とうきょうとりつ

東京都立大学

公立大学 東京都

東京都立大学/就職・資格・進路

就職状況

2022年度卒業生の主な就職先・進路

人文社会学部

【製造業】東ソー株式会社、小岩井乳業株式会社、日本電気株式会社、株式会社サーフビバレッジ、中外鉱業株式会社、株式会社トロナジャパン、凸版印刷株式会社、株式会社日本サーモスタット、プライム プラネット エナジー&ソリューションズ株式会社
【情報通信業】ニッセイ情報テクノロジー株式会社、株式会社日立ソリューションズ東日本、株式会社ニーズウェル、アルファテック・ソリューションズ株式会社、エクシオ・デジタルソリューションズ株式会社、株式会社メビウス、キヤノンITソリューションズ株式会社、読売新聞社、シンプレクス・ホールディングス株式会社、株式会社タウンニュース社、ソフトバンク株式会社、株式会社ビットエー、チエル株式会社、株式会社講談社、デジタルデータソリューション株式会社、トランスコスモス株式会社、日本映画放送株式会社、明治安田システム・テクノロジー株式会社、株式会社スバルコンピュータ
【運輸・郵送業】MSC Mediterranean Shipping Company SA、船井総研ロジ株式会社、小田急電鉄株式会社、株式会社ホームロジスティクス、郵船ロジスティクス株式会社、株式会社日立物流、三井倉庫ロジスティクスロジスティクス株式会社
【卸売・小売業】MNインターファッション株式会社、株式会社ヤマダ電機、フードリンク株式会社、株式会社ハピネット、フルサト・マルカホールディングス株式会社(旧フルサトグループ) 、株式会社西松屋チェーン、加藤産業株式会社、第一電材株式会社、株式会社そごう・西武、株式会社ニトリホールディングス
【金融・保険業】株式会社かんぽ生命保険、全国労働者共済生活協同組合連合会(全労済)、全国共済農業協同組合連合会(JA共済)、株式会社新生銀行、日本年金機構、三井住友カード株式会社、三井住友信託銀行株式会社
【不動産・物品賃貸業】株式会社ジェイアール東日本都市開発、NTT都市開発株式会社
【宿泊・飲食サービス業】株式会社星野リゾートマネジメント、株式会社パレスホテル、アパグループ株式会社、株式会社エスエルディー
【生活関連サービス業】株式会社ブシロード、株式会社JTB、BEIGE合同会社、沖縄ツーリスト株式会社
【教育・学習支援業】教員(東京都)、アース・キッズ株式会社、城北中学校・高等学校、学校法人河合塾、教員(埼玉県)、学校法人片柳学園、国立大学法人東京大学、株式会社EIMEI、明法中学・高等学校、株式会社ビジュアルビジョン、株式会社公文教育研究会
【複合サービス】日本郵便
【公務】東京都庁、東京都特別区(新宿区役所) 、東京都特別区(北区役所) 、埼玉県庁、法務省、東京都特別区(葛飾区役所) 、佐賀県庁、行田市役所、関東総合通信局(総務省) 、府中市役所、札幌市役所、東京都特別区(渋谷区役所) 、大和市役所、東京都特別区(杉並区役所)、福岡市役所、東京都特別区(練馬区役所)、北海道地方更生保護委員会(法務省) 、財務省(東京税関) 、厚生労働省、東京家庭裁判所、安中市役所、東京国税局(国税庁) ほか

