関東学院大学/経済学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
経済学科(355名)
所在地
1~4年:神奈川
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
経済学部の偏差値を見るプロフィール
●よりよい社会構築のための創造力や提案力を培う
●経済や暮らしのしくみを明らかにし、現代社会の課題を解決する力を身に付ける
●「基礎ゼミナール」「プレゼミナール」「専門ゼミナール」の3ステップ方式で、自らが考える力を体系的に養う
国際化が進む社会において経済の比重が高まる現代について、経済面から社会や世界にアプローチします。領域が広がり続ける経済学の基礎から専門へと段階的に学修し、その知識を社会で生かせる人材の育成をめざします。
【キャンパス】
横浜・金沢八景キャンパス
【学生数】
1464名(2024年5月1日現在)
【専任教員数】
30名(2024年5月1日現在)
【大学院】
経済学研究科(M/D)/経済学専攻、経営学専攻
経済学科
【講義・学問分野】
経済学、国際関係学
学部の特色

よりよい社会構築のための創造力や提案力を培う

経済活動は国内のみならず国外の要因も含まれ変動を繰り返しています。経済学部では、社会情勢を正しく分析し判断する力と、自分がどのように社会に関わるべきか考察し実践する能力を養成することを目標に掲げ、世界的に活躍できる人材を育成します。

経済や暮らしのしくみを明らかにし、現代社会の課題を解決する力を身に付ける

経済学部では、経済や暮らしのしくみを明らかにし、現代社会の課題を解決する力を段階的体系的に修得します。1年次には、「大学での学び方」、キャリア形成など、導入教育とともに、経済学入門などを通じ、現実の経済活動の意味や課題を理解します。2年次からは、経済学の基礎を深く学ぶとともに、自分に合ったコースを選択し、分野ごとの専門的な学びを深めます。同時に、2年次秋学期から少人数の専門ゼミナールに所属し、主体的で創造的な学びを発展させます。卒業後の進路を見据えて、豊富な資格取得講座やインターンシップの機会についても大切にしています。

「基礎ゼミナール」「プレゼミナール」「専門ゼミナール」の3ステップ方式で、自らが考える力を体系的に養う

1年次前期の“基礎ゼミナール”では、「自分で考え、選んで学修する」姿勢を身に付けます。時間割の組み方、自己紹介のやり方、レポートの書き方など、学びの基礎である「読む・書く・聴く・話す」能力を効果的に育成。4年間の大学生活で必要な学修スキルを修得します。少人数制なので仲間づくりもスムーズに行えます。その後の1年次後期の“プレゼミナール”では、学修内容を人前で発表するプレゼンテーション技法や、課題について討論するディベート技法を修得し、「自分で問題を発見し、解決策を考え、他者と協力して行動する」能力を養います。2年次後期から始まる専門ゼミナールに向け、基本的スキルを学ぶ場となっています。
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学べること
経済学科

市場経済の仕組みを理解し、政府、家計、企業の行動を考える
経済学部が目指しているのは、世の中の動きを正しく判断する分析力を身につけるとともに、自分が世の中とどのように関わっていくのかというビジョンを育む教育です。学生自身が主体的に学び、考え、行動する力を育み、理論と実践を通じて複雑な社会経済の諸問題を解決していく力を修得できるよう、社会連携による課題解決型学修プログラム「K-mics」を展開しています。1年次から実社会の課題に取り組み、経済学の理論と実践をバランスよく学びながら、課題解決力を育んでいきます。初年度に社会の課題と向き合った学生たちは興味ある分野を定め、2年次以降で、その分野に関連する専門科目を中心に履修します。
【授業・講義】
国際関係と地域研究の英語
日本語と英語両言語で日本の経済・経営について学び、グループワークやプレゼンテーションで使える英語を身につけます。
アドミッションポリシー

求める学生像

経済学部経済学科は、正義と真理を愛し、個々人の価値を尊び、勤労と責任を重んじ、自主的精神に満ちた、人間性豊かで良識のある、社会に有益な人材の育成と、現実の経済社会の仕組みを理解し、迅速な情報処理分析能力や的確な判断力を備えた、国際社会に通じる人材を育成することを目的としている。この目的に共感し、経済社会の諸問題に関心を持ち、さまざまな課題の解決に貢献しようとする意欲を持った学生を求める。
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問い合わせ先
【住所・電話番号】
横浜市金沢区六浦東1-50-1
アドミッションズセンター
(045)786-7019(直通)
【URL】
経済学部の主な就職先
■経済学科
株式会社キーエンス、株式会社オカムラ、株式会社SUBARU、リンナイ株式会社、山崎製パン株式会社、高梨乳業株式会社、富士ソフト株式会社、株式会社USEN-NEXT HOLDINGS、株式会社大塚商会、九州旅客鉄道株式会社(JR九州)、東急電鉄株式会社、株式会社横浜シーサイドライン …ほか