広島経済大学/就職・資格・進路
就職状況
●2024年3月卒業者の主な就職先
建設業
東亜道路工業(株)、セキスイハイム中四国(株)、積水ハウス(株)、トータテグループ、島根電工(株)、(株)ソルコム、(株)中電工、(株)四電工 ほか
製造業
アイコム(株)、味日本(株)、(株)アンデルセン(アンデルセングループ)、(株)伊藤園、(株)ウッドワン、(株)エフピコ、(株)オンド、カイハラ(株)、菅公学生服(株)、(株)北川鉄工所、(株)研創、寿製菓(株)、(株)サタケ、三甲(株)、(株)JMS、(株)ジェイ・オー・ファーマ、(株)シャトレーゼ、(株)シンギ、(株)ダイクレ、チチヤス(株)、中国計器工業(株)、中国電機製造(株)、常石造船(株)、東芝テック(株)、南条装備工業(株)、(株)日本製鋼所、(株)八天堂、(株)ビージョイ、広島アルミニウム工業(株)、(株)ヒロテック、本田技研工業(株)、(株)マキタ、マスプロ電工(株)、マツダ(株)、三浦工業(株)、三島食品(株)、ユニ・チャームプロダクツ(株)、(株)LIXIL、リョービ(株) ほか
情報通信業
(株)サンネット、(株)SHINKO、(株)中国新聞システム開発、(株)日立ソリューションズ西日本、ひろぎんITソリューションズ(株)、富士ソフト(株)、(株)マイナビ ほか
運輸業・郵便業
東ソー物流(株)、西日本旅客鉄道(株)、日本郵便(株)(日本郵政グループ)、福山通運(株)、マツダロジスティクス(株)、(株)ロジコムホールディングス ほか
卸売業・小売業
クオレ(株)、(株)クマヒラ、コマツカスタマーサポート(株)、シャープマーケティングジャパン(株)、(株)仙台銘板、中央自動車工業(株)、東テク(株)、(株)鳥羽洋行、トヨタモビリティパーツ(株) 広島支社・島根支社、パナソニックリビング中四国(株)、(株)PALTAC、マツダ中販(株)、八洲電機(株)、理研産業(株)、リリカラ(株)、渡辺パイプ(株)、(株)アスティス、(株)エバルス、小西医療器(株)、(株)サンキ、(株)セイエル、ティーエスアルフレッサ(株)、(株)よんやく、(株)さんれいフーズ、(株)山星屋、青山商事(株)、H&M Hennes & Mauritz Japan KK(エイチ・アンド・エムヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパン)(株)、(株)エディオン、(株)ビックカメラ、(株)スズキ自販広島、イオンリテール(株)、(株)イズミ、(株)エブリイ、(株)コメリ、(株)ドン・キホーテ、(株)ハローズ、(株)フレスタ、マックスバリュ西日本(株)、(株)コスモス薬品、(株)ツルハグループドラッグ&ファーマシー西日本 ほか
金融業・保険業
東洋証券(株)、丸三証券(株)、(株)伊予銀行、(株)山陰合同銀行、(株)広島銀行、(株)愛媛銀行、(株)西京銀行、(株)島根銀行、(株)トマト銀行、中国労働金庫、呉信用金庫、広島信用金庫、広島市信用組合、広島県信用保証協会、(株)ゆめカード、広島県信用農業協同組合連合会、山口県信用農業協同組合連合会、(株)かんぽ生命保険、全国共済農業協同組合連合会広島県本部、日本生命保険相互会社(広島支社)、広島県中小企業共済協同組合 ほか
不動産業・物品賃貸業
日本基準寝具(株)、穴吹興産(株)、イオンモール(株)、住友不動産販売(株)、(株)プランニングサプライ、マツダエース(株)、(株)良和ハウス ほか
宿泊業・飲食サービス業
くら寿司(株)、(株)鳥貴族ホールディングス、(株)A・I・C広島マネジメント、(株)星野リゾート ほか
生活関連サービス業・娯楽業
(株)アスカネット、(株)広島東洋カープ、(株)ムラヤマ ほか
医療業・保健衛生業
(独)国立病院機構中国四国グループ、日本赤十字社 山口県支部 ほか
複合サービス事業
生活協同組合ひろしま、全国農業協同組合連合会広島県本部 ほか
サービス業(他に分類されないもの)
(株)イズミテクノ、(一社)日本自動車連盟JAF ほか
教員
島根県教育委員会、広島県教育委員会 ほか
国家公務員
国土交通省 中国地方整備局、防衛省 海上自衛隊幹部候補生 ほか
地方公務員
広島県庁、山口県庁、呉市役所、松山市役所、萩市役所、奥出雲町役場、鳥取県警察本部、広島県警察、山口県警察本部、岡山市消防局、高松市消防局、三原市消防本部、備北地区消防組合消防本部 ほか
取得できる資格