法学部

【建設業】株式会社高田工業所、株式会社アキュラホーム
【製造業】日清ヨーク株式会社、三研工業株式会社、株式会社菱友システムズ、NSステンレス株式会社、若井ホールディングス株式会社
【情報通信業】株式会社ソフトクリエイトホールディングス、株式会社sizebook、株式会社東京ガスiネット、NTTデータ・フォース株式会社、株式会社クロス・マーケティング、TIS株式会社、株式会社新潟日報社
【運輸・郵送業】三井倉庫サプライチェーンソリューション株式会社(旧ソニーサプライチェーンソリューション)株式会社、株式会社日立物流、伊藤忠ロジスティクス株式会社、株式会社シーゲート コーポレーション
【卸売・小売業】株式会社渡辺パイプ、日本サムスン株式会社、岩谷産業株式会社、オンワード商事株式会社、株式会社ライフコーポレーション、まいばすけっと株式会社、株式会社東武百貨店、荏原商事株式会社、日鉄物産株式会社、株式会社ISSリアライズ、イオンリテール株式会社、株式会社イーガルド
【金融・保険業】株式会社かんぽ生命保険、株式会社商工組合中央金庫、日本年金機構、全国共済農業協同組合連合会(JA共済)、三井住友信託銀行株式会社、ソニー銀行株式会社、大和ハウスフィナンシャル株式会社、りそなグループ、三井住友海上あいおい生命保険株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社、株式会社みずほフィナンシャルグループ、全国健康保険協会、株式会社十六銀行、大和証券株式会社、明治安田生命保険相互会社、かながわ信用金庫、NTTファイナンス株式会社、株式会社日立保険サービス
【不動産・物品賃貸業】東急リバブル株式会社、三井不動産商業マネジメント株式会社、レジデンス・ビルディングマネジメント株式会社、株式会社JPMC
【教育】学校法人角川ドワンゴ学園
【医療・福祉】株式会社アヴァンス
【サービス業】ヒューマンリソシア株式会社、NTTビジネスアソシエ株式会社
【公務】東京都庁、裁判所事務官、東京地方検察庁、東京都特別区(足立区役所)、防衛省、宮崎市役所、東京都特別区(杉並区役所)、群馬県庁 ほか

経済経営学部

【建設業】三和シヤッター工業株式会社、株式会社LIXIL、積水ハウス株式会社、株式会社アキュラホーム、株式会社奥村
【製造業】株式会社キーエンス、富士通株式会社、住友化学株式会社、株式会社東陽テクニカ、エステー株式会社、KOA株式会社、スターメディカル株式会社
【情報通信業】デロイト トーマツ アクト株式会社、アビームコンサルティング株式会社、フューチャーアーキテクト株式会社、NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社SHIFT、株式会社オロ、株式会社ベーシック、株式会社シティ・コム、テクバン株式会社、株式会社情報戦略テクノロジー、THECOO株式会社、株式会社ジェイアール東日本情報システム、ナイル株式会社、株式会社ソリマチ技研、mode株式会社、株式会社ホロンシステム、ライナークラフト株式会社、クレスコ・イー・ソリューション株式会社
【運輸・郵送業】西濃運輸株式会社、日本通運株式会社、中日本高速道路株式会社、株式会社西武ホールディングス、株式会社宇徳、三菱ケミカル物流株式会社
【卸売・小売業】株式会社マクニカ、岡谷鋼機株式会社、株式会社セブンイレブン・ジャパン、岩谷産業株式会社、株式会社ヨドバシカメラ、伊藤忠エネクス株式会社、株式会社しまむら、株式会社フーレイ、ベンダーサービス株式会社、フェスタリアホールディングス株式会社、株式会社マルイチ産商、株式会社ZOZO、株式会社生活の木、株式会社グローバンネット、アマゾンジャパン合同会社、株式会社サンドラッグ、学術研究、専門・技術サービス業、KPMGコンサルティング株式会社
【金融・保険業】株式会社八十二銀行、株式会社日本政策金融公庫、りそなグループ、株式会社ゆうちょ銀行、スルガ銀行株式会社、auじぶん銀行株式会社、三菱UFJ国際投信株式会社、ユーシーカード株式会社、株式会社青森銀行、HCアセットマネジメント株式会社、三井住友カード株式会社、一般社団法人日本損害保険協会、第一生命保険株式会社、株式会社あおぞら銀行、株式会社新生銀行、株式会社エムアイカード
【専門・技術サービス業】KPMGコンサルティング株式会社、株式会社電通デジタル、株式会社シグマクシス、株式会社インテージ、株式会社BTKソリューション、PwCアドバイザリー合同会社、株式会社D2C、あずさ監査法人、株式会社カラック、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社、株式会社ベイカレント・コンサルティング、ランドマーク税理士法人税理士法人
【宿泊・飲食サービス業】株式会社ミリアルリゾートホテルズ、ケーヨーリゾート開発(シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル)合同会社
【教育】東京都公立大学法人、株式会社さなる
【医療・福祉】熊本赤十字病院
【サービス業】ライクスタッフィング株式会社、株式会社パーソルプロセス&テクノロジー、株式会社スタッフサービス、旭化成アミダス株式会社、株式会社メンバーズ、株式会社OKAN、株式会社シンミドウ ほか

