明治大学/政治経済学部の詳細情報

学科・定員・所在地

学科・定員

政治学科（290名）
経済学科（695名）
政策学科〈仮称〉（200名）新設※2026年4月設置構想中
設置計画は予定であり、内容は変更となる場合があります

所在地

1～4年:東京

※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。

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プロフィール

●世界で通用する力をつける、グローバルキャリア形成（GCD）プログラム

●知識・経験・自主性を身につけ、問題解決力を磨くゼミナール教育

●明治大学で最多！14カ国・地域で42の留学プログラム

政治経済学部が目指す人物像は、「教養豊かな専門人」。政治、経済、行政、社会、文化など、様々な分野にわたる科目を有機的に結び付けて修得し、実社会で役立てることを目指します。また、国際的な視野を有した学生の育成を目的として、学部独自の「グローバル教育」にも力を入れています。

【キャンパス】

和泉キャンパス（1・2年）、駿河台キャンパス（3・4年）

【学生数】

4814名（2024年5月1日現在）

【専任教員数】

113名（2024年5月1日現在）

【大学院】

政治経済学研究科（M／D）

政治学科

【講義・学問分野】

憲法、政治学原論、行政学基礎、ジャーナリズム論、政治理論史、現代思想、現代政治理論、日本政治思想史、自治体経営論、国家論、国際政治学、都市政策など

経済学科

【講義・学問分野】

マクロ経済学、ミクロ経済学、経済史、経済原論、統計学、数量経済分析、日本経済史、経済政策原理、国際経済学、産業組織論、金融論、中小企業論など

政策学科〈仮称〉※2026年4月設置構想中
設置計画は予定であり、内容は変更となる場合があります

【講義・学問分野】

学部の特色

世界で通用する力をつける、グローバルキャリア形成（GCD）プログラム

2022年度以降の入学者を対象に、所属学科それぞれのカリキュラムに応じた科目を自由に履修しながら、グローバル社会で通用する実践的語学力・コミュニケーション能力に加え、国際社会に関する基礎的知識の修得を目指すプログラム。柔軟な思考力・洞察力および優れた問題解決力を養います。

知識・経験・自主性を身につけ、問題解決力を磨くゼミナール教育

学生が主体となって、より高度な学習・研究を行う「専門演習（ゼミナール）」は、政治経済学部の3・4年生の9割近くが受講。学生たちは、「政治学・社会学」「経済学」「地域行政学」「国際地域・文化論」の4つのコースに設置されている多彩なゼミナールの中から所属を選択し、2年間一貫したテーマで、研究に取り組みます。

明治大学で最多！14カ国・地域で42の留学プログラム

学部独自の留学プログラム数が全学部で最多。北京大学（中国）、ルンド大学（スウェーデン）、南洋理工大学（シンガポール）など、世界のトップレベルの大学に留学できます。明治大学と海外大学双方の学士号を取得できる「ダブルディグリープログラム」も。

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学べること

政治学科

人間とそれが構成する社会を対象とした総合科学

政治学は、人間の行動、およびそれによってつくり上げられた社会と社会システムなどを研究・解明する総合科学です。政治、経済、社会といった大きなカテゴリーから、教育、環境、財政、少子高齢化などの具体的な問題まで、あらゆる分野が研究対象です。自分の問題意識や関心に合わせて、多面的に社会の仕組みを読み解き、自分がどう行動するかを判断できる力を養います。

経済学科

豊かさを分配し、社会全体が幸せになる方策を考える

経済学は、限られた資源を有効利用し、より多くの人々が幸せかつ快適に生きていくための製品やサービスを創出し、そこから得られた豊かさを公平に分配していくことを考える学問です。資源の利用により環境を破壊したり、一部の人だけに豊かさが集まることのないよう、社会全体が幸せになる方策を考えます。国家間で戦争となり得る経済問題を克服する上でも、経済学は大きな意味を持っています。

政策学科〈仮称〉

民間企業や公的機関で活躍する課題解決のプロフェッショナルの養成

グローバリゼーション下における国内外の地域は、「地方」「都市」「国」「世界」など多様な意味と多くの可能性を持ちます。その反面、自然的、人的、社会的及び文化的な資源をめぐる諸問題を抱えています。
そこで、それらを構成する住民、企業及び政府・自治体など多様な主体がそれぞれの役割に応じて、適切な政策を企画・立案し、実行していくことが不可欠です。政策学科〈仮称〉では、政治学、社会学、経済学をはじめとした学際的な知識とデータ分析力・語学力などを総動員し、多様な「地域」をめぐる理論と課題把握能力を修得し、諸課題の解決および社会を豊かにするための政策のあり方を構想し、企画・立案、提言及び実践できる能力の修得をめざします。