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「世界は商学でできている」ともいえるほど、その学びはあらゆるビジネスに結びつき、みなさんの生活のさまざまなシーンにつながっています。横浜商科大学は、商学部に商学科、観光マネジメント学科、経営情報学科（スポーツマネジメントコース、情報マネジメントコース）の3学科2コースを設置、ビジネスの基礎知識からそれぞれの学科・コースの専門的知識までを幅広く学び、ビジネスの最前線で活躍できる視野と能力を身につけます。商学部のみの単科大学である「強み」を活かした「初年次教育」「実効型実践教育」「対話型教育」「キャリア教育」といった4つの教育プログラムを展開。変化が激しく予測の難しい社会を生き抜く力を身につけます。

予測が難しく、変化が激しい現代社会で「社会を生き抜く力」を身につける教育を実践するために『総合教養教育』という新しい学びを推進していきます。

総合教養教育で重視する4つの教育プログラム
本学の建学の精神にある「安んじて事を托さるる人となれ」のもと、商学による実学を重視しながら、4つの教育プログラムによって「社会を生き抜く力」を育みます。

1．初年次教育：考える力を鍛え、知的好奇心と探究心を育む
・学生一人ひとりが4年間の学びを深めるために「考える力」を鍛えます。
・「考える力」は、知らなかったことを知る楽しみ、知ることによる成長実感を得て、知的好奇心を高めていきます。
・知的好奇心は、学生の探究活動や能動的な学びの原動力となります。

2．実効型実践教育：社会に活かせる実践力を鍛える
・「やってみる」ことから社会の課題に気づき、主体性が高まり、自分事として考えるようになります。
・解決方法を考えて、自ら動いて実行する。そして振り返ることで、必要な知識やスキルに気づきます。
・実行して振り返る試行のプロセスをとおして、必要な知識を補い「社会に活かす」ことのできる実践力を鍛えます。

3．キャリア教育：未来に向けて生きる力を育む
・生涯を視野にしたライフキャリアの視点から、学生一人ひとりが自分自身について理解を深め、将来の夢や目標に向けて学んでいくための目的意識（マインド）を育みます。
・学ぶ目的（マインド）を育みながら、各科目で得た知識やスキルの「統合化」「自分事化」を進めます。

4．対話型教育：知識や能力を関係づける
・「対話」によって、自分の意見が相手に伝わるように論理立てて説明する習慣に加え、「聴く」ことから「考える」こと「表現する」ことを鍛えられます。
・対話をとおして、それまでに学んだ知識と新しく得た知識を整理して、いつでも取り出し、関係づけて組み合わせることのできる知識として引き出しに蓄えていきます。

授業（正課）とキャリアセンター（正課外）を連携させた就職・キャリア支援で、本人が希望する進路を大学全体で強力にバックアップ。1年次より、語学や情報、キャリア形成に役立つ科目を開講、少人数で主体的に学ぶアクティブ・ラーニングを取り入れ、グループワークやディスカッション、プレゼンテーションを通して、実践力やコミュニケーション力を磨きます。「ライフキャリア・ワークキャリア」科目では、社会で自分らしく生きる力を身につけることから、実際に社会に出るための準備までを学び、実際に行動することを通じて、主体的な進路選択を促します。また、キャリアセンターでは、全学年を対象に就職活動の準備から進路決定まで、経験豊富なスタッフが支援します。

1．高等学校等卒業相当者としての基礎学力と教養、語学コミュニケーション力を備えている人
2．高等学校等の課程外でも積極的に知識や技能を身につけてきた人
3．明確な目的意識を持ち、社会に貢献する意欲をもつ人
4．計画を立て、他者と協力し、問題の解決へ挑む態度をもつ人
5．知識や経験を基にして判断し、論理的に物事を表現できる人
6．社会・経済・経営の仕組みを理解し、今後のビジネスを創造する力を身につける意欲のある人

4年間を過ごすつるみキャンパスは、横浜駅やみなとみらい地区へのアクセスも良く、フィールドワークに最適。全ての教室に無線LANを敷設しeラーニングを可能にすることはもちろん、自由で主体的な学習の場であるACL室やコモンズを設置。横浜港のパノラマが一望できるカフェやテラス、フットサルコートやジムなどもあり、学生の成長をサポートする環境が整っています。みどりキャンパスは、部活動の拠点として活用されており、野球場、総合グラウンド、テニスコート、剣道場、クラブハウス等の運動施設が整備されています。

アメリカや中国、オーストラリアの提携校で学ぶ、夏季・春季休暇を利用した約2週間の短期留学制度があります。現地で語学を学びながらそれぞれの文化にも触れ、研修後の評価に基づいて単位が修得できます。さらにアメリカや中国、ドイツの提携校への交換留学制度もあります。本学に1年以上在籍し、一定の語学力を有した学生が対象で、半期もしくは1年間の留学が可能です。留学先の学費が免除されるほか、渡航費の補助や留学生活への補助制度などの支援も充実しています。