理学部

【製造業】いすゞ自動車株式会社、株式会社日立製作所、株式会社パイロットコーポレーション、セイコーエプソン株式会社、日清オイリオグループ株式会社、デリア食品株式会社、株式会社SUBARU
【情報通信業】三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社、株式会社ボードルアインフォテック株式会社、ジップインフォブリッジ株式会社、株式会社情報戦略テクノロジー、ソーバル株式会社、都築電気株式会社、フコク情報システム株式会社、株式会社ネモフィラ、フューチャーインスペース株式会社、株式会社ロイヤリティ マーケティング、株式会社DTS、株式会社日本総研情報サービス、株式会社SHIFT、朝日ソリューションナレッジ株式会社、株式会社キューブシステム、富士ソフト株式会社、株式会社ソリューション・アンド・テクノロジー、株式会社トリプルアイズ
【サービス業】株式会社マスメディアン、株式会社パーソルキャリア、アデコ株式会社、株式会社コスモ
【公務】川崎市役所、関東運輸局(国土交通省)、長野県警察、原子力規制庁、札幌市役所  ほか

都市環境学部

【サービス業】株式会社リンクアンドモチベーション、日東カストディアル・サービス株式会社、株式会社シー・ビー・ティ・ソリューションズ、イオンディライト株式会社、国際自動車株式会社、レイス株式会社、アデコ株式会社
【建設業】川田工業株式会社、株式会社竹中土木、大成建設株式会社、旭化成ホームズ株式会社、株式会社長谷工リフォーム、株式会社オープンハウス・アーキテクト、大成エンジニアリング株式会社、株式会社ドーゴン、ポラス株式会社、株式会社大気社
【製造業】株式会社富士通ゼネラル、カシオ計算機株式会社、森六ホールディングス株式会社、株式会社IHI、株式会社JVCケンウッド
【電気・ガス・水道業】東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社
【情報通信業】株式会社大和総研、株式会社芳文社、株式会社ソリューション・アンド・テクノロジー、W2株式会社、株式会社システム情報、株式会社Gunosy 1、株式会社ノースサンド、株式会社JALインフォテック、株式会社日本能率協会コンサルティング、株式会社アプラ、NTTコムウェア株式会社、株式会社コントロールテクノロジー
【運輸・郵送業】京王電鉄株式会社、独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構、日本交通株式会社、中日本高速道路株式会社、東日本旅客鉄道株式会社
【卸売・小売業】株式会社京王百貨店、東京産業株式会社、株式会社内田洋行、学術研究
【金融・保険業】株式会社ジェーシービー(JCB)、大分県信用保証協会、東京海上日動火災保険株式会社、株式会社みずほフィナンシャルグループ、株式会社静岡銀行
【不動産・物品賃貸業】独立行政法人 都市再生機構、三井不動産リアルティ株式会社、大成有楽不動産株式会社、株式会社アコモデーションファースト、関電不動産開発株式会社、株式会社イーグランド、三井不動産商業マネジメント株式会社、株式会社オープンハウス、東京都住宅供給公社、株式会社ディア・ライフ、伊藤忠都市開発株式会社、株式会社西武リアルティソリューションズ(旧:西武プロパティーズ)
【専門・技術サービス業】株式会社リオ・ホールディングス、株式会社オリエンタルコンサルタンツ、いであ株式会社、セントラルコンサルタント株式会社、株式会社ジェイアール東日本企画、フューチャーリンクネットワーク株式会社、株式会社丹青社、応用地質株式会社、株式会社エル・ティー・エス
【宿泊・飲食サービス業】日本KFCホールディングス株式会社、株式会社西武・プリンスホテルズワールドワイド(プリンスホテル)
【生活関連サービス業】株式会社オリエンタルランド
【教育】株式会社スプリックス
【公務】東京都庁、関東地方整備局(国土交通省)、神奈川県庁、関東財務局(財務省)、多摩市役所、東京都特別区(世田谷区役所)、北杜市役所、四国運輸局(国土交通省)、宮城県庁、静岡県庁、厚木市役所、横浜市役所、町田市役所、香川県庁、日光市役所、国立市役所、伊勢原市役所、財務省(東京税関) ほか

