東京都立大学/経済経営学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
経済経営学科（経済学コース・経営学コース）（200名）
所在地
1～4年:東京
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
プロフィール
●2年次進級時に2つのコースから選択できる
●3年次からは第一線の研究者主催の少人数制ゼミに参加できる
●大学院と連携した実務教育で学べる
経済経営学部は本学の開学以来、経済学と経営学をバランスよく学び、現実の経済問題や経営組織の課題を見出し、解決策を見出す優秀な人材を輩出してきました。高度な研究実績をもつ教員組織が少人数教育を通じて、学生の疑問や問題意識を引き出し、自ら社会に責任を果たせる人材を育成します。
経済学を通じて市場経済の仕組みを学び、経営学を通じて組織運営、戦略を考察する力を身に付けていくことで、あるべき社会の姿が見えてきます。経済と経営を学ぶことは、その実現に向けて努力し、自らが社会に責任を負う倫理観を培うことにつながるのです。
【キャンパス】
南大沢キャンパス
【学生数】
849名（2023年5月1日現在）
【専任教員数】
40名（2023年5月１日現在）
【大学院】
経営学研究科／経営学専攻［経営学プログラム］［経済学プログラム］［ファイナンスプログラム］
経済経営学科（経済学コース・経営学コース）
【講義・学問分野】
■経済学コース
ミクロ経済学、マクロ経済学、日本経済、国際経済、金融、企業行動 など
■経営学コース
経営学、経済学、経営科学、会計学、経営戦略、財務会計 など
学部の特色
2年次進級時に2つのコースから選択できる
1年次に広く経済学と経営学の導入科目を学び、2年次進級時には学生の問題意識や関心に合わせ、経済学コースか経営学コースを選択します。いずれのコースにおいても経済学と経営学をともに学ぶことができ、自由な科目の履修が可能です。
3年次からは第一線の研究者主催の少人数制ゼミに参加できる
2年次からは、大教室における講義ばかりではなく、少人数による専門的な講義・ゼミナールを目指した「2年次専門セミナー」が開講されます。3年次には、ほとんどの学生が少人数制のゼミナールに参加します。各分野の第一線の研究者である指導教員のもとで研究テーマにそって専門の知見を深め、4年次に卒業論文としてまとめていきます。
大学院と連携した実務教育で学べる
さらに大学院と連携した実践教育を行っており、大学院では、経営学・経済学・ファイナンスの各分野で高度な課題処理能力を身につけた研究者および専門家を育成します。学部および大学院の専任教員として、経済学・経営学の学界を国際的にリードする研究者や、日本を代表する企業の重要ポストや国の中枢を担う政策決定機関からの人材など、それぞれの分野の第一線の研究者を擁しています。
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学べること
経済経営学科（経済学コース・経営学コース）
経済学コースでは経済の指針を示すリーダーに、経営学コースでは企業を動かすリーダーへと成長する
1年次に広く経済学と経営学の導入科目を学び2年進級時に「経済学コース」、「経営学コース」いずれかを選択し、専門的に学びます。
「経済学コース」では、様々な経済現象を「市場の役割」を中心に解明し、分析する能力を身につけます。財やサービスの需要と供給の均衡を考察することで、市場の存在意義と役割を明らかにします。世界および日本の経済についての幅広い知識やそのメカニズムを理解し、社会・経済の様々な問題を解決する能力を習得。政策や将来像を立案し、国・自治体、民間企業に適切な指針を与えるリーダーとして、あるいは深く経済学を探究し、活躍できる人材を養成します。
「経営学コース」では、企業やビジネスが、どのように成り立ち、いかにして行動するかを理解し、分析する能力を身に付けます。企業の戦略、組織および経営計画を理解し、その分析技術・理論を学ぶことは、皆さんが社会で活躍するのに必要不可欠な能力を磨けます。社会経済および企業、ビジネスについての幅広い知識を教授研究し、様々な問題解決能力を培い、将来は企業を動かしていくリーダーとして、あるいは深く経営学を探究する研究者として活躍していく人材を養成します。
アドミッションポリシー
経済経営学部の求める学生像
・経済・経営に広く関心を抱き、その事象を探り、これらの原理の解明に取り組みたい人
・大学で学んだ知識や思考法を将来の経済・経営に活かし、社会に貢献したい人
・ゼミナール・講義の場、その他大学における活動を通して他者と交わり、自己を向上しようとする人
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問い合わせ先
【住所・電話番号】
〈南大沢キャンパス〉
東京都八王子市南大沢1-1
（042）677-1111（代）
【URL】
経済経営学部の主な就職先
【建設業】三和シヤッター工業株式会社、株式会社LIXIL、積水ハウス株式会社、株式会社アキュラホーム、株式会社奥村【製造業】株式会社キーエンス、富士通株式会社、住友化学株式会社、株式会社東陽テクニカ、エステー株式会社、KOA株式会社、スターメディカル株式会社【情報通信業】デロイト トーマツ アクト株式会社、アビームコンサルティング株式会社 …ほか
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