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わせだ

早稲田大学

私立大学 東京都/埼玉県

就職・資格

就職状況

卒業生の主な就職先(2020年4月15日現在、キャリアセンター調べ)

政治経済学部

三井住友銀行(19)、国家公務員総合職(16)、アビームコンサルティング(14)、住友商事(11)、三井住友信託銀行(11)、楽天(10)、日本放送協会(NHK)(10)、PwCコンサルティング(10)、東京海上日動火災保険(9)、日本航空(9)、三菱UFJ銀行(9)、日本生命保険(9)、三菱商事(8)、三菱UFJ信託銀行(8)、富士通(7)、東京都職員I類(7)、デロイトトーマツコンサルティング(7)、伊藤忠商事(7)、有限責任監査法人トーマツ(7)、エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(6)、野村総合研究所(6)、日本アイ・ビー・エム(日本IBM)(6)、有限責任あずさ監査法人(6)、みずほ証券(6)、三井住友海上火災保険(5)、アクセンチュア(5)、東日本電信電話(NTT東日本)(5)、リクルート(5)ほか

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法学部

東京都職員I類(21)、三菱UFJ銀行(12)、裁判所事務官(9)、みずほフィナンシャルグループ(9)、アビームコンサルティング(7)、東京海上日動火災保険(7)、大和証券(7)、富士通(6)、三井住友海上火災保険(6)、国家公務員一般職(6)、特別区(東京23区)職員(6)、ベイカレント・コンサルティング(6)、キヤノン(5)、楽天(4)、三井住友銀行(4)、日本放送協会(NHK)(4)、日立製作所(4)、日本航空(4)、アクセンチュア(4)、三菱電機(4)、三井住友信託銀行(4)、ニトリ(4)、三菱商事(4)、博報堂(4)、埼玉県職員(4)、丸紅(4)ほか

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教育学部

東京都教員(14)、富士通(9)、楽天(8)、三井住友銀行(8)、国家公務員一般職(7)、東京海上日動火災保険(7)、野村総合研究所(6)、エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(6)、特別区(東京23区)職員(6)、東京都職員I類(5)、日本放送協会(NHK)(5)、アビームコンサルティング(4)、日本航空(5)、大和証券(5)、ソフトバンク(5)、ジェーシービー(JCB)(5)、神奈川県教員(5)、日本生命保険(4)、東日本旅客鉄道(JR東日本)(4)、みずほ証券(4)、サイバーエージェント(4)、伊藤忠テクノソリューションズ(4)凸版印刷(4)、東日本高速道路(NEXCO東日本)(4)、ディップ(4)ほか

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商学部

エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(15)、有限責任あずさ監査法人(14)、東京海上日動火災保険(13)、楽天(11)、アビームコンサルティング(11)、大和証券(11)、りそなグループ(9)、東京都職員I類(8)、富士通(7)、三菱電機(7)、SMBC日興証券(7)、三井住友銀行(6)、日立製作所(6)、日本アイ・ビー・エム(日本IBM)(6)、ソフトバンク(6)、三井住友信託銀行(6)、第一生命保険(6)、ベイカレント・コンサルティング(6)、三菱UFJ信託銀行(6)、みずほフィナンシャルグループ(5)、三菱UFJ銀行(5)、PwCコンサルティング(5)、ニトリ(5)、KDDI(5)、三井物産(5)、日本政策金融公庫(5)、野村不動産(5)ほか

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社会科学部

みずほフィナンシャルグループ(9)、大和証券(8)、りそなグループ(8)、富士通(7)、アビームコンサルティング(7)、三井住友銀行(7)、ニトリ(7)、エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(6)、東京都職員I類(6)、三井住友海上火災保険(6)、三井住友信託銀行(6)、楽天(5)、国家公務員一般職(5)、東日本旅客鉄道(JR東日本)(5)、日本放送協会(NHK)(4)、三菱UFJ銀行(4)、三菱電機(4)、ソフトバンク(4)、特別区(東京23区)職員(4)、デロイトトーマツコンサルティング(4)、キーエンス(4)、電通デジタル(4)、リクルートホールディングス(4)ほか

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国際教養学部

楽天(21)、日本航空(7)、日本アイ・ビー・エム(日本IBM)(7)、全日本空輸(6)、三菱UFJ銀行(5)、アクセンチュア(5)、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン(5)、三井住友銀行(4)、大和証券(4)、PwCコンサルティング(4)、エイチ・アイ・エス(HIS)(4)、日本ロレアル(4)、三菱商事(3)、デトロイトトーマツコンサルティング(3)、ベイカレント・コンサルティング(3)、SMBC日興証券(3)、キーエンス(3)、日本オラクル(3)、エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(2)、東京都職員I類(2)、みずほフィナンシャルグループ(2)、日立製作所(2)、キヤノン(2)、電通(2)ほか

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文化構想学部

富士通(9)、エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(9)、東京海上日動火災保険(8)、日本電気(NEC)(8)、楽天(6)、アビームコンサルティング(6)、日本放送協会(NHK)(6)、東京都職員I類(5)、国家公務員一般職(5)、特別区(東京23区)職員(5)、三井住友海上火災保険(4)、大和証券(4)、りそなグループ(4)、全日本空輸(4)、リクルート(4)、パーソルプロセス&テクノロジー(4)、星野リゾート・マネジメント(4)、講談社(4)、神奈川県職員I類(4)、三井住友銀行(3)、野村総合研究所(3)、みずほフィナンシャルグループ(3)、日本航空(3)、ソフトバンク(3)、東日本電信電話(NTT東日本)(3)、ニトリ(3)ほか