システムデザイン学部

【建設業】清水建設株式会社、株式会社イリア、大真保温株式会社、株式会社オープンハウス・アーキテクト、株式会社きんでん
【製造業】富士通株式会社、中外鉱業株式会社、株式会社一九堂印刷所、日野自動車株式会社、アマノ株式会社、株式会社日立産業制御ソリューションズ、オムロン株式会社、日本航空電子工業株式会社、キヤノン株式会社、JX金属株式会社、キヤノン電子株式会社、株式会社小松製作所 (コマツ)、ハウス食品株式会社、三菱プレシジョン株式会社、パナソニック エンターテインメント&コミュニケーション株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社、マブチモーター株式会社、日本電気株式会社、株式会社オカムラ、TOTO株式会社、富士通フロンテック株式会社、株式会社ダイフク、株式会社フルタイムシステム
【情報通信業】株式会社NTTデータ、株式会社オプティム、NECソリューションイノベータ株式会社、株式会社フライトシステムコンサルティング、SCSKニアショアシステムズ株式会社株式会社、HRクラウド株式会社、エクシオ・デジタルソリューションズ株式会社、株式会社ザイオン、エヌシーアイ総合システム株式会社、株式会社ロボット、エヌシーティ株式会社、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社、トランスコスモス株式会社、株式会社オービックビジネスコンサルタント、ヤフー株式会社、株式会社グミ、ヤマトシステム開発株式会社、株式会社ピーエスシー、楽天グループ株式会社、株式会社ミロク情報サービス、株式会社GRCS、株式会社日立ソリューションズ、住友電工情報システム株式会社、東京システムハウス株式会社、東京海上日動システムズ株式会社、株式会社NTTデータCCS、日本放送協会(NHK)、株式会社アイヴィス、株式会社アルテニカ
【卸売・小売業】株式会社柴田屋ホールディングス、ヘルスインターメソッド株式会社、イオンリテール株式会社、キグナス石油株式会社
【不動産・物品賃貸業】日本テーマパーク開発株式会社、株式会社パートナーズ
【専門・技術サービス業】株式会社明和技術コンサルタンツ、株式会社小大建築設計事務所、フリーランス、株式会社プランテック
建設業
【生活関連サービス業】東京ホールセール株式会社
【運輸業、郵便業】株式会社フジドリームエアラインズ、日本航空株式会社、東海旅客鉄道株式会 ほか

