かんさい

関西大学

私立大学 大阪府

関西大学/就職・資格・進路

就職状況

2022年度実績

法学部

【公務員・公立学校教員】
茨木市職員、大阪市消防吏員、大阪市職員、大阪府職員、大阪府警察官、東大阪市職員、外務省専門職員、橿原市職員、門真市職員、京都市職員、京都府職員、京都府警察官、熊取町職員、熊本県職員、警視庁、神戸市職員、国税専門官、国家公務員一般職、裁判所事務官一般職、堺市消防吏員、堺市職員、滋賀県警察官、島根県職員、小豆島町職員、天理市職員、富田林市職員、奈良県職員、寝屋川市職員、阪神水道企業団、兵庫県警察官、兵庫県職員、枚方市職員、広島県教員、広島県職員、藤井寺市職員、法務省専門職員、舞鶴市職員、労働基準監督官、和歌山県職員、和歌山市職員 など
【教育・広告・その他サービス業】
有限責任あずさ監査法人、大江橋法律事務所、関西大学、関電ファシリティーズ、神戸市民病院機構、岡山大学、サンリオ、タリーズコーヒージャパン、TOHOシネマズ、日本旅行、関西法律特許事務所、御堂筋法律事務所、ワタナベエンターテインメント など
【製造業】
アイリスオーヤマ、アルプスアルパイン、イトーキ、NOK、キーエンス、キヤノン、クボタ、サクラクレパス、サッポロビール、サマンサタバサジャパンリミテッド、三和シヤッター工業、SUBARU、住友金属鉱山、住友重機械ギヤボックス、住友重機械工業、住友電気工業、積水化学工業、ダイキン・コンシューマ・マーケティング、ダイハツビジネスサポートセンター、ダイフク、ダイヘン、タカラスタンダード、タクマ、椿本チエイン、テルモ、デンカ、東京製鐵、日新電機、日本電気(NEC)、日本冶金工業、日本特殊陶業、能美防災、ハウス食品、パナソニックグループ、パラマウントベッド、バンダイナムコエンターテインメント、日立造船、ブラザー工業、ホソカワミクロン、マイスターエンジニアリング、マキタ、マックス、三井金属鉱業、三菱電機、三菱電線工業、ユニチカ、レイズネクスト、レゾナック、レンゴー、ローム など
【情報通信業】
インターネットイニシアティブ、UUUM、SCSK Minoriソリューションズ、NECソリューションイノベータ、NECネッツエスアイ、NTTデータフィナンシャルテクノロジー、エヌ・ティ・ティ・データ・フォース、NTT西日本ビジネスフロント、大塚商会、オービック、キヤノンITソリューションズ、KDDI、コベルコシステム、さくらケーシーエス、JCOM、スミセイ情報システム、住友電工情報システム、第一法規、TIS、TBSスパークル、テレビ大阪、西日本電信電話(NTT西日本)、NEXCOシステムソリューションズ、富士ソフト、富士通、毎日新聞社、リクルート など

法学部

【金融業・保険業】
あいおいニッセイ同和損害保険、尼崎信用金庫、イオンクレジットサービス、SBI新生銀行、オリエントコーポレーション、関西みらい銀行、かんぽ生命保険、京都銀行、クレディセゾン、ジェーシービー、損害保険ジャパン、大樹生命保険、大和証券、日本政策金融公庫、八十二銀行、ほけんの窓口グループ、みずほ証券、三井住友カード、三井住友信託銀行、三菱UFJファクター、明治安田生命保険、ゆうちょ銀行 など
【卸売業・小売業】
伊藤忠ケミカルフロンティア、稲畑産業、因幡電機産業、生活協同組合コープこうべ、双日マシナリー、ニトリ、日本紙パルプ商事、日本出版販売、阪和興業、三菱電機ライフネットワーク、ユアサ商事、良品計画 など
【建設業】
旭化成ホームズ、ー条工務店、熊谷組、積水ハウス、ダイダン、大和ハウス工業、高砂熱学工業、東洋熱工業、長谷工コーポレーション、パナソニックAWエンジニアリング、三井住友建設、三井デザインテック、LIXIL など
【不動産業・物品賃貸業】
オリックス自動車、東急リバブル、長谷工コミュニティ、芙蓉総合リース など
【運輸業・郵便業】
近鉄エクスプレス、近鉄グループホールディングス、鈴与、センコー、東海旅客鉄道(JR東海)、日新、日通NECロジスティクス、日本郵政グループ、北海道旅客鉄道(JR北海道)、マツダロジスティクス、名港海運 など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
K&Oエナジーグループ など
【その他】
大阪中河内農業協同組合、大阪府国民健康保険団体連合会、京都府国民健康保険団体連合会、高齢・障害・求職者雇用支援機構、日本年金機構、日本芸術文化振興会、福祉医療機構、防衛省共済組合本部 など

