大阪商業大学/公共学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
公共学科(250名)
所在地
1~4年:大阪
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
プロフィール
●スポーツを通して地域の活性やまちづくりを学ぶ〈スポーツと社会参加コース〉
●地域の資産を活用し、地域創造ができる人材をめざす〈地域と社会参加コース〉
●公共マインドを持ったビジネスリーダーに〈公共とビジネスコース〉
「スポーツと社会参加」「地域と社会参加」「公共とビジネス」の3コースで、地域の形成や活性化にチャレンジできる「地域マネジメントリーダー」や「ソーシャルビジネスリーダー」を育てます。
【学生数】
1079人(2022年5月1日現在)
【専任教員数】
26人(2022年5月1日現在)
【大学院】
地域経済政策専攻、経営革新専攻
公共学科
【講義・学問分野】
公共学、絆のネットワーク論、公共経営論、NPO論、企業の社会的責任論、地域コミュニティ論、地域社会参加論、スポーツビジネス経営論、スポーツ活動マネジメント、頭脳スポーツ文化論、地域福祉政策論、地域環境論、観光政策論、地域スポーツ指導論、レクリエーションスポーツ演習、知的ゲーミング論 など
入学者・卒業者数
入学者数
272人- 女子生徒数
- 38人
- 男子生徒数
- 234人
- 地元出身学生数
- 117人
- 入学者総数
- 272人
卒業者数
243人- 就職者数
- 207人
- 進学者数
- 3人
学部の特色

スポーツを通して地域の活性やまちづくりを学ぶ〈スポーツと社会参加コース〉

スポーツは「する」だけではなく、「見る」「支える」という関わり方もあります。本コースでは、スポーツに関する経験を生かしつつ、スポーツをきっかけとする地域の活性化やまちづくりについて学習。学びの中には、日本の知的ゲームである囲碁や将棋などのマインドスポーツも含まれています。地域の活性化に関わることができるスポーツマネジメントリーダー、マインドスポーツインストラクターを育てます。

地域の資産を活用し、地域創造ができる人材をめざす〈地域と社会参加コース〉

地域の歴史や文化を生かして、また他地域と連携することによって課題を解決し、地域を活性化することが求められています。本コースでは、明日の地域づくりに向けて、各地の事例やフィールドワークなどの実体験に基づく学習をふまえて、地域の創造に関わる意欲・能力を持つ地域マネジメントリーダーを育てます。

公共マインドを持ったビジネスリーダーに〈公共とビジネスコース〉

ビジネスの手法を用いて、社会的課題を解決する工夫が行われています。本コースでは、社会貢献活動による企業価値の向上や、地域の課題解決をビジネスとして行うソーシャルビジネスなど、新しいビジネス手法を学びます。次代の公共マインドを持ったビジネスリーダーを育てます。
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学べること
公共学科

社会のニーズに応えるため、地域の形成や活性化にチャレンジ
グローバル化や少子・高齢化が進むとともに、人々の考え方・価値観が多様化しているなか、企業・NPO・大学などが国や地方自治体と連携して地域を活性化する取り組みが重要です。そこで公共学部では、地域の形成や活性化にチャレンジする人を育てます。「地域マネジメントリーダー」「ソーシャルビジネスリーダー」と呼ばれ、地域で課題解決に「経営する力」を発揮します。
【授業・講義】
フィールドワークによる河川環境保全の研究
日本の河川では、水質汚染やゴミなどが問題となっています。この問題を切り口に、河川と人間の理想的な関係や、日本の河川環境保全に対する市民参加のあり方について考えます。授業では徹底して現場主義を貫き、淀川で外来水性植物の駆除や漂着ゴミを調査。また、京都の保津川で約半世紀ぶりに筏(いかだ)流しを再現するNPO主催のプロジェクトにも参加しました。さらに、小中学生対象のイベントを実施し、環境保全への意識を向上させる活動にも取り組んでいます。
アドミッションポリシー
公共学科のアドミッションポリシー
●求める学生像
「スポーツと社会参加コース」
・スポーツに関わる仕事につきたい。
・公務員などの仕事につきたい。
・企業などの仕事を通して地域社会に貢献したい。
・NPOやボランティアなどによる社会貢献活動や地域の活性化に関心がある。
「地域と社会参加コース」
・公務員などの仕事につきたい。
・企業などの仕事を通して地域社会に貢献したい。
・地域の観光に関わる仕事につきたい。
・NPOやボランティアなどによる社会貢献活動や地域の活性化に関心がある。
「公共とビジネスコース」
・企業などの仕事を通して地域社会に貢献したい。
・NPOやボランティアなどによる社会貢献活動や地域の活性化に関心がある。
・公務員などの仕事につきたい。
・環境や福祉・文化に関心をもち、その事業化や運営に携わりたい。
●育成方針
国や地方自治体、および非営利団体や企業などの民間組織の仕組みや運営方法を理解し、地域社会や地域間交流に貢献できる人物を育成します。