健康福祉学部

【教育】学校法人慈恵大学、公立大学法人福島県立医科大学、順天堂大学、株式会社LITALICO
【医療・福祉】国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院、東京都立病院機構(東京都立墨東病院)、東京都立病院機構、東京都立病院機構(東京都立松沢病院)、東京都立病院機構(東京都立駒込病院)、国家公務員共済組合連合会 虎の門病院、東京都立病院機構(東京都立多摩総合医療センター)、慶應義塾大学病院、医療法人財団逸生会 大橋病院、公益財団法人永寿総合病院柳橋分院(ライフ・エクステンション研究所付属)、医療法人社団日本鋼管病院 こうかんクリニック(こうかん会)、東京都リハビリテーション病院、医療法人社団イムス東京葛飾総合病院(IMSグループ 明芳会)、医療法人社団福寿会、多摩丘陵病院(医療法人社団 幸隆会)、東京大学医学部附属病院、東京都立病院機構(東京都立大久保病院)、東京都立病院機構(東京都立豊島病院)、杏林大学医学部付属病院、日本医科大学付属病院、社会医療法人河北医療財団、国立研究開発法人国立成育医療研究センター、東京都立病院機構(東京都立小児総合医療センター) 、青梅市立総合病院、白岡整形外科(医療法人 名圭会)、医療法人社団武蔵野会 小平中央リハビリテーション病院、東京医科大学病院、NTT東日本札幌病院、医療法人社団足立慶友リハビリステーション病院(新潮会) 、医療法人社団平成扇病院(大和会)、社会福祉法人東京都済生会中央病院(恩賜財団 済生会支部東京都済生会) 、医療法人社団北原国際病院(KNI)、川崎市立川崎病院、医療法人社団メドビュー 東京ちどり病院、柏厚生総合病院、社会福祉法人 大泉旭出学園 調布福祉園、豊川市民病院、社会福祉法人光友会、医療法人吉祥寺南病院(啓仁会) 、社会福祉法人神奈川リハビリテーション病院(神奈川県総合リハビリテーション事業団)、B&Jクリニック・お茶の水、佐々総合病院(特別医療法人社団 時正会)
【建設業】株式会社Ginza
【公務】東京都特別区(荒川区役所)、福島市役所、東京都特別区(足立区役所) ほか

取得できる資格

高い合格率で専門職の資格を取得

資格取得状況(2022年実施)
看護師(98.8%)
保健師(95.0%)
助産師(100.0%)
理学療法士(97.2%)
作業療法士(97.6%)
診療放射線技師(97.8%)
取得できる資格については、下記をご覧ください。


取得できる資格一覧

以下の情報は、各学校へのアンケートなどをもとにベネッセコーポレーションでまとめたものです。【予定】と記載のあるものについては、まとめた時点での情報で、今後変更になる場合があります。
詳細や確定情報については学校案内等で必ず確認してください。

人文社会学部

人間社会学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(国語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(国語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
社会福祉士所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
社会福祉主事(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

人文学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(国語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(英語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(国語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(英語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

法学部

法学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

経済経営学部

経済経営学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

理学部

数理科学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

物理学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

化学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
危険物取扱者(甲種)卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

生命科学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

都市環境学部

地理環境学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
測量士補卒業と同時に得ることができる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

都市基盤環境学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
測量士所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
測量士補卒業と同時に得ることができる資格
土木施工管理技士一定の実務経験で受験資格が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

建築学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
一級建築士所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
二級建築士所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
建築施工管理技士一定の実務経験で受験資格が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

環境応用化学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
危険物取扱者(甲種)卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

観光科学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

都市政策科学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

システムデザイン学部

情報科学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
高等学校教諭(情報)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

電子情報システム工学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

機械システム工学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

航空宇宙システム工学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

インダストリアルアート学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

健康福祉学部

看護学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
看護師卒業で受験資格が得られる資格
保健師所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

理学療法学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
理学療法士卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

作業療法学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
作業療法士卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

放射線学科(2023年度情報)

取得できる資格 資格条件
診療放射線技師卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員総合職卒業で受験資格が得られる資格
裁判所職員一般職卒業で受験資格が得られる資格