文学部

【教育・広告・その他サービス業】
エン・ジャパン、大阪府結核予防会、JTB、地域医療機能推進機構、帝国データバンク、西日本高速道路(NEXCO西日本)、日本入試センター、阪急交通社、マイナビ など
【製造業】
旭化成ファーマ、ADEKA、イトーキ、エレコム、オークマ、グローリー、SUMCO、沢井製薬、SCREENホールディングス、スズキ、住友化学、住友ゴム工業、住友電気工業、積水化学工業、タイガー魔法瓶、ダイセル、ダイハツ工業、椿本チエイン、テーブルマーク、テルモ、東京精密、東芝エレベータ、東リ、TOTO、ニデックドライブテクノロジー、日本化薬、パナソニックグループ、浜松ホトニクス、日立造船、富士通ゼネラル、プリマハム、村田機械、村田製作所、山崎製パン など
【卸売業・小売業】
イオンリテール、稲畑産業、岩谷産業、カインズ、兼松、髙島屋、小泉成器、シャープマーケティングジャパン、生活協同組合コープこうべ、ダイワボウ情報システム、PALTAC、ミキハウスグループ、リコージャパン、良品計画、ローソン など
【情報通信業】
インテックSCSK、NECソリューションイノベータ、NTT西日本ビジネスフロント、キヤノンITソリューションズ、ぎょうせい、JCOM、スポーツニッポン新聞社、スミセイ情報システム、中日新聞社、日立システムズ、富士ソフト、富士通Japan、吉本興業ホールディングス、リクルート など
【公務員・公立学校教員】
国家公務員一般職、国税専門官、労働基準監督官、京都府職員、大阪府職員、兵庫県職員、奈良県職員、和歌山県職員、大阪市職員、姫路市職員、宮城県教員、愛知県教員、三重県教員、京都市教員、大阪府教員、大阪市教員、大阪府豊能地区教員、堺市教員、兵庫県教員、神戸市教員、奈良県教員、和歌山県教員、岡山県教員、広島県教員、愛媛県教員、福岡市教員、長崎県教員、京都府警察官、大阪府警察官、兵庫県警察官 など
【金融業・保険業】
アフラック生命保険、尼崎信用金庫、岡三証券、オリックス、関西みらい銀行、かんぽ生命保険、紀陽銀行、京都銀行、近畿労働金庫、滋賀銀行、損害保険ジャパン、東京海上日動火災保険、日本生命保険、兵庫県信用保証協会、みずほ証券、みずほフィナンシャルグループ、明治安田生命保険、ゆうちょ銀行 など
【建設業】
一条工務店、かんでんエンジニアリング、鴻池組、大和ハウス工業、高松建設、パナソニックホームズ など
【運輸業・郵便業】
アサヒロジ、ANAエアポートサービス、ANA大阪空港、佐川急便、JR東日本ステーションサービス、日本通運、日本航空(JAL) など
【不動産業・物品賃貸業】
NTT・TCリース、学生情報センター、近鉄不動産、三井不動産リアルティ など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
大阪ガス、関西電力、東京電力ホールディングス など
【その他】
宇宙航空研究開発機構(JAXA)、国立病院機構、全国健康保険協会、日本年金機構 など

