だいとうぶんか

大東文化大学

私立大学 東京都/埼玉県

大東文化大学/経済学部の詳細情報

学科・定員・所在地

学科・定員

社会経済学科(205名)
現代経済学科(165名)

所在地

1~2年:埼玉
3~4年:東京

※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。

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プロフィール

●少人数ゼミナールでの学びを重視し、討論や研究発表で主体的に考える力を付ける
●現代日本企業の活動を通して、現代経済社会の実態を学習
●充実した外国語教育により世界の経済・社会をより深く学ぶ

1年次の基礎演習や、2・3年次の経済学演習、4年次の卒業研究では、学生が10数人という少人数のゼミナールを開講。実践的なカリキュラムで発表の機会が増え、担当教授や学生同士の密接な交流が生まれます。

【キャンパス】

埼玉東松山キャンパス(1・2年)、東京板橋キャンパス(3・4年)

【学生数】

1565名(2023年5月1日現在)

【専任教員数】

34名(2023年5月1日現在)

【大学院】

経済学研究科/経済学専攻(M/D)

社会経済学科

【講義・学問分野】

経済史、社会経済諸思想、景気動向、雇用問題、諸外国との政治経済関係

現代経済学科

【講義・学問分野】

マクロ経済学、ミクロ経済学、計量経済学、経済データ分析、財務諸表分析

学部の特色

少人数ゼミナールでの学びを重視し、討論や研究発表で主体的に考える力を付ける

ゼミは両学科の中から選択することができる

現在社会の諸問題を経済の視点から考える「社会経済学科」と、経済分析のプロとしての力を身に付ける「現代経済学科」の2学科を設置。両学科とも、1年次から少人数でのゼミナール(基礎演習、経済学演習)を開講し、専門知識を習得するだけでなく、教員との討論や研究発表を通して、主体的に考える力を養います。さまざまな視点から経済学を捉え、激動する現代の経済社会で活躍するための幅広い知識と視野を身に付けます。

現代日本企業の活動を通して、現代経済社会の実態を学習

リアルな経済を学ぶ

現代社会のしくみや経済システムの適切な理解を促し、自らの意思で進路選択や将来設計ができるよう、社会での適応力(生きる力)を養うことをめざした教育にも力を注いでいます。その一環として、「日本の企業社会」というオムニバス講座を開設。前期は、著名な企業の社員が毎回交代で講師を担当し、自社の経営理念や経営戦略、CSR(企業の社会的責任)、消費者対応などについて講義を行います。後期は、最近話題のコミュニティー・ビジネスを取り上げ、実際にこのビジネスを手掛けている人が、その意義・役割、実例などについて講義します。

充実した外国語教育により世界の経済・社会をより深く学ぶ

世界の諸地域の経済・社会の知識を深めることを目的に、社会経済学科では外国語科目も充実させています。「経済地理AB」「中国経済・社会論AB」「アメリカ経済・社会論AB」などを選択科目として開講。こういった海外の経済を深く学ぶために、1・2 年次は英語の必修科目に加え、英語・中国語の選択科目も開講しています。さらに語学力を高めたい人は、3・4 年次にも語学科目を多数選択できます。

学べること

社会経済学科

グローバリゼーションに対応できる力を身に付ける
複雑で多様な社会の諸相を、経済学にとどまらない視点で追究

経済学はもちろん、社会や文化、歴史に関わる幅広い視野を持ち、雇用問題や少子高齢化、社会保障、諸外国との関係など、さまざまな問題を解決するための力を習得します。経済学を体系的に習得するカリキュラムと並行して、グローバル化が進む現代社会に適応するための語学教育も強化。さらに、4年間を通した少人数ゼミナールにおいて主体的に考える力を身に付けます。

【授業・講義】
理論経済学A・B

国ごとの豊かさについての現実を観察し、その違いや変遷について説明する経済理論を学びます。貧困国がどうすれば経済発展を遂げられるのか、今の先進国はなぜ昔のような高い経済成長を達成できないのかなどの問題に理論的な視点からアプローチします。

現代経済学科

経済社会の各種データを収集分析し、発見した問題を解決する
現代経済に焦点を当て、国際化、情報化、産業構造、企業活動、金融の“いま”を探究

本学科では、経済学を「現代を鋭くリアルに学ぶ学問」として位置付け、現代社会に課せられた諸問題を経済的な手法を駆使して解明していきます。4年間一貫した少人数制でのゼミナール(基礎演習、経済学演習)を中心に、数理分析関連の諸科目や経済理論を段階的に学ぶためのカリキュラムを展開。経済社会について的確な情報を素早く収集・分析し、新たな情報や価値を発信する力を養います。

【授業・講義】
産業組織A・B

企業は様々な戦略を通じて利潤の最大化を図っています。たとえば、企業はどこに立地すべきか、商品をどのようなルートで販売すべきか、など挙げればきりがありません。このような企業戦略により、人々の暮らしがどう変わるのか学んでいきます。

アドミッションポリシー

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

経済学の専門知識と幅広い教養を身に付ける

経済学部は、教育研究上の目的、ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)、カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施方針)に基づき、次のような要件を備えた受験生を各種選抜試験によって受け入れる。

1.知識・技能
(1)経済学を学ぶのに十分な基礎学力を持っている。

2.思考力・判断力・表現力
(1)身の回りの様々な問題について、論理的に考察することができる。
(2)自分の考えを自身の言葉で表現し、他人に伝えることができる。

3.主体的に学習に取り組む態度
(1)教職員や友人など、他者との関わりを大切にし、良い人間関係を築くよう努めている。
(2)過去・現在・未来の社会の動向に関心を持ち、主体的に勉学に励む意欲がある。
(3)将来、経済学部で学んだ知識や手法を役立てられる職業に就きたいと考えている。

問い合わせ先

【住所・電話番号】

〈埼玉東松山キャンパス〉
埼玉県東松山市岩殿560
〈東京板橋キャンパス〉
東京都板橋区高島平1-9-1
入学センター
(03)5399-7800

【URL】

https://www.daito.ac.jp/

経済学部の主な就職先

社会経済学科国家公務員(国税庁)、地方公務員上級(特別区)、JFEスチール、NTTドコモ、神戸製鋼所、大成建設、りそなホールディングス、千葉銀行、西日本旅客鉄道(JR西日本)、富士通現代経済学科地方上級(茨城県)、地方公務員上級(特別区)、地方上級(横浜市) …ほか

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