あおやまがくいん

青山学院大学

私立大学 東京都/神奈川県

青山学院大学/コミュニティ人間科学部の詳細情報

学科・定員・所在地

学科・定員

コミュニティ人間科学科(240名)

所在地

1~4年:神奈川

※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。

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プロフィール

●地域社会と人々に関わる課題解決を5つの専門領域で学べる
●地域を活かし、地域で活きる実践知を育む「地域実習」
●地域活動の基礎的な理解を深め、専門的な資格取得につなげる

コミュニティ人間科学部では、スクールモットー「地の塩、世の光」を体現し、地域社会を構成する市民として、能動的に地域の活性化や持続的な活動支援ができる人材を育てます。

【キャンパス】

相模原キャンパス(1~4年)

【学生数】

995名(2024年5月1日現在)

【専任教員数】

39名(2024年5月1日現在)

コミュニティ人間科学科

【講義・学問分野】

●子ども・若者活動支援プログラム
子ども活動支援原論、青少年活動支援言論、地域と子どもの成長、子どもの発達と健康、子どもの心理学的理解、子どもの貧困と社会的ケア、フリースクール論、次世代育成支援行政論、子ども体験活動論、青少年自然体験活動論 など
●女性活動支援プログラム
女性活動支援原論、女性教育制度論、女性キャリア教育論、女性学習支援組織論、家庭教育支援論、PTA活動論、女性社会活動論、生活者と法律、キリスト教と女性、女性と社会運動 など
●コミュニティ活動支援プログラム
コミュニティ活動支援論、地域福祉論、地域生涯学習推進論、地域社会教育計画論Ⅰ・Ⅱ、NPO組織論、地域障害者福祉論、地域高齢者福祉論、地域スポーツマネジメント論、ボランティア活動論 など
●コミュニティ資源継承プログラム
コミュニティ文化継承概論、コミュニティ情報継承概論、コミュニティ文化資源創出論、コミュニティ情報継承施設論、コミュニティ文化継承施設論、コミュニティ情報資源探索論、コミュニティ文化資源活用論、地域出版・情報流通論、コミュニティ文化資源保存論、デジタルアーカイブ論 など
●コミュニティ創生計画プログラム
コミュニティ創生計画論、地域教育文化制度論、地域教育文化政策史論、地域社会と社会科学、地域社会の形成と学力、比較地域教育論、地域図書館経営論、地域博物館経営論、ノーマライゼーションの思想、社会的弱者と経済社会 など
●プログラム共通
地域学習社会論、地域行政原論、コミュニティ創造論、コミュニティ社会原論、地域実習、地域社会調査法入門(基礎調査・統計調査・質的調査) など

※社会調査士の資格を取得するには、地域社会調査論Ⅰ~Ⅴ、地域社会調査実習Ⅰ・Ⅱ、子ども活動支援原論のうち7科目の単位を修得することが必要です。

学部の特色

地域社会と人々に関わる課題解決を5つの専門領域で学べる

コミュニティ人間科学部では、地域の社会と人々にかかわる諸課題を以下の5つの履修プログラムとして設計し、地域社会の持続可能なメカニズムを理論的かつ実践的に学びます。

I:子ども・若者活動支援プログラム
子どもと若者の成長・発達などの基礎を理解し、その活動を支援する際に求められる知識・技術を学びます。
II:女性活動支援プログラム
女性の生活・社会参加などの基礎を理解し、その活動を支援する際に求められる知識・技術を学びます。
III:コミュニティ活動支援プログラム
さまざまな人々の活動について、地域スポーツ・社会福祉・ボランティア活動などの基礎を理解し、日常生活や職業生活の諸活動を支援する知識・技術を学びます。
IV:コミュニティ資源継承プログラム
文化資産や情報資源を取り扱う社会的な機構(博物館、図書館、アーカイブなど)を理解し、後世への継承、同時代における伝達と活用に必要な知識・技術を学びます。
V:コミュニティ創生計画プログラム
より豊かな地域社会を創り出す方策について、さまざまな思想・理念と地域社会を成り立たせている制度を理解し、実践的な計画策定に必要となる知識・技術を学びます。

地域を活かし、地域で活きる実践知を育む「地域実習」

必修科目である「地域実習1・2」は、少人数グループごとに地域を訪れ、多様な人々とのかかわりの中で地域の実態をつかみ、体験をとおして理解を深めることを目的としています。北海道から沖縄まで、全国にある市町村やNPO法人、教育・福祉施設をはじめとする実習先で約30のプログラムを実施。2年次の「地域実習1」は、実習先と結びついた事前指導の中で、文献・情報の収集・検討や、実習関係者らゲスト講師の講義により、実習で必要とされる知識・技術・心構えを学びます。3年次の「地域実習2」では各実習先に赴き、約30時間の実習に取り組むことで、様々な地域活動の実際に触れ、その活動が地域のなかで果たしている役割、課題についての理解を図ります。2年間にわたる体験的な学びにより、多様な課題に直面する地域社会の実態に迫り、その活性化や支援に貢献できる力を養います。

地域活動の基礎的な理解を深め、専門的な資格取得につなげる

1年次の「基礎演習」、2年次の「応用演習」、3年次の「専門演習」、4年次の「卒業研究」など、少人数のクラスを設定することで、教員との距離を近くして学生の能動的主体的な学習・研究、アクティブラーニングを可能にするような環境を整え、人の顔が見える関係での学びを展開します。また、本学部の基礎的な研究方法である社会調査の手法を段階的かつ体系的に学べるようにしています。
このような学びを活かしつつ、地域社会で活躍できる以下の資格が取得できます。
・社会調査士/地域課題の解決に必要な調査を実施
・社会教育主事/教育委員会で地域住民の学習活動を支援
・司書/図書館などで地域の情報の集積と活用を担当
・学芸員/博物館などで地域資源の調査研究・保存・展示等を担当

学べること

コミュニティ人間科学科

地域を理解し、地域で体験する学びを通じて、課題解決力とコミュニティ創造力を育成

日本国内の地域に着目した社会貢献を追究。地域文化とそこに暮らす人々の理解を深め、より良いコミュニティ創造に寄与する力を培います。幅広い知識の学び、体験し行動するプログラムを通じて、自ら課題を発見・解決し、地域の人々との互助・共助のもとにコミュニティの未来を拓く力を育成します。

【授業・講義】
「子ども活動支援原論」(子ども・若者活動支援プログラム)

子どもは、家庭や地域社会において大人や社会からの支援を受けながら、個人としてまた社会の一員として成長・発達し、人間関係を築き、さまざまな活動に参加するようになっていきます。この科目では、公的統計や調査報告などの資料・データを用いながら、子どもの成長・発達及び活動の様子と大人や社会による支援の様相に関する学習を行い、それらの特徴と課題についての理解を深め、課題解決の方策を探る力を修得することをめざします。

コミュニティ人間科学部の主な就職先

レバレジーズ、東京海上日動火災保険、独立行政法人都市再生機構、イオンモール、かながわ信用金庫、デロイトトーマツコンサルティング合同会社、パーソルキャリア、LITALICO、横浜銀行、良品計画、三菱電機、住友生命保険相互会社 …ほか

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