経済学部

【情報通信業】
伊藤忠テクノソリューションズ、内田洋行、SCSK、NECソリューションイノベータ、エヌ・ティ・ティ・データ関西、NTTドコモ、大塚商会、オービック、オプテージ、カプコン、キヤノンITソリューションズ、サイバーエージェント、JCOM、システナ、ソフトバンク、富士ソフト、富士通、三重テレビ放送、楽天グループ など
【教育・広告・その他サービス業】
有限責任あずさ監査法人、関西電気保安協会、大和総研、有限責任監査法人トーマツ、西日本高速道路(NEXCO西日本)、日立ビルシステム、ベイカレント・コンサルティング、マイナビ など
【製造業】
アイリスオーヤマ、アマダ、イトーキ、NOK、オムロン、花王、キーエンス、協和キリン、栗本鐵工所、グンゼ、神戸製鋼所、小林製薬、サカタインクス、GSユアサ、ジェイテクト、資生堂ジャパン、スズキ、住友電気工業、大日本印刷、ダイフク、大陽日酸、タカラスタンダード、デンカ、東芝テック、TOTO、日本電気(NEC)、日本製鋼所、能美防災、パナソニックグループ、プリマハム、丸大食品、三菱重工業、村田製作所、山崎製パン、UHA味覚糖、UBE、ローム、YKK AP など
【金融業・保険業】
三井住友銀行、三井住友カード、三菱UFJ信託銀行、関西みらい銀行、紀陽銀行、京都銀行、南都銀行、中国銀行、広島銀行、大阪シティ信用金庫、大阪信用金庫、京都中央信用金庫、近畿労働金庫、みずほフィナンシャルグループ、りそなグループ、オリックス、日本生命保険、住友生命保険、東京海上日動火災保険、第一生命保険、かんぽ生命保険、朝日生命保険、損害保険ジャパン、大和証券、野村證券、SMBC日興証券、大阪信用保証協会 など
【卸売業・小売業】
イオンリテール、稲畑産業、岡谷鋼機、高島屋、キヤノンマーケティングジャパン、シャープマーケティングジャパン、住友商事、セブン-イレブン・ジャパン、ダイワボウ情報システム、ニトリ、阪急阪神百貨店、阪和興業、山善 など
【公務員・公立学校教員】
国家公務員一般職、国税専門官、東京都教員、大阪府教員、大阪府職員、京都府職員、兵庫県職員、和歌山県職員、大阪市職員、高槻市職員、奈良市職員、大阪府警察官、奈良県警察官 など
【建設業】
一条工務店、住友林業、積水ハウス、大和ハウス工業、ミライト・ワン、LIXIL、リンナイ など
【不動産業・物品賃貸業】
イオンモール、オリックス自動車、積水ハウス不動産関西 など
【運輸業・郵便業】
ANA大阪空港、山九、センコー、日本通運、日本郵政グループ、阪急電鉄、三井倉庫ホールディングス など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
大阪ガス、関西電力 など

商学部

【製造業】
アイリスオーヤマ、旭化成ファーマ、アサヒビール、味の素、いすゞ自動車、伊藤ハム、エフピコ、王子ホールディングス、オカムラ、沖電気工業、オムロン、キーエンス、京セラ、クボタ、コカ・コーラボトラーズジャパンベンディング、ザ・パック、サカタインクス、サラヤ、サントリーホールディングス、GSユアサ、島津製作所、シャープ、SCREENホールディングス、スズキ、住友電気工業、大王製紙、大建工業、椿本チエイン、東芝、東芝テック、東洋水産、東洋製罐グループホールディングス、東洋紡、TOTO、豊田自動織機、酉島製作所、ニチコン、ニップン、日本ハム、日本光電工業、任天堂、能美防災、パナソニックグループ、フジテック、ブルボン、ホシザキ、マクセル、丸大食品、三菱電機、村田製作所、森永乳業、ヤクルト本社、山崎製パン、ヤンマーホールディングス、ユニチカ、横河電機、淀川製鋼所、YKK AP など
【教育・広告・その他サービス業】
有限責任あずさ監査法人、EY新日本有限責任監査法人、ADKホールディングス、セコム、ダスキン、帝国データバンク、電通デジタル、有限責任監査法人トーマツ、西日本高速道路(NEXCO西日本)、日本旅行、船井総合研究所 など

商学部

【情報通信業】
アイテック阪急阪神、アスクル、SCSK、NTTコミュニケーションズグループ、NTTドコモ、大塚商会、オービック、オプテージ、キヤノンITソリューションズ、KDDI、サイボウズ、ジェイテック、システナ、スミセイ情報システム、ソフトバンク、TIS、トランスコスモス、西日本電信電話(NTT西日本)、ニッセイ情報テクノロジー、日本アイ・ビー・エム、日立システムズ、BIPROGY、富士通、みずほリサーチ&テクノロジーズ、MonotaRO、USEN-NEXT HOLDINGS、読売新聞東京本社、楽天グループ、リクルート など
【金融業・保険業】
朝日生命保険、阿波銀行、SMBC日興証券、大阪シティ信用金庫、岡三証券、オリックス銀行、かんぽ生命保険、紀陽銀行、京都銀行、京都中央信用金庫、山陰合同銀行、ジェーシービー、滋賀銀行、住友生命保険、太陽生命保険、東海東京フィナンシャル・ホールディングス、東京海上日動あんしん生命保険、東京海上日動火災保険、南都銀行、農林中央金庫、みずほ証券、三井住友カード、三井住友銀行、三井住友信託銀行、みなと銀行、明治安田生命保険、りそなグループ など
【建設業】
安藤・間、一条工務店、きんでん、清水建設、住友林業、積水ハウス、大成建設、大和ハウス工業、LIXIL など
【不動産業・物品賃貸業】
オリックス自動車、住友不動産販売、積水ハウス不動産関西、東急リバブル、日建リース工業、みずほリース、三井不動産リアルティ など
【公務員・公立学校教員】
国家公務員一般職、国税専門官、大阪府職員、兵庫県職員、奈良県職員、徳島県職員、京都市職員、大阪市職員、堺市職員、石川県教員、兵庫県警察官 など
【運輸業・郵便業】
ANAエアポートサービス、ANA大阪空港、ANA関西空港、キユーソー流通システム、佐川グローバルロジスティクス、三井物産グローバルロジスティクス、ロジスティード など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
関西電力、東京電力ホールディングス など

