江戸川大学は、社会学部（人間心理学科、現代社会学科、経営社会学科）とメディアコミュニケーション学部（マス・コミュニケーション学科、情報文化学科、こどもコミュニケーション学科）の2学部6学科を設置する大学です。
キャンパスは一つで、全ての学生が通います。一学年の定員は550名ですが、キャンパスの敷地面積は東京ドームの約1.1個分で広々としています。2020年「誰もが過ごしやすいキャンパス」をコンセプトに、キャンパス屋外空間の全面リニューアルが完成しました。
創立以来、基礎・教養教育、少人数ゼミナール方式教育、各学部の専門教育の3つを核とした教育を行っています。情報教育と国際教育に力を注ぎつつ、高い専門性で対応できる能力や豊かな人間性で、社会に貢献できる人材の育成をめざしています。
情報教育では、全学生に一人1台のノートPCを4年間無償貸与し、独自の情報カリキュラムを展開。また、国際教育では、細かな設定の英語科目と連携した多様な海外研修プログラムを実施しています。どの学部・学科もゼミや演習・実習など研究や討論を実践的に積み上げる参加型の少人数授業を実施。実業界出身の教員が多く、経験を生かした実践的な授業が多いのも特徴です。

全ての学生に入学時から最新のノートPCが無償貸与されます。1・2年次必修の授業で、学生生活や就職活動に必要な情報活用力を身に付けます。国家資格「ITパスポート試験」や「MOS（マイクロソフト オフィス スペシャリスト検定）」などの資格対策授業や、学内試験（「MOS」「マルチメディア検定」「Webデザイナー検定」等）、合格時報奨金が受けられる「資格取得支援制度」など、サポートが充実しています。
キャンパス内はWi-Fi完備で、全員がパソコンとネット環境を毎日活用するから、「使えるスキル」を着実に、しっかり身に付けられます。

ステップアップできる細かな設定の英語科目と、春休みや夏休みなどを利用して海外の大学で語学や文化を学ぶ海外研修プログラムは共に連携しています。レベルに合った研修を選びやすく、帰国後は授業でさらにブラッシュアップができます。
海外研修プログラムは、初めての海外にぴったりの入門編から、ホームステイをして現地の大学で英語レッスンを受ける研修、長期でよりレベルの高い語学プログラムに参加する研修、授業料全額免除のスカラシップ研修、留学費用がほぼ免除になるグローバル・スタディ・プログラムまで、内容も期間も多様で充実しています。

江戸川大学は、「人間としての優しさに満ち、普遍的な教養と時代が求める専門性により社会貢献できる人材の育成（人間陶冶）」を教育理念とし、人としての基礎・教養を身につけた豊かな人間性と、専門の社会学、心理学、教育学等の思想と理念を究め、現代社会のニーズに応えられる人材の育成を教育目標としています。
ゆえに江戸川大学では、大学教育の基礎及び人として社会人として必要な知識・教養・体力を身につけるための科目群（1群）と、専門知識を学び追及するための科目群（2群・3群）を設け、国際化と情報化に対応しつつ広く深い教養と専門知識を修得し、総合的な判断能力を身につけ、優しさと温かみに満ち克己心に富んだ人材へと学生を育てていきます。そのために江戸川大学では、次のいずれかの能力・資質・意欲を有する人を求めています。

◯江戸川大学の求める学生像
1. 国語を適切に表現し的確に理解するとともに、言語感覚を磨き伝えあう力を修得している学生
2. 英語を通じて、言語や文化に対する理解を深め、積極的にコミュニケーションをはかろうとする態度を修得している学生
3. コミュニケーションや学術研究などに情報通信技術を活用できる能力を高め、人類社会の発展に生かしたいと考えている学生
4. 大学の内外で自らの興味や関心を生かして幅広く学んだり、それらで生じた様々な問題を自分なりに取り上げ追求し解決したりしようとする意欲を持っている学生
5. その他、一般的な基礎知識、理解力、協働性、判断力、主体性と行動力、コミュニケーション能力、スポーツなどで秀でた力や特色を備えている学生

駒木キャンパスは、秋葉原から電車で約25分。本学最寄りの「流山おおたかの森」駅は、つくばエクスプレス（TX）と東武アーバンパークラインが交わる乗換駅。秋葉原、上野、柏、大宮、つくばなど都心や近隣の主要駅からのアクセスも抜群です。

「アクティブ・ラーニング・スタジオ」はいつでも利用できる自主学習スペース。専任スタッフやSAが常駐し、一人ひとりのレベルに応じて学習をサポートしています。授業の復習や課題についてはもちろん、PCスキルの実践的なレッスン、ネーティブの講師と英会話を楽しむイングリッシュ・カフェ、ITパスポート、MOS、TOEIC、日本語検定などの資格取得に向けたサポートも行っています。

教員には実業界出身者も多く、経験を生かした実践的な授業が多いのが特徴です。家庭裁判所調査官や精神保健福祉相談員、省庁や研究所、旅行会社や音楽系事業会社、テレビ局や新聞社、出版社、広告会社、ソフトウェア企業、球団、NPOやNGOなど、さまざまな業界から豊富な現場の経験と実績を持つ教員を迎え入れています。