青山学院大学/社会情報学部の詳細情報

学科・定員・所在地

学科・定員

社会情報学科（220名）

所在地

1～4年:神奈川

※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。

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プロフィール

●「文理融合」から生まれる新たな価値と広がる可能性

●社会に出たときに本当に必要な知識や技能が身につく

●特色ある独自の英語教育で“使える英語”が習得できる

実社会で真に役立つ4つの力（数理的素養・論理的思考・コミュニケーション能力・情報の高度な活用）を確実に養成し、21世紀における課題の発見と解決を可能とする人材を育成します。

【キャンパス】

相模原キャンパス（1～4年）

【学生数】

927名（2024年5月1日現在）

【専任教員数】

27名（2024年5月1日現在）

【大学院】

社会情報学研究科／社会情報学専攻［社会情報学コース（M／D）、ヒューマンイノベーションコース（M／D）］

社会情報学科

【講義・学問分野】

●基礎科目…すべての学びの基礎となり、社会に出てからも役立つ力を養う科目
数理情報Ⅰ、プログラミング基礎、プロジェクトマネジメントなど
●コア科目…本学部での「異文化融合」の姿について学びを深める科目
社会情報ナビゲーション、社会科学概論、情報科学概論、人間科学概論、統計入門など
●リエゾン科目…複数の分野にまたがって学びを深める科目
データ分析演習、社会学、社会調査実習、データサイエンス・AI概論など
●エリア科目…専門分野の学びを深める科目
＜エリア社会科目＞会計学、コーポレートファイナンスなど
＜エリア情報科目＞プログラミング基礎演習、離散数学など
＜エリア人間科目＞コミュニケーション心理学、認知心理学など

学部の特色

「文理融合」から生まれる新たな価値と広がる可能性

高度情報化社会と呼ばれる現代では、文系・理系の双方に精通していることがアドバンテージとなります。本学部では文理の垣根をなくした「文理融合」をコンセプトに、社会・情報・人間の複数分野にまたがる学際的な学びを展開。学問領域をつなぐことで生まれる新たな価値観で、一人ひとりの可能性を広げ、実社会における複雑な問題の解決に貢献できる人材を育てます。

社会に出たときに本当に必要な知識や技能が身につく

現代の社会人に不可欠な4つの力「数理的素養・論理的思考・コミュニケーション能力・情報の高度な活用」をベースに、社会科学系、人間・コミュニケーション系・情報科学系の科目を組み合わせて学ぶことで将来目指す進路に必要な実践力が身につきます。

特色ある独自の英語教育で“使える英語”が習得できる

徹底した英語教育を実現するために、英語の学習4技能（読む、書く、聞く、話す）を1年次の必修科目としています。教室内では、英語のみで進める（日本語禁止の）授業体制を実施。また、夏期英語リスニングトレーニング（任意参加）では、一般的に日本人にとって一番難しいとされている技能「聞く」「話す」を中心に集中的にトレーニングします。具体的には「聞く」技能は3段階（1.英語音を聞き取る、2.意味を理解する、3.聞き取ったことを覚えておく）の順序ですが、「聞く」の一番基礎になる英語の音を聞き取る練習をします。
2年次以降では、専門分野と直結した内容の英語プログラムを用意し、“使える英語”を学びます。また、海外留学や就職のためにTOEIC の高得点を取得できるようにする授業もあります。

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学べること

社会情報学科

社会人に必要な複合的な視野を身につけ現代社会が抱える問題を解決する力を磨く

今、現代社会が抱える問題は複雑多岐にわたり、一方向からでは理解、解決しにくくなっているのが現状です。そこで、これからの“社会人”に求められる複合的な視野を身につけるため、本学部では“文理融合の学び”を追究しています。2年次以降は、現代を読み解く重要な3領域である社会・情報・人間のうち、各2領域が融合する学際エリアである「社会・情報」「社会・人間」「人間・情報」のいずれかを選択。専門の異なる2名以上の教員が協力して作り上げる、コラボレーション型授業などの多彩な授業を展開し、さまざまな課題解決に貢献できる、多様な人材を育成します。

【授業・講義】
実社会で現実に起こっている問題を解決

社会情報学部には、グループでプロジェクトに取り組む授業があります。大学を卒業して社会に出たとき、たいていの仕事は1人ではできません。ほとんどが、グループで協力して取り組む仕事です。本学科ではグループワークの方法を、実社会で現実に起こっている問題を解決するプロジェクトに取り組むことを通して学びます。ビジネスマナー、発想法、集団問題解決といった基礎を学んだあと、プロジェクトを遂行し、成果をプレゼンテーションすることで、「創造的協調作業のつぼ」を会得することになります。たとえば、電気通信業の企業と協働でモバイルシステム活用の提案を行ったり、地元の企業が抱える具体的な経営課題の解決にチャレンジしたりしたグループもあります。