社会学部

【情報通信業】
NECソリューションイノベータ、NTTドコモ、オービック、オプテージ、サイバーエージェント、ジェイテック、システナ、スミセイ情報システム、中日新聞社、TIS、トレンドマイクロ、西日本電信電話(NTT西日本)、日刊スポーツ新聞西日本、富士ソフト、富士通、毎日放送、楽天グループ、リクルート など
【製造業】
アース製薬、アイカ工業、アイリスオーヤマ、アサヒ飲料、アルプスアルパイン、NTN、エフピコ、エレコム、沖電気工業、カシオ計算機、キーエンス、京セラ、クボタ、コカ・コーラボトラーズジャパン、ザ・パック、サントリーホールディングス、スズキ、SUBARU、住友重機械工業、積水化学工業、大建工業、ダイハツ工業、椿本チエイン、ツムラ、テルモ、東洋製罐グループホールディングス、東レ、凸版印刷、日本ゼオン、パナソニックグループ、フジキン、不二越、富士電機、マキタ、マルハニチロ、Mizkan J plus Holdings、ミルボン、村田製作所、淀川製鋼所、YKK AP など
【教育・広告・その他サービス業】
エン・ジャパン、セコム、綜合警備保障(ALSOK)、SOMPOケア、ダスキン、西日本高速道路(NEXCO西日本)、日清医療食品、日本経済広告社、野村総合研究所、パナソニックエイジフリー、阪急阪神ビルマネジメント、阪神高速道路 など
【卸売業・小売業】
因幡電機産業、岩谷産業、ウィーメックス、花王グループカスタマーマーケティング、髙島屋、クマヒラ、JFE商事、シャープマーケティングジャパン、住商メタルワン鋼管、双日、ダイワボウ情報システム、日鉄物産、ニトリ、阪和興業、富士フイルムビジネスイノベーションジャパン、松田産業、山善、リコージャパン など
【金融業・保険業】
関西みらい銀行、かんぽ生命保険、京都銀行、京都中央信用金庫、商工組合中央金庫、住友生命保険、損害保険ジャパン、東京海上日動火災保険、日本政策金融公庫、日本生命保険、みずほフィナンシャルグループ、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、明治安田生命保険、ゆうちょ銀行、りそなグループ など
【建設業】
旭化成ホームズ、一条工務店、クリナップ、積水ハウス、大和ハウス工業、竹中工務店、長谷工コーポレーション、LIXIL など
【不動産業・物品賃貸業】
イオンモール、オリックス自動車、日建リース工業、みずほ不動産販売、三井住友ファイナンス&リース、三井不動産リアルティ など
【公務員・公立学校教員】
国家公務員一般職、国税専門官、防衛省専門職員、千葉県職員、大阪府職員、京都市職員、大阪市職員、大津市職員、茨木市職員、吹田市職員、高松市職員、京都市教員、大阪府警察官、吹田市消防吏員 など
【運輸業・郵便業】
キリングループロジスティクス、近畿日本鉄道、全日本空輸(ANA)、日本通運、日本郵政グループ、日本郵便 など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
四国電力 など

