横浜商科大学/大学トップ

横浜商科大学は、ビジネスに特化した商学部のみの単科大学で、商学科、観光マネジメント学科、経営情報学科（スポーツマネジメントコース、情報マネジメントコース）の3学科で構成、ビジネスの基礎知識からそれぞれの学科・コースの専門的知識までを幅広く学び、ビジネスの最前線で活躍できる視野と能力を身に付けます。学びの特徴は「やってみる」と「考える」を繰り返し、実践的にビジネスを学ぶ「実効型ビジネス教育」と将来を見据え学科の枠組みを越えて学ぶことができる「横断型授業」。少人数制教育のもとで行うACL（アクティブ・ラーニング）や、国際都市「横浜」を舞台に地域・企業とコラボレーションする学びのプログラムが、実践力や協働力、課題を解決する力を磨き、ビジネスを通じて社会に貢献できる人材へと育成します。

予測が難しく、変化が激しい現代社会で「社会を生き抜く力」を身につける教育を実践するために『総合教養教育』という新しい学びを推進していきます。

総合教養教育で重視する4つの教育プログラム
本学の建学の精神にある「安んじて事を托さるる人となれ」のもと、商学による実学を重視しながら、4つの教育プログラムによって「社会を生き抜く力」を育みます。

1．初年次教育／社会力演習：考える力を鍛え、知的好奇心と探求心を育む
・学生一人ひとりが4年間の学びを深めるために「考える力」を鍛えます。
・「考える力」は、知らなかったことを知る楽しみ、知ることによる成長実感を得て、知的好奇心を高めていきます。
・知的好奇心は、学生の探究活動や能動的な学びの原動力となります。

2．実践型ビジネス教育：能動的な学び
・「やってみる」ことから社会の課題に気づき、主体性が高まり、自分事として考えるようになります。
・解決方法を考えて、自ら動いて実行する。そして振り返ることで、必要な知識やスキルに気づきます。
・実行して振り返る試行のプロセスをとおして、必要な知識を補い「社会に活かす」ことのできる実践力を鍛えます。

3．キャリア教育：未来に向けて生きる力を育む
・生涯を視野にしたライフキャリアの視点から、学生一人ひとりが自分自身について理解を深め、将来の夢や目標に向けて学んでいくための目的意識（マインド）を育みます。
・学ぶ目的（マインド）を育みながら、各科目で得た知識やスキルの「統合化」「自分事化」を進めます。

4．対話型教育（ゼミナール）：知識や能力を関係づける
・「対話」によって、自分の意見が相手に伝わるように論理立てて説明する習慣に加え、「聴く」ことから「考える」こと「表現する」ことを鍛えられます。
・対話をとおして、それまでに学んだ知識と新しく得た知識を整理して、いつでも取り出し、関係づけて組み合わせることのできる知識として引き出しに蓄えていきます。

グローバル化や情報化に対応できる、確かな社会人としての基礎力を身につけるために、1年次より「社会力基礎科目（必修）」として、語学や情報、キャリア形成に役立つ科目を開講しています。授業には、少人数で主体的に学ぶアクティブ・ラーニングを取り入れ、グループワークやディスカッション、プレゼンテーションを通して、実践力やコミュニケーション力を磨きます。2年次からは専門分野ごとに希望する職種への進路、就職へ直結したカリキュラムを展開。各学科やコースの特色ある専門的な学び、興味・関心のある分野を主体的に研究し、社会で活躍する実践力を養うゼミナールでの学びはもちろん、キャリアセンターと連携した様々なプログラムを通じて「仕事」や「企業」の実際を学ぶことで、キャリアを切り拓く力を養成します。

1.高等学校等卒業者としての基礎学力と教養、語学コミュニケーション力を備えている人
2.高等学校等の課程外でも積極的に知識や技能を身につけてきた人
3.明確な目的意識を持ち、社会に貢献する意欲をもつ人
4.ビジネスやマネジメントの領域において活躍する意欲のある人
5.計画を立て、他者と協力し、問題の解決へ挑む態度をもつ人
6.知識や経験を基にして判断し、論理的に物事を表現できる人

4年間を過ごすつるみキャンパスは、横浜駅やみなとみらい地区へのアクセスも良く、フィールドワークに最適。全ての教室に無線LANを敷設しeラーニングを可能にすることはもちろん、自由で主体的な学習の場であるACL室やコモンズを設置。横浜港のパノラマが一望できるカフェやテラス、フットサルコートやジムなどもあり、学生の成長をサポートする環境が整っています。みどりキャンパスは、部活動の拠点として活用されており、野球場、総合グラウンド、テニスコート、剣道場、クラブハウス等の運動施設が整備されています。

アメリカや中国、オーストラリアの提携校で学ぶ、夏季・春季休暇を利用した約2週間の短期留学制度があります。現地で語学を学びながらそれぞれの文化にも触れ、研修後の評価に基づいて単位が修得できます。さらにアメリカや中国、ドイツの提携校への交換留学制度もあります。本学に1年以上在籍し、一定の語学力を有した学生が対象で、半期もしくは1年間の留学が可能です。留学先の学費が免除されるほか、渡航費の補助や留学生活への補助制度などの支援も充実しています。