進学状況

卒業生の32.1%が大学院へ進学(2022年3月卒業生)

多くの学生が、より高度な教育を求めて本学大学院をはじめとする大学院に進学しています。

●人文社会学部/【人間社会学科】サセックス大学大学院、一橋大学大学院、桜美林大学大学院、星槎大学、専門学校東京アナウンス学院(学校法人東放学園)、東京国際大学大学院、東京都立大学大学院、北海道大学大学院、【人文学科】千葉大学大学院、東京大学大学院、東京都立大学大学院、埼玉県庁(進学・就職)

●法学部/【法学科】岡山大学大学院、桐朋学園大学大学院、早稲田大学大学院、東京都立大学大学院、東北大学大学院

●経済経営学部/【経済経営学科】ソウル市立大 大学院、株式会社MDI(進学・就職)、
株式会社ベイカレント・コンサルティング(進学・就職)

●理学部/【化学科】東京工業大学大学院、東京大学大学院、【数理科学科】横浜国立大学大学院、京都府立医科大学大学院、中央大学大学院、東京都立大学大学院、名古屋大学大学院【生命科学科】広島大学大学院、東京大学大学院、東京都立大学大学院、東京農工大学大学院【物理学科】ミュンスター大学大学院、大阪大学大学院

●都市環境学部/【環境応用化学科】横浜国立大学大学院、京都大学大学院、東京工業大学大学院【観光科学科】筑波大学大学院【建築学科】brenderuphojskole、横浜市立大学大学院、京都市立芸術大学大学院、九州大学大学院、東京工業大学大学院、東京大学大学院、東京都立大学大学院、東京藝術大学大学院【地理環境学科】東京都立大学大学院、北海道大学大学院、都市基盤環境学科、東京工業大学大学院、東京都立大学大学院【都市政策科学科】一橋大学大学院、東京都立大学大学院、アデコ株式会社(進学・就職)

●システムデザイン学部【インダストリアルアート学科】東京都立大学大学院【機械システム工学科】航空大学校、東京工業大学大学院、東京大学大学院、東京都立産業技術大学院大学、東京都立大学大学院、名古屋大学大学院【航空宇宙システム工学科】航空大学校、東京都立大学大学院、東北大学大学院【情報科学科】バンタンゲームアカデミー(専門学校ではない)、東京都立大学大学院、奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学【電子情報システム工学科】アミューズメントメディア総合学院、横浜国立大学大学院、進学先不明(大学院)、大阪大学大学院、東京工業大学大学院、東京都立大学大学院、北海道大学大学院、清水建設株式会社(進学・就職)、電子情報システム工学科情報システムコース、東京都立大学大学院

●健康福祉学部/【看護学科】上智大学 助産学専攻科、東京医療保健大学 助産学専攻科、東京都立大学 助産学専攻科、日本赤十字看護大学大学院、聖路加国際病院(進学・現職継続)【放射線学科】東京都立大学大学院、理学療法学科、東京都立大学大学院

キャリア支援

インターンシップで社会で活躍できる力を身に付ける

〈キャリアカウンセリング〉
充実した学校生活を送り、卒業後も社会で活躍できる人材になるためのカウンセリングです。大学での学びを自分の将来に生かす方法や、自分の適性を見極めるための相談など、キャリア形成についての学生の悩みや不安に応えます。
〈キャリアデザインプログラム〉
就職活動の流れや心構え、最新情報を伝える「就職ガイダンス」から、個別面接やグループディスカッションなどシチュエーションごとの対策「面接対策講座」といった豊富なラインナップで、学生の就職を手厚くサポートします。
〈インターンシップ〉
1・2年次に実施する「現場体験型インターンシップ」では、さまざまな社会の課題や自分自身の課題について認識を深め、課題に主体的に取り組む能力などを身に付け、高学年で実施する「インターンシップ」では、将来の進路に関連したキャリア教育を受けることができます。

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