ぶっきょう

佛教大学

私立大学 京都府

社会学部の詳細情報

学科・定員・所在地

学科・定員

現代社会学科(200名)
文化・国際コース、共生・臨床社会コース、情報・メディアコース
公共政策学科(120名)
地域政治コース、地域経済コース

所在地

1~4年:京都

※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。

プロフィール

●現代社会のさまざまなことに目を向けて、問題解決力と実践力を磨く

【キャンパス】紫野キャンパス
【学生数】1453人(2018年5月1日現在)
【専任教員数】31人(2018年5月1日現在)
【大学院】社会学研究科

現代社会学科文化・国際コース、共生・臨床社会コース、情報・メディアコース

講義・学問分野

社会学史、現代社会学講読、社会学原論、社会思想史、社会心理学、家族社会学、文化人類学、コミュニケーションと社会、社会調査論、文化社会学、国際社会論、共生の社会学、臨床社会学、情報・メディアとコミュニケーション、情報社会論、プロジェクト演習 など

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公共政策学科地域政治コース、地域経済コース

講義・学問分野

公共政策学、法学入門、経済学入門、公共政策学講読、公共政策学フィールドワーク入門、行政法、民法、労働法、社会保障法、地域社会学、刑法、商法、地域政策論、環境社会学、都市環境論、都市計画論、公務員演習、プロジェクト演習 など

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学部の特色

現代社会のさまざまなことに目を向けて、問題解決力と実践力を磨く

 

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学べること

現代社会学科

日常のふとした疑問や関心事が学びの入口 幅広い領域と学びのテーマ

■学科の特徴
現代社会が抱えるさまざまな課題から、興味や関心のあるテーマを選択。どんな内容でも学びにつながるのが現代社会学科の大きな特徴です。「文化・国際」「共生・臨床社会」「情報・メディア」の3領域にわたるコース科目から、学びたい内容に応じて科目を選択し、専門性を高め、同時に情報収集力、データ分析力、文章力、表現力、プレゼンテーション力など、問題解決に必要な力を養成。幅広い領域に目を向けたり、特定の事象を掘り下げたりと、学び方も自由。多様な専門分野の教員が、一人ひとりの学びをきめ細かくサポートします。

■幅広い領域と学びのテーマ
「文化・国際」「共生・臨床社会」「情報・メディア」の3領域にわたるコース科目は、社会学の研究領域をほぼ網羅しています。例えば、民族、貧困、食糧などの人類共通の諸問題、高齢化、格差、差別などの社会問題、アニメやアイドルといった社会現象など、扱う対象は普遍的なテーマから現代的なテーマまで多種多様。1つのテーマを多面的に見つめることで、問題点を浮き彫りにします。主なコースを1つ選びますが、コースを越えての履修も可能です。

■多様なテーマのもと、現場で学ぶ「プロジェクト演習」
学生が主体となってテーマを設定し、さまざまな課題に挑戦する「プロジェクト演習」。これまで、「京都の隠された魅力」をテーマにラジオ番組を企画・放送した「京都三条ラジオカフェ」や「ローカルフード探検隊」「探せ、県庁ユニーク課」などユニークな活動に取り組みました。身近なレベルで社会を知り、考え、行動する力を養います。

■さまざまな社会調査が行える「社会調査士」の資格取得
企業のマーケティング、自治体における住民の意識調査、マスコミの意識調査など、さまざまな社会調査の需要が高まっています。社会調査士は、それらの情報収集能力と実践的課題に対応できる能力をもつ資格です。

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公共政策学科

地域社会の課題に目を向け、解決策を探求する 公務員養成カリキュラムも充実

■学科の特徴
2019年度より「地域政治」と「地域経済」の2つのコースに一新。1年次に社会学や公共政策学の基礎を学んだ後、2年次からコース科目の履修がスタート。これらのコースでは政治学、法学、経済学を中心とした科目群を充実させており、社会科学のさまざまな学問分野をバランスよく学ぶことができるようになりました。

■公務員養成カリキュラムの充実
公務員を志望する学生は、〈地域政治コース〉〈地域経済コース〉に配置された法学(民法・行政法など)や、経済学(マクロ経済学・ミクロ経済学など)の科目を履修することにより、各種の公務員試験で出題される主要科目の知識を身につけることができます。

■多様なテーマのもと、現場で学ぶ「プロジェクト演習」
学生が主体となってテーマを設定し、さまざまな課題に挑戦する「プロジェクト演習」。これまで、「京都の隠された魅力」をテーマにラジオ番組を企画・放送した「京都三条ラジオカフェ」や「ローカルフード探検隊」「探せ、県庁ユニーク課」などユニークな活動に取り組みました。身近なレベルで社会を知り、考え、行動する力を養います。

■さまざまな社会調査が行える「社会調査士」の資格取得
企業のマーケティング、自治体における住民の意識調査、マスコミの意識調査など、さまざまな社会調査の需要が高まっています。社会調査士は、それらの情報収集能力と実践的課題に対応できる能力をもつ資格です。

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