明治学院大学/心理学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
心理学科(175名)
教育発達学科(145名)
所在地
1~2年:神奈川
3~4年:東京
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
心理学部の偏差値を見るプロフィール
●「こころを探り、人を支える」を教育理念に、人々を支援できる人材へ
●行動を分析し理解する能力を修得できる
●心理学科では国家資格「公認心理師」養成カリキュラムに完全対応
人々の喜び・悲しみに接し、人の気持ちに寄り添い、人の心を理解できる人材を育成します。
【キャンパス】
1・2年次:横浜キャンパス
3・4年次:白金キャンパス
※心理学科のみ2年次は白金キャンパスで専門科目の一部が履修可能
【学生数】
1297名(2023年5月1日現在)
【専任教員数】
37名(2023年5月1日現在)
【大学院】
心理学研究科/心理学専攻、教育発達学専攻
心理学科
【講義・学問分野】
心理学概論、心理学研究法、心理学統計法、教育心理学、基礎統計学、観察法実習、精神分析学、対人社会心理学、社会・集団・家族心理学、心理学とキャリア、心理学英語講読 など
教育発達学科
【講義・学問分野】
児童発達コース/特別支援コース/国際教育コース
※2年次より選択
入学者・卒業者数
入学者数
331人- 女子生徒数
- 270人
- 男子生徒数
- 61人
- 地元出身学生数
- 115人
- 入学者総数
- 331人
卒業者数
291人- 就職者数
- 252人
- 進学者数
- 24人
学部の特色
「こころを探り、人を支える」を教育理念に、人々を支援できる人材へ
現代の心理学は、こころのメカニズムを解明するために、社会学、教育学といった人文・社会科学の知識だけでなく、自然科学とも連携しながら、新しい人間科学として生まれ変わりつつあります。 「人々をいかにして支援するのか」を考えることがこれからの心理学が請け負っていくべき重要な使命です。 心理学は文系、理系の枠に収まらないスケールの大きさと繊細さを併せ持つ新しい科学です。
行動を分析し理解する能力を修得できる
心理学の基礎を修得し、科学的方法論ならびに関連諸科学の学修と実践を通じて、行動を分析し理解する能力を修得します。また、各自の専門分野に応じ、生涯発達の諸段階において他者を理解し支援する力を身に付けます。
心理学科では国家資格「公認心理師」養成カリキュラムに完全対応
指定された科目を在学中に全て修めて卒業後、大学院において指定された科目を全て修めて修了する、または厚生労働省・文部科学省が指定する機関において指定された期間の実務経験を得ることにより、公認心理師国家試験の受験資格を取得することができます。
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学べること
心理学科
「こころを探り、人を支える」を理念に、心理学を通して社会貢献できる人材に
“人と社会とのかかわりを重視した実践的な心理学”が特徴です。複雑化する社会の中でどのような人、状況にも対応できる「心理学に基づく分析力・実践力」を身に付けます。少人数クラスによる演習科目を1年次より開講。4年次まで演習や実験・実習科目により、実践的な心理学を学修します。1・2年次で心を科学的に捉える基礎力を身に付け、4年間を通して【知覚心理学・学習心理学領域】【生理心理学・比較心理学領域】【教育心理学・発達心理学領域】【臨床心理学・人格心理学領域】【社会心理学・産業心理学領域】の5つの専門領域から豊富な知識を養います。
履修科目の選択に迷った場合は学科が提示する履修モデル(企業・ビジネス、カウンセラー、公務員・教員、研究者)の4つのモデルを参考にできます。また、国家資格である「公認心理師」を養成するカリキュラムにも完全対応しています。
教育発達学科
子どもの心を理解し、子どもと寄り添える教育者をめざす
本学科は、不登校、いじめ、発達障害など、現代社会における子どもたちの心をめぐる課題を解決するために心理学、教育学(初等教育)、障害科学の3つの分野を融合した新しい学問体系となっています。1年次は子ども理解の基礎を学習。子どもの教育や心理・発達・障害の問題や障害のある子どもへの特別支援教育についての知識を修得します。
2年次からコース制を実施(【児童発達】【特別支援】【国際教育】の3コース)。1年次は子ども理解の領域を中心に学び、2年次から専門性、進路に応じたコースを履修して、さらに発展させます。3年次からは専門性や進路に応じた各コースでの学びを、ゼミでの学生相互間の学習を通じてさらに深めます。
問い合わせ先
【住所・電話番号】
東京都港区白金台1-2-37
入学インフォメーション
(03)5421-5151
【URL】
心理学部の主な就職先
【心理学科】EY新日本有限責任、伊藤忠テクノソリューションズ、伊藤ハム、IMSグループ、SMC、神奈川県国民健康保険団体連合会、かわさき市民活動センター、川崎市役所、共同テレビジョン、キリンホールディングス、厚生労働省、松竹 …ほか
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