

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アドミッションポリシー

経済学科

経済学科では、様々な経済事象への旺盛な知的好奇心を備えた学生を求めている。更に、卒業後に、各領域において在学中に身に着けた知識・教養を土台として、社会的貢献を果たす志を持った人材の輩出を目指している。今日の多様化する若者の価値観や自己実現目標に鑑み、一般入試に加えて、公募制入試、指定校推薦入試などの多様な入学経路を用意し、おのおの評価の視角を変えながら、しっかりとした学力の裏付けを前提としつつも、多様な学生の受け入れを図っている。

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経営情報学科

経営情報学科では、経営、情報、マーケティング、会計の専門的な知識や技能を駆使し、企業経営の様々な場面で自らのアイデアを具現化することで、豊かな社会の創造に寄与できる人物の育成を目標としており、カリキュラムでは「学科実践能力科目」を設置し、少人数のゼミナール形式や産学協働も含む実習形式の学習を多く取り入れる等、実践性の高い内容となっているため、高等学校卒業程度の情報や経済についての知識を有した以下のような人を求めている。
1.広く国内外の企業経営に関連する情報に深い関心をもち、そこで起きている問題や課題について、多面的かつ論理的思考ができる人。
2.積極的に企業経営における課題解決のために行動し、多様な人々と協働しつつ、その課題解決に参加していきたいという積極的な思考を持っている人。
3.企業経営上の課題解決のために必要な新しい技術やスキルに関心をもち、その応用に興味のある人。
4.上記1~3のような人物を社会に輩出すべく、子供たちの教育にたずさわる意欲のある人。
また、高等学校等において修得した基礎的な知識・技能、それらを活用する能力、主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度などを多面的・総合的に評価する人材者選抜を行う。

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経済法学科

経済法学科では、経済学と法律学のコアとなる知識とスキルを確かなものとし、それを基盤としたより高度な専門知識を身につけるとともに、経済や法律にかかわる幅広い社会・経済活動に不可欠な実践的な能力と職業上の倫理観を形成する。そのために経済法学科では、高校卒業程度の経済と法についての知識を有した次のような人を求める。
1.人権と多様性を尊び、国の公共政策や地域のまちづくりにかかわる意欲のある人(公共法政策コース)
2.様々な経済・社会問題に関心を抱き、経済学的な分析を通じて個人や社会にとって望ましい(合理的な)解決法を見出すことに意欲のある人(経済分析コース)
3.企業の組織や活動に関心があり、企業における意思決定の仕組みやリスク管理・契約などの法実務を学ぶ意欲のある人(企業法務コース)
4.経済を巡るおカネの動きや国の財政について関心があり、資金の流れに関与することで社会の発展に貢献していきたい人(金融・財政コース)
5.正義や権利の価値に重きをおき、法律にかかわる資格の取得や裁判制度に強い関心のある人(法律総合コース)
6.地理・歴史、公民に興味があり、民主社会の将来の担い手である子どもたちの教育にたずさわる意欲のある人(教職)
また、高等学校等において修得した基礎的な知識・技能、それらを活用する能力、主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度などを、多面的・総合的に評価する入学者選抜を行う。

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問い合わせ先

【住所・電話番号】札幌市厚別区大谷地西2-3-1
入試課
(011)891-2731
 【URL】http://www.hokusei.ac.jp/economics/

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