早稲田大学/政治経済学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
政治学科(※一般選抜の募集定員100名)
経済学科(※一般選抜の募集定員140名)
国際政治経済学科(※一般選抜の募集定員60名)
所在地
1~4年:東京
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
政治経済学部の偏差値を見るプロフィール
●国際的な視点で政治と経済を総合的に学ぶ
●次世代のグローバル社会をリードする人材を目指す
●1年次からの多彩なゼミで興味のあるテーマを深く研究
多様性と国際性を重視した教育を実践。政治と経済を広い視野で捉え、次代の国際社会を切り開く人材の育成を目指します。「東西文明の融合」という視点から国内外の諸問題を考察する力を育みます。
【キャンパス】
早稲田キャンパス
【学生数】
男子2452名、女子1321名(2023年5月1日現在)
【専任教員数】
113名(2023年8月1日現在)
【大学院】
政治学研究科(M/D)、経済学研究科(M/D)
政治学科
【講義・学問分野】
政治分析入門、現代政治分析、国際法、Public Administration、法学、比較政治学、政治行動論、政治心理学など
経済学科
【講義・学問分野】
ミクロ経済学、社会主義経済学、地方財政論、経済政策、金融論、労働経済学、International Economics、経済学史、国際貿易論など
国際政治経済学科
【講義・学問分野】
国際関係論入門、ゲーム理論、Japanese Political History、国際政治経済学、日本外交論、国際貿易論、国際経済学など
学部の特色
国際的な視点で政治と経済を総合的に学ぶ
政治と経済を総合的に学び、国際的な視点を養える環境が整っています。講義とディスカッションをセットに、基礎的理解を定着させる科目をはじめ、国際社会で必要な語学力を養う外国語科目などが充実しており、さらに建学以来の「東西文明の融合」という国際的視野を背景として、国内外の諸問題を考察する専門的な力が伸ばせます。
次世代のグローバル社会をリードする人材を目指す
国際的に汎用性の高いカリキュラムを設定し、日英両言語によるハイブリッド型教育を推進しています。政治経済を中心にした国内外の諸問題に対して共生と自律の精神でグローバル社会をリードできる能力の開発を進めています。卒業後は、政・財・官、国際機関、ジャーナリズム、大学院進学など、多彩なキャリアの道が開かれています。
1年次からの多彩なゼミで興味のあるテーマを深く研究
1年次春に行う「基礎演習」、1年次秋から2年次秋に行う「アカデミックリテラシー演習」、3年次春から4年次秋までは「学際領域演習」「ジャーナリズム・メディア演習」「政治学・経済学・国際政治経済学演習」「Advanced Seminar」を設置。基礎からより深く学べるよう配置しています。1クラス15人程の学生が共通の学問的関心のもと相互に切磋琢磨し合います。演習論文も科目化されており、担当教員の指導のもと、自学自修の成果を論文にまとめます。
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学べること
政治学科
リベラルな伝統を発展させた、先進的なカリキュラム
建設的な批判精神を備え、国際・政治・経済・言論・公務など、多様な分野で冷静かつ献身的、グローバルに活躍できるリーダーの育成を目指します。そのため、制度や理論・歴史や思想・地域・国際関係など、多くの領域にまたがる複合的な学問領域としての政治学にふさわしいカリキュラムを、段階的・体系的に設定。さらに少人数教育を組み合わせ、政治現象を専門的かつ主体的に考える人材を育成します。
経済学科
基礎から理論、応用まで適切に配置された体系的なカリキュラム
現代経済の複雑で多様な側面を理論的かつ厳密に分析する方法を的確に身につけるため、基礎から理論、応用まで適切に配置し、見通しよく学習できるように体系的なカリキュラムを設定しています。経済理論とデータ分析手法を中心に金融、貿易、産業組織、労働、環境、開発などさまざまな応用分野について知見を深めることができます。
国際政治経済学科
公共哲学・政治学・経済学の基礎の上に政治経済制度の刷新と改善を目指す
時代と国境を超えるグローバルなビジョンに立脚した政治経済制度刷新と改善のための政策提言を行い、人類社会の発展に寄与する人材を育成します。現代の社会状況は公共哲学・政治学・経済学の基礎の上に立って現実の問題を分析し、解決策を提案、実現できる人材を真に求めています。これらをバランスよく配置することによって、学問理念であるPhilosophy, Politics and Economicsの実現を目指します。
問い合わせ先
【住所・電話番号】
東京都新宿区西早稲田1-6-1
政治経済学部
(03)3202-8353
【URL】
政治経済学部の主な就職先
みずほフィナンシャルグループ、NTTデータ、アクセンチュア、アビームコンサルティング、国家公務員総合職、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、三井住友銀行、三井住友信託銀行、楽天グループ、デロイトトーマツコンサルティング、PwCコンサルティング、東京都職員I類 …ほか
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