政策創造学部

【製造業】
IHI、伊藤園、イトーキ、エレコム、オカムラ、沖電気工業、川崎重工業、京セラ、神戸製鋼所、サッポロビール、シャープ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、SUBARU、住友重機械工業、積水化学工業、象印マホービン、大建工業、TDK、ディスコ、デンソーテン、凸版印刷、トヨタ自動車、日本電気(NEC)、日本発条、日立製作所、日立造船、富士フイルムビジネスイノベーション、堀場製作所、三ツ星ベルト、ミネベアミツミ、村田製作所、山崎製パン、レゾナック など
【教育・広告・その他サービス業】
エン・ジャパン、オリエンタルランド、JTB、ディップ、船井総合研究所 など
【卸売業・小売業】
イオンリテール、因幡電機産業、岩谷産業、加藤産業、JFE商事、ニトリ、阪和興業、ファーストリテイリンググループ、富士フイルムビジネスイノベーションジャパン、フルサトグループ、リコージャパン など
【情報通信業】
SCSK Minoriソリューションズ、NTTデータSMS、NTTドコモ、大塚商会、オービック、京セラコミュニケーションシステム、コナミグループ、さくらインターネット、システムリサーチ、TBSスパークル、東京海上日動システムズ、日本ビジネスデータープロセシングセンター、日立ソリューションズ・クリエイト、富士ソフト、富士通エフサス、ベネフィット・ワン、楽天グループ など
【金融業・保険業】
関西みらい銀行、紀陽銀行、京都銀行、近畿労働金庫 など
【運輸業・郵便業】
ANA関西空港、上組、商船三井、西濃運輸、西日本旅客鉄道(JR西日本)、日鉄物流、日本郵便、三菱倉庫 など
【建設業】
旭化成ホームズ、一条工務店、奥村組、きんでん、五洋建設 など
【不動産業・物品賃貸業】
積水ハウス不動産関西、三井不動産リアルティ など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
JERA、四国電力 など
【その他】
全国健康保険協会、日本年金機構 など

外国語学部

【教育・広告・その他サービス業】
アイ・ケイ・ケイホールディングス、アウトソーシングテクノロジー、アパホテル、アルク、イーオン、MXモバイリング、カトープレジャーグループ、京都大学、クラブツーリズム、JALスカイエアポート沖縄、住商アドミサービス、SOMPOケア、智辯学園和歌山中学校・高等学校、東武トップツアーズ、パソナ、バリューマネジメント、阪急交通社、BRICK's、ベイカレント・コンサルティング、星野リゾート、ホテルニューアワジ、マイシアターD.D.、マンパワーグループ、ライクスタッフィング、レイス、レイヤーズ・コンサルティング など
【卸売業・小売業】
一村産業、加藤産業、コジマ、コスモス薬品、JFE商事、ジンズ、住友商事マシネックス、千空、泰盛貿易、大丸松坂屋百貨店、タウ、蝶理、トラスコ中山、ニトリ、阪急阪神百貨店、東中国スズキ自動車、富士貿易、PRICING DATA、三井物産プラスチック、モリト、山善、ワタキューセイモア など
【製造業】
EIZO、キーエンス、ゴウダ、サンワサプライ、シスメックス、ジョンソン・エンド・ジョンソン、スズキ、セイコーウオッチ、セントラル硝子、中外炉工業、DM三井製糖、東芝キヤリア、TOWA、日本貿易印刷、パナソニックグループ、ハリマ化成、ファンケル、YKK AP など
【運輸業・郵便業】
ANAエアポートサービス、ANA大阪空港、ANA関西空港、ANA成田エアポートサービス、近鉄エクスプレス、鴻池運輸、商船三井、センコー、ソラシドエア、内外トランスライン、西日本鉄道、西日本旅客鉄道(JR西日本)、日新、日本郵便 など
【公務員・公立学校教員】
愛知県教員、大阪市職員、航空管制官、国家公務員一般職、裁判所事務官一般職、滋賀県教員、四條畷市職員、吹田市職員、富山県教員、兵庫県教員、兵庫県職員 など
【情報通信業】
Earth Technology、アイスタイル、NTTデータフィナンシャルテクノロジー、オービックビジネスコンサルタント、科学情報システムズ、シーシーエヌ、SHIFT、トーテックアメニティ、楽天グループ、リクルート など
【建設業】
旭化成ホームズ、一条工務店、西海建設 など
【金融業・保険業】
日本マスタートラスト信託銀行、みずほ証券、りそなグループ など
【不動産業・物品賃貸業】
プロパティエージェント、フロンティアホールディングス など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
エコスタイル など

人間健康科学部

【教育・広告・その他サービス業】
アクティブライフ、アシックススポーツファシリティーズ、ECC、日本大学、堺市立病院機構堺市立総合医療センター、堺福祉会特別養護老人ホームハートピア堺、JTB、至誠学舎立川、由寿会、大阪府障害者福祉事業団、しが夢翔会、北摂杉の子会、常翔学園、聖徳