青山学院大学/法学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
法学科(380名)
ヒューマンライツ学科(120名)
所在地
1~4年:東京
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
法学部の偏差値を見るプロフィール
●法学科とヒューマンライツ学科がある
●論理的な思考に基づき適切な判断を下す「リーガル・マインド」を培う
●学際的な学びを通して、現代社会の諸問題の解決に役立つ知識や能力を養える
論理的・合理的思考力、問題解決能力を備えた法の「智恵」=リーガルマインドを獲得します。
【キャンパス】
青山キャンパス(1~4年)
【学生数】
2,173名(2023年5月1日現在)
【専任教員数】
50名(2023年5月1日現在)
【大学院】
法学研究科/私法専攻(M/D)、公法専攻(M/D)、ビジネス法務専攻(M/D)
法学科
【講義・学問分野】
法学科では、法学入門、民事裁判入門、ビジネス法入門、会社法A・B、証券市場と証券ビジネスの展望、法曹入門、現代法実務論、比較憲法(統治機構)、メディア法A・B、国際社会と法、国際法A・B、国際私法A・B、国際人権法 など。
ヒューマンライツ学科
【講義・学問分野】
ヒューマンライツ学科では、ヒューマンライツの現場A・B、現代社会と法、現代法実務論、人権法入門、憲法概論A・B、戦争・紛争と人権、貧困と人権、ジェンダーと人権、ジャーナリズム論、子どもと人権、ビジネスと人権、性的マイノリティと人権 など。
学部の特色
法学科とヒューマンライツ学科がある
AOYAMA LAWの通称をもつ本学法学部には、「法学科」に加え、2022年度に設置した「ヒューマンライツ学科」があります。法学科は、基本的な法律科目から多彩な選択科目まで、豊かで系統的な法知識と、それを現実に適用する技能を身につけて、法曹のほか、公務員や国際公務員、民間企業などでそれらを活用することができることを目指しています。ヒューマンライツ学科は、人権を掲げた日本初の学科で、人権問題の解決のためという目的意識をもって法を学べるよう工夫されています。
論理的な思考に基づき適切な判断を下す「リーガル・マインド」を培う
論理的・合理的思考力に基づいて、様々な社会的課題に対して妥当な解決を導ける能力を養えることは、法学部での学びの大きなメリットです。AOYAMA LAWにはそのために、各種の法律講義科目のほか、多彩な教授陣による少人数の演習科目が1年次から置かれています。
学際的な学びを通して、現代社会の諸問題の解決に役立つ知識や能力を養える
法は政治的なプロセスによって作られるもので、法と政治はとても密接な関係にあります。また、社会の様々な問題を分析し、解決していくには、経済学や公共政策などからのアプローチも重要です。AOYAMA LAWでは、これらの分野の学際的な学びも重視しています。
この学部のことを詳しくチェック
学べること
法学科
身近なものから国際的なトラブルまで幅広く対応する「リーガル・マインド」を学ぶ
六法を中心に、現代社会で必要とされる法知識や技能を磨くことができる魅力的なカリキュラムを展開。企業法務、現代法実務論など法と実務とのかかわりを知ることのできる科目、刑事政策や国際刑事法、少年法などの先端・展開科目、法学ライティング(BasicとAdvanced)のように論述の力を磨ける科目も充実しています。学部専任教員が引率する海外セミナーも実施するなど恵まれた教育環境が整っています。
ヒューマンライツ学科
テーマ別に人権科目を学修することで多角的な視点を養える
1年次には、ドキュメンタリー映像などを通して人権問題に目を向ける「ヒューマンライツの現場」が必修科目になっています。社会問題の調査方法を学ぶ社会調査論なども置かれています。2年次以降は、貧困と人権、戦争・紛争と人権、ジェンダーと人権、性的マイノリティと人権、ビジネスと人権、英語で人権問題を学ぶ科目など、テーマ別の人権科目が豊富に用意されており、経済学や経済政策、財政学なども併せて学ぶことで、多角的な視点を養うことができます。
法学部の主な就職先
楽天グループ、厚生労働省、三井住友信託銀行、SMBC日興証券、大塚商会、ディップ、日本生命保険相互会社、パーソルキャリア、みずほ証券、三菱UFJ銀行、リクルート、国税庁東京国税局 …ほか
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