就職・資格

【建設業】
住友林業、ダイダン、明星工業、かんでんエンジニアリング、TOTOアクアエンジ

【製造業】
日本製鉄、キッツ、極東開発工業、バンドー化学、山崎製パン、大阪製鐵、クリナップ、立川ブラインド工業、ニチバン、アマノ、ロックペイント、千寿製薬、フルタ製菓、永大産業、エーアンドエーマテリアル

【卸売業】
キヤノンマーケティングジャパン、日本ベーリンガーインゲルハイム、モリテックスチール、アズワン、PALTAC、スズケン、日伝、立花エレテック、KISCO、中央自動車工業、エムエム建材、住商メタルワン鋼管、スリーボンド、英和

【小売業】
上新電機、セブン－イレブン・ジャパン、ライフコーポレーション、プーマジャパン、イズミヤ、ディーゼルジャパン、大阪いずみ市民生活協同組合、イオンリテール、オークワ、ブリヂストンリテールジャパン、ファミリーマート

【金融・保険業】
ゆうちょ銀行、池田泉州銀行、関西みらいフィナンシャルグループ、紀陽銀行、徳島大正銀行、中国銀行、香川銀行、大阪シティ信用金庫、大阪信用金庫、尼崎信用金庫、オリエントコーポレーション、堺市農業協同組合、わかやま農業協同組合、日本生命保険

【不動産業】
住友不動産販売、三井住友トラスト不動産、URコミュニティ

【運輸・通信業】
ANAホールディングス、日本通運、ミライト情報システム、旭情報サービス、近畿日本鉄道、名門大洋フェリー、四国旅客鉄道、鴻池運輸、山九、ANA関西空港、ANAエアポートサービス、JALスカイエアポート沖縄

【教育・マスコミ・公益・その他サービス業】
リクルート、マイナビ、学情、大阪ガスビジネスクリエイト、ワキタ、ソニーコーポレートサービス、合同会社ユー・エス・ジェイ、貝塚商工会議所

【福祉関係】
大阪市社会福祉協議会、和泉市社会福祉協議会、泉大津市社会福祉協議会、大阪府社会福祉事業団、四天王寺福祉事業団、国立病院機構、大阪府障害者福祉事業団、恩賜財団済生会、スーパー・コート

【公務】
大阪府庁、和歌山県庁、大阪市役所、泉佐野市役所、紀の川市役所、羽曳野市役所、枚方寝屋川消防組合消防本部、和泉市消防本部、大阪府警察本部、和歌山県警察本部、兵庫県警察本部、京都府警察本部、奈良県警察本部

閉じる

●課外講座（エクステンション・プログラム）を21種開講
通常のカリキュラムとは別に、学生の資格取得等を目的とした課外講座を21種（2019年度実績）開講。語学系、ビジネス系、福祉系などさまざまな分野の講座を設けています。夢を実現するために、ぜひ活用してください。

【2019年度開講講座（実績）】

〈航空業界〉
・桃山エアラインスクール
〈語学系〉
・TOEIC TEST講座
〈情報系〉
・ITパスポート試験講座
・Microsoft Office Specialist試験講座
・Microsoft Office Specialist Expert試験講座
〈法律系〉
・ビジネス実務法務検定試験講座
・知的財産管理技能講座
〈国際系〉
・通関士試験講座
・国内＆総合旅行業務取扱管理者試験講座
〈福祉系〉
・医療事務講座
〈ビジネス系〉
・宅地建物取引士試験講座
・ファイナンシャル・プランニング技能検定講座
・簿記検定講座
・二種外務員試験講座
・貿易実務検定
・秘書技能検定講座
・リテールマーケティング（販売士）検定講座
・住宅ローンアドバイザー試験対策講座
・色彩検定講座
・アロマテラピー検定講座
・ビジネスプラン作成講座／コンテスト

●資格取得を多方面からサポート
本学では、3種類の奨学金で、多くの学生の資格取得を奨励しています。
（1）課外講座学修奨励奨学金
各種講座の受講料を年間最大100,000円給付します。
（2）「チャレンジ！資格」奨学金
各種資格試験の合格者・語学試験受験者に対して成績・難易度に応じた奨励金が支給されます。
（3）高度専門職業資格取得奨励金
在学中もしくは卒業後に、司法試験や税理士試験などの専門職業資格を取得した場合に難易度・取得時期に応じた奨励金が支給されます。

また、国家試験、語学検定、公務員試験、教員採用試験を含む約40種類の対策講座を学内で実施しています。多くの学生が利用できるように受講料を安価に設定するとともに、授業なども考慮した時間設定にしています。
さらに、学内に「資格サポートコーナー」を設けて、勉強方法やどの資格が向いているかなど気軽に相談できる環境を整えています。

閉じる

以下の情報は、各学校へのアンケートなどをもとにベネッセコーポレーションでまとめたものです。【予定】と記載のあるものについては、まとめた時点での情報で、今後変更になる場合があります。
詳細や確定情報については学校案内等で必ず確認してください。

掲載資格について

閉じる

経営学科（2021年度情報）

中学校教諭（社会）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（地理歴史）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（公民）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（商業）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
司書 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
社会福祉主事（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格

閉じる

経済学科（2021年度情報）

中学校教諭（社会）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（地理歴史）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（公民）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（情報）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（商業）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
司書 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
社会福祉主事（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格

閉じる

社会学科（2021年度情報）

中学校教諭（社会）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（地理歴史）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（公民）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
司書 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
社会福祉主事（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格

ソーシャルデザイン（福祉）学科（2021年度情報）

学校図書館司書教諭（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
司書 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
社会福祉士 --- 所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
社会福祉主事（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
介護福祉士 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
精神保健福祉士 --- 所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格

閉じる

英語・国際文化学科（2021年度情報）

中学校教諭（英語）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（英語）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
司書 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
社会福祉主事（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格

閉じる

法律学科（2021年度情報）

中学校教諭（社会）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（地理歴史）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭（公民）１種 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
司書 --- 所定の単位を修得した者が得られる資格
社会福祉主事（任用） --- 所定の単位を修得した者が得られる資格

閉じる

本学の就職支援の最大の特徴が、30年以上にわたって受け継がれてきた就活担任制です。求職登録を行った学生一人ひとりに担当者がついて学生の希望や個性・適性をしっかりと見定め、進路選択の相談から履歴書添削、面接対策まで個別にバックアップするシステムです。また、就職合宿や企業研究セミナーなど就職活動に役立つプログラムを年間200日以上実施。1・2年生向けのものから就職活動本番で役立つ3・4年生向けのものまで幅広く実施しています。就職希望者の決定率は全国平均を上回る98.0％（2019年度就職希望者1,208人中1,184人）をマーク。毎年安定した就職決定率を保っています。

●1年次から始まるプログラム・充実した対策講座
1年次から計画的にキャリア実現を進められるようにプランニング。志望する学生の多いマスコミ業界や公務員への就職については早い時期から対策講座を開講しています。

●Uターン就職にも対応
地方出身者のUターン就職を支援するため、エリアごとに専任スタッフを設けて積極的に地元企業を訪問。人事担当者と直接コンタクトを取って採用に関する情報収集に努めています。

●インターンシップ制度
国内の企業や官公庁での就業体験のほか、法律事務所で研修を行う「法職インターンシップ」（法学部）や中国、アメリカ、香港での海外インターンシップ制度も設けています。

閉じる