立命館大学/経営学部の詳細情報
学科・定員・所在地
学科・定員
国際経営学科(145名)
経営学科(650名)
所在地
1~4年:大阪
※変更の場合もありますので、学校が発行している資料やホームページにてご確認ください。
経営学部の偏差値を見るプロフィール
●ビジネスを発見し、ビジネスを創造する
●経営学の理論と実践をバランスよく学べる
●学びを広げる「インテンシブプログラム」
学内外のネットワークを生かして主体的に経営学を学び、ビジネスパーソンに求められる力を養います。また、会計関連の資格取得サポートも充実しています。
【キャンパス】
大阪いばらきキャンパス
【学生数】
3476人(2023年5月1日現在)
【専任教員数】
71人(2023年5月1日現在)
国際経営学科
【講義・学問分野】
国際経営論、企業文化論、Cross- Cultural Management Research、日中ビジネス論、アジア経営論、異文化マネジメント論、国際マーケティング論など
経営学科
【講義・学問分野】
経営戦略論、経営組織論、マーケティング・リサーチ、情報システム論、資金調達論、非営利組織論、監査論、管理会計論、経営統計論、アントレプレナーシップ論、国際金融論など
入学者・卒業者数
入学者数
725人- 女子生徒数
- 344人
- 男子生徒数
- 381人
- 地元出身学生数
- 140人
- 入学者総数
- 725人
卒業者数
743人- 就職者数
- 645人
- 進学者数
- 24人
学部の特色
ビジネスを発見し、ビジネスを創造する
「ビジネスを発見し、ビジネスを創造する経営学」という学部理念のもと、めまぐるしく変化する社会のなかでも自ら道を切り拓き、社会に革新をもたらす人材を輩出することを目指しています。
経営学の理論と実践をバランスよく学べる
1回生から4回生まで経営学の学びを段階的に進めていくとともに、学生が将来の目標を見据えて人間的にも大きく成長できる充実したカリキュラムを設けています。
国内・海外で実践的にビジネスを学ぶ機会もあり、理論と実践をバランスよく磨くことができます。
学びを広げる「インテンシブプログラム」
〈会計キャリアプログラム〉
社会環境の変化に的確に対応して幅広い選択肢を持つ会計のプロを目指します。
〈アジアビジネスプログラム〉
アジアのビジネスに精通し、ビジネスを発見し創造できる人材を育成します。
〈産学協同アントレプレナーシップ教育プログラム〉
海外も視野に入れた企業の知識を修得。産業界と連携して実践的に学びます。
〈産官学連携事業継承教育プログラム〉
中小企業経営の真髄と事業継承の課題とポイントについて学びます。
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学べること
国際経営学科
留学を経験し、国際ビジネスの現場に触れる
高度な英語運用能力と国際理解力、さらに国際ビジネスを創る力を充実させ、グローバル社会に対応できる人材の育成を目指します。
まず、経営学の専門基礎を学んだうえで、専門的な内容を段階的に履修していきます。海外留学の機会も豊富に設け、英語で経営学を理解する能力を身につけるとともに、希望者は中国語などの英語以外の外国語を学ぶこともできます。
経営学科
将来の目標に合わせて学べる
ビジネス環境の変化に対応できるよう、確かな経営理論を修得します。新しいビジネスを創造し、成功へと導くためのビジョン形成や行動力を磨く実践型の学びの機会も豊富です。
2回生からは将来の目標に合わせて専門分野を系統的に選べる4つのコース(組織、戦略、マーケティング、会計・ファイナンス)を設けています。
アドミッションポリシー
〈求める学生像〉
立命館大学経営学部は、学部の教育目標を達成するためのカリキュラムで学ぶために必要な、以下の能力・資質を有するものを求めます。
1.経営学に強い関心を持ち、高い意欲と目的意識を持って学習を行おうとしている。
2.学部の掲げる人材育成目的・教育目標を理解し、立命館大学経営学部での勉学を強く志望している。
3.広く高等学校卒業レベルの基礎学力を有している。
4.大学での学びに必要な日本語運用能力を有している。
また、各分野あるいは将来の進路に関わって、下記のような人材をより積極的に求めます。
5. 経営学分野における高度な専門的能力を獲得し、戦略、マーケティング、組織、会計・ファイナンスの各分野で活躍をめざしている。
6.会計分野における高度な専門的能力および関連する資格の獲得をめざしている。
7.将来、広い意味での起業家(アントレプレナー)や事業の継承(承継)をめざしている。
8.高い外国語運用能力を獲得し、将来、広く国際ビジネスの分野において活躍をめざしている。
9.アジアビジネスに興味を持ち、将来、アジアを舞台に活躍をめざしている。
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経営学部の主な就職先
アイリスオーヤマ、アクセンチュア、有限責任あずさ監査法人、EY新日本有限責任監査法人、イシダ、岩谷産業、エン・ジャパン、関西電力、キーエンス、京セラ、京都銀行、JTB …ほか
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