東京都立大学/経済経営学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
経済経営学科(経済学コース・経営学コース)(200名)
所在地
1~4年:東京
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
経済経営学部の偏差値を見るプロフィール
●2年次進級時に2つのコースから選択できる
●3年次からは第一線の研究者主催の少人数制ゼミに参加できる
●国際金融人材教育や大学院と連携した実務教育を受けることができる
経済経営学部は開学以来、経済学と経営学をバランスよく学び、現実の経済問題や経営組織の課題を見出し、その解決に取り組む優秀な人材を育成してきました。高度な研究実績を有する教員が少人数教育を通じて、学生一人ひとりの問題意識を引き出し、主体的に考え、社会に貢献できる力を養います。
経済のグローバル化や情報化、人口構造・生活様式の変化などにより、今日の経済活動は大きく変化しています。
本学部では、経済学により市場経済の仕組みを理解し、経営学により組織運営や戦略を考察する力を身に付けるとともに、数理的手法やデータ分析を活用した科学的な意思決定能力を養います。これらの学びを通じて、よりよい社会の実現に向けて主体的に行動できる人材の育成を目指しています。
【キャンパス】
南大沢キャンパス
【学生数】
888名(2025年5月1日現在)
【専任教員数】
40名(2025年5月1日現在)
【大学院】
経営学研究科/経営学専攻[経営学プログラム][経済学プログラム][ファイナンスプログラム]
経済経営学科(経済学コース・経営学コース)
【講義・学問分野】
■経済学コース
ミクロ経済学、マクロ経済学、日本経済、国際経済、金融、企業行動 など
■経営学コース
経営学、経済学、経営科学、会計学、経営戦略、財務会計 など
学部の特色
2年次進級時に2つのコースから選択できる
1年次には経済学と経営学の導入科目を幅広く学び、2年次進級時には、学生の関心や問題意識に応じて、経済学コースまたは経営学コースを選択します。いずれのコースでも両分野を横断的に学ぶことができ、柔軟な科目履修が可能です。
3年次からは第一線の研究者主催の少人数制ゼミに参加できる
3年次には、ほとんどの学生が少人数制のゼミナールに所属し、各分野の第一線で活躍する教員の指導のもとで研究を進めます。4年次には、その成果を卒業論文としてまとめます。
国際金融人材教育や大学院と連携した実務教育を受けることができる
本学部が独自に設置する国際金融人材育成特別プログラムは、コースの選択にかかわらず履修可能です。実務家教員による専門科目や、ビジネスシーンを想定した英語科目を通して、金融の専門知識と国際的なビジネス英語力を身に付け、国際金融の分野で活躍できる人材の育成を目指します。
また、本学部では大学院と連携した実践教育を行っています。大学院では、経営学・経済学・ファイナンスの各分野において、高度な課題解決能力を備えた研究者・専門家の育成を行っています。
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学べること
経済経営学科(経済学コース・経営学コース)
経済学コースでは経済の指針を示すリーダーに、経営学コースでは企業を動かすリーダーへと成長する
1年次は、経済学と経営学の導入科目を幅広く学び、2年次進級時に「経済学コース」または「経営学コース」を選択し、専門的に学修を進めます。
「経済学コース」では、様々な経済現象を「市場の役割」を中心に分析し、需要と供給の関係を通じて経済の仕組みを理解します。世界および日本の経済に関する幅広い知識を修得し、社会・経済の課題を分析・解決する能力を身に付けます。将来は、政策立案に携わる人材や、経済学を専門的に研究する人材の育成を目指します。
「経営学コース」では、企業やビジネスの仕組みを理解し、組織運営や戦略に関する理論と分析手法を学びます。さらに、数理的手法やデータ分析を活用し、企業活動や意思決定を科学的に捉える力を養います。企業や社会に関する幅広い知識をもとに、課題解決能力を高め、将来は企業活動を担う人材や研究者として、社会に貢献することを目指します。
アドミッションポリシー
経済経営学部の求める学生像
・経済や経営に広く関心を持ち、その仕組みや原理の解明に取り組みたい人
・大学で得た知識や思考力を、将来の社会・経済に活かしたいと考える人
・ゼミナールや講義、大学でのさまざまな活動を通じて他者と協働し、自ら成長しようとする人
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問い合わせ先
【住所・電話番号】
〈南大沢キャンパス〉
東京都八王子市南大沢1-1
(042)677-1111(代)
【URL】
経済経営学部の主な就職先
【農業、林業】
オプティム・ファーム
【建股業】
奥村組、長谷エコーポレーション、港シビル
【製造業】
TOPPANグラフィックコミュニケーションズ、マルホ、いすゞ自動車、京セラ、日産自動車、日本電気、本田技研工業、富士フイルムビジネスイノべーションジャパン、三菱自動車工業 …ほか