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文学部

コーエーテクモホールディングス(7)、楽天(6)、国家公務員一般職(6)、三井住友信託銀行(6)、日本生命保険(4)、横浜市職員(4)、富士通(3)、エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(3)、東京海上日動火災保険(3)、野村総合研究所(3)、日本放送協会(NHK)(3)、アクセンチュア(3)、りそなグループ(3)、特別区(東京23区)職員(3)、日本電気(NEC)(3)、ニトリ(3)、全日本空輸(3)、電通デジタル(3)、日本政策金融公庫(3)、オリエンタルランド(3)、KADOKAWA(3)、ダイキン工業(3)、山崎製パン(3)、クイック(3)ほか

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基幹理工学部

日本航空(7)、富士通(5)、三井住友銀行(3)、野村総合研究所(3)、日立製作所(3)、アクセンチュア(3)、三菱電機(3)、ソフトバンク(3)、東日本電信電話(NTT東日本)(3)、ベネッセコーポレーション(3)、全日本空輸(3)、エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(2)、日本放送協会(NHK)(2)、日本アイ・ビー・エム(日本IBM)(2)、三井住友海上火災保険(2)、PwCコンサルティング(2)、NTTドコモ(2)、KDDI(2)、第一生命保険(2)、コーエーテクモホールディングス(2)ほか

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創造理工学部

エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(5)、富士通(4)、大成建設(4)、東京都職員I類(3)、三菱UFJ銀行(3)、三井住友海上火災保険(3)、アクセンチュア(3)、東日本電信電話(NTT東日本)(3)、シンプレクス(3)、野村総合研究所(2)、日立製作所(2)、日本アイ・ビー・エム(日本IBM)(2)、三菱電機(2)、東日本旅客鉄道(JR東日本)(2)、清水建設(2)、大和ハウス工業(2)、伊藤忠テクノソリューションズ(2)、小松製作所(2)、大林組(2)、LINE(2)、都市再生機構(UR都市機構)(2)、中日本高速道路(NEXCO中日本)(2)ほか

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先進理工学部

富士通(2)、野村総合研究所(2)、ソニー(2)、キヤノン(2)、東日本旅客鉄道(JR東日本)(2)、東京電力ホールディングス(2)、トヨタ自動車(2)、マイクロンメモリジャパン(2)、アビームコンサルティング(1)、東京海上日動火災保険(1)、日立製作所(1)、日本航空(1)、三井住友海上火災保険(1)、アクセンチュア(1)、三菱電機(1)、国家公務員一般職(1)、日本電気(NEC)(1)、パナソニック(1)、ベイカレント・コンサルティング(1)、住友商事(1)ほか

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人間科学部

楽天(7)、特別区(東京23区)職員(6)、国家公務員一般職(5)、富士通(4)、三井住友銀行(4)、東京海上日動火災保険(4)、みずほフィナンシャルグループ(4)、日本放送協会(NHK)(4)、三井住友海上火災保険(4)、サイバーエージェント(4)、大和ハウス工業(4)、九州電力(4)、エヌ・ティ・ティ・データ(NTTデータ)(3)、アビームコンサルティング(3)、東京都職員I類(3)、アクセンチュア(3)、大和証券(3)、ソフトバンク(3)、りそなグループ(3)、東日本電信電話(NTT東日本)(3)、ニトリ(3)、住友商事(3)、農林中央金庫(3)、日本郵便(3)ほか

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スポーツ科学部

東京海上日動火災保険(7)、三井住友銀行(4)、みずほフィナンシャルグループ(4)、三井住友海上火災保険(4)、リクルート(4)、日本放送協会(NHK)(3)、楽天(3)、日本航空(3)、日本電気(NEC)(3)、東京都教員(3)、サントリーホールディングス(3)、ファーストリテイリンググループ(3)、オリエンタルランド(3)、リンクアンドモチベーション(3)、アビームコンサルティング(2)、日立製作所(2)、三菱UFJ銀行(2)、パナソニック(2)、NTTドコモ(2)、東日本旅客鉄道(JR東日本)(2)ほか

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取得できる資格

全学部で教員免許状を取得可能。これまでに1万人以上の教員を輩出

本学では、さまざまな面から、資格取得や試験に取り組む学生を応援しています。
●教職課程
本学の教職課程は、「教育とは何か」を考えることからスタートします。今の社会が求める教育者のあるべき姿についても考察。本学出身の、全国各地で活躍する教育関係者との交流を通し、社会に貢献できる教員として送り出します。
●その他専門資格
所定の科目を履修することによって、司書、学芸員などの資格取得が可能です。また、司法試験、公認会計士試験など各種難関試験の合格実績もトップレベルの実績を挙げています。

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キャリア支援

学生一人ひとりに対応するキャリア形成・就職支援体制

本学キャリアセンターでは、低学年を含む全学生を対象にしたキャリア形成支援「みらい設計」に取り組んでいます。長期的な視野に立ったキャリア形成や進路選択をサポートし、学内合同企業説明会やインターンシッププログラムを通じて学生を支援します。

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