立教大学/経済学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
経済学科(332名)
経済政策学科(176名)
会計ファイナンス学科(176名)
所在地
1~4年:東京
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
経済学部の偏差値を見るプロフィール
●ゼミナール教育の基、豊かな教養を備え、目の前の事象を分析する素養と課題意識を持った人間として成長する
●自ら課題を設定し、解決の道を示すべく能動的・創造的に活動する
●基礎的理解を土台に、各課題に専門的にアプローチすることによって、実践的な応用力を培う
「経済」の観点から国、企業、人の動きを分析し、次代にあるべき世界の姿を考察します。ゼミ教育を要に据えて思考力を鍛え、急速に変化を続ける経済社会に対応できる人材を育成します。
【キャンパス】
池袋キャンパス
【学生数】
2766名 (2023年10月1日現在)
【専任教員数】
53名(2023年11月1日現在)
【大学院】
経済学研究科/経済学専攻
経済学科
【講義・学問分野】
マクロ経済学、日本経済論、統計学、経済学史、情報処理入門、経済英語、財政学など
経済政策学科
【講義・学問分野】
財政学、経済政策論、経済英語、地方財政論、政策分析概論、租税論、公共経済学、ミクロ経済学、マクロ経済学、環境経済学、国際経済政策論など
会計ファイナンス学科
【講義・学問分野】
簿記、会計監査論、財務会計論、管理会計論、会計学、コーポレート・ファイナンス、金融論、金融工学、基礎ゼミナールなど
入学者・卒業者数
入学者数
674人- 女子生徒数
- 310人
- 男子生徒数
- 364人
- 地元出身学生数
- 211人
- 入学者総数
- 674人
卒業者数
592人- 就職者数
- 495人
- 進学者数
- 30人
学部の特色
ゼミナール教育の基、豊かな教養を備え、目の前の事象を分析する素養と課題意識を持った人間として成長する
21世紀に入って経済社会はこれまでにない速度で変化しています。学部の伝統を受け継ぎ、社会の結びつきを強めることを意識的に追求しながら、新しい時代、社会にふさわしい学科編成として、経済学科、経済政策学科、会計ファイナンス学科の3学科体制をとっています。
自ら課題を設定し、解決の道を示すべく能動的・創造的に活動する
経済社会の現実を的確に分析する素養を持つ人材、語学・情報処理能力を備えた人材、豊かな教養をもった人材を育てるための教育を行います。また企業・組織・地域で、創造的に率先して活動する人材、自ら課題を設定し、その解決の道筋を示すことのできる人材を社会に送り出します。
基礎的理解を土台に、各課題に専門的にアプローチすることによって、実践的な応用力を培う
カリキュラムでは基礎科目を土台に据え、そのうえで理論、歴史、企業、各国経済の実態、経済・産業政策、労働・社会政策、会計、財務、金融の諸問題を専門的に研究します。また、本学部教育の要であるゼミナールでは、講義から得た知識を生かし、討論を通じて批判的な探究心、問題発見の力を身に付けます。論文・レポートを作成し、その成果を報告するスキルを磨きます。
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学べること
経済学科
経済の理論と歴史を学び、国際的視野から問題を分析する
理論と歴史を軸に、経済を段階的に学びます。「ミクロ経済学」「マクロ経済学」などの基礎理論を学び、経済の理論と歴史展開を理解した上で、「経済理論」「経済政策」「国際経済」の3つの科目群により構成される専門科目で専門性を深めていきます。
企業の協力による課題解決型の実習系科目やゼミ、インターンシップなどの実践的科目も充実しています。
経済政策学科
社会の動きを経済学を通じて学び、政策分析の手法を修得
経済学の知識を基礎として、具体的な政策分野に関する専門的な知識を身に付け、政策を分析し立案する能力を持った人材を育成します。専門科目群は、年金・医療・福祉など市民の生活に関わる政策から、都市政策、産業政策など地域・国家の政策、そして通商政策・地球環境問題などグローバルな政策まで多岐にわたるテーマを扱います。現代社会の政策課題について広く学ぶとともに、個別の領域に特化し深く学ぶことができます。
会計ファイナンス学科
事業活動とマーケットの観点で、ダイナミックな現実の経済を分析
経済学、会計学、ファイナンスの基礎的理論を体系的に学習し、会計やファイナンスの分野での理論に裏付けられた応用力・実践力を身に付けていきます。また、会計とファイナンスを有機的に結び付けた学習を重視。事業活動とマーケットという観点から、ダイナミックな現実の経済を分析できる能力を養います。
問い合わせ先
【住所・電話番号】
東京都豊島区西池袋3-34-1
入学センター
(03)3985-2660
【URL】
経済学部の主な就職先
みずほフィナンシャルグループ、三井住友信託銀行、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、東京都特別区、りそなグループ、商工組合中央金庫、野村證券、SMBC日興証券、明治安田生命保険、三井住友ファイナンス&リース、エヌ・ティ・ティ・データ …ほか
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