卒業単位として認定される授業の中で、資格取得のための勉強もできる

就職に有利で仕事に役立つ資格の取得をサポートする正課授業と資格取得講座を設置。取得した資格を卒業単位に振り替えることも可能で、4年間の学びがそのままスキルアップにつながります。
●正課授業を履修することにより、対策をサポートする資格
税理士、ファイナンシャル・プランナー(AFP)、宅地建物取引士、ITパスポート
●資格取得講座
日商簿記検定、社会保険労務士、行政書士 など
<資格を取得するためのサポートも充実>
●資格・能力等表彰制度
資格の取得をめざす学生をサポートするため、資格・能力等表彰制度を設けています。
税理士(1科目につき)、社会保険労務士、行政書士、ビジネス実務法務検定1級、日商簿記検定1級、TOEIC(700点以上)、TOEFL iBT (60点以上) :50,000円支給、通関士、宅地建物取引士、リテールマーケティング(販売士)検定1級、TOIEC(600点以上):30,000円支給、日商簿記検定2級、応用情報技術者試験:20,000円支給、総合旅行業務取扱管理者、ファイナンシャル・プランニング技能検定2級:15,000円支給 など
●資格取得講座を格安で提供
正課の授業で各種資格取得をサポートしているほか、資格専門校の協力により、一般価格の半額以下で提供している講座があります。すべて学内で受講できるため、費用だけでなく時間も節約できます。
●教職課程
本学では、教員をめざす学生のために「教職課程」を設置しています。所定の単位を修得すると、中学校(社会)・高等学校(地理歴史、公民、商業、情報)の一種免許状が取得できます。教員採用試験合格に向けたサポートも充実しており、教職課程支援室を中心に、試験対策授業や実技指導を積極的に行っています。
取得できる資格一覧
以下の情報は、各学校へのアンケートなどをもとにベネッセコーポレーションでまとめたものです。【予定】と記載のあるものについては、まとめた時点での情報で、今後変更になる場合があります。
詳細や確定情報については学校案内等で必ず確認してください。
経済学部
経済学科(2024年度情報)
取得できる資格 | 資格条件 |
---|---|
中学校教諭(社会)1種 | 所定の単位を修得した者が得られる資格 |
高等学校教諭(地理歴史)1種 | 所定の単位を修得した者が得られる資格 |
高等学校教諭(公民)1種 | 所定の単位を修得した者が得られる資格 |
経営学部
経営学科(2024年度情報)
取得できる資格 | 資格条件 |
---|---|
高等学校教諭(商業)1種 | 所定の単位を修得した者が得られる資格 |
メディアビジネス学部
ビジネス情報学科(2024年度情報)
取得できる資格 | 資格条件 |
---|---|
高等学校教諭(情報)1種 | 所定の単位を修得した者が得られる資格 |
進学状況
2022年3月~2024年3月の実績
〈大学院進学先〉
岡山大学/関西大学/鳴門教育大学/広島大学/広島経済大学/北陸先端科学技術大学院大学/明治学院大学
キャリア支援

教職員が一丸となって、就職までを徹底サポート

●就職率99.1%(2024年3月卒実績)の実績を支える「オーダーメイド」の就職支援
学生一人ひとりと面談し、希望に合った求人情報を提供しながら履歴書の書き方から面接の受け方まで細かく支援するなどオーダーメイドの就職支援を行っています。さらに、内定につながるプログラムを多数展開し、中国・四国地方でもトップクラスの就職実績を誇っています。
●1年次から計画的にキャリア科目を展開
自分自身にあった進路や職業を選択できるよう、1年次からキャリア科目を設置して早期サポートを行っています。低年次から正課授業を通して筆記試験対策や高い職業意識の育成を図り、主体的な職業選択の力を養うことによって、3年次からの就職準備に注力できる環境形成を図っています。
●充実の就職支援プログラム
学生の就職活動の進捗状況を確認しながら、必要な情報をタイムリーに提供する「就職ガイダンス」、卒業生が実際にどのように就職活動したのかを懇談会形式で聴く「卒業生による就活セミナー」、本番直前に面接やグループディスカッションのトレーニング指導を行う「対面面接対策講座」、本学学生に対する採用意欲の高い企業約350社を招いて行う「学内合同企業セミナー」など、進路・就職についてきめ細かく支援しています。
●合格に向け徹底支援「公務員養成講座」
警察官、消防吏員、市町村役場の職員、国立大学法人、国立病院機構などをめざす学生に、教養科目を中心に年間95コマを1万円で受講できる課外講座を学内で開講しています。講座は授業時間割の中で実施されるため、クラブ活動や興動館プロジェクト活動とも両立が可能です。キャリアセンターでは公務員志望登録をした学生に対し、インターンシップや願書受付などの情報提供、個別面談やガイダンス、模擬試験、直前対策講座の実施など、養成講座と連携して合格まで徹底的に支援します。
●チャレンジする学生には、広域の就職活動をサポート
都市圏または上場企業への就職活動には本学から交通費の一部を補助しています。毎年多くの学生がこの制度を利用し、都市圏で積極的に就職活動をしています。
●補助額(学生一人当たり合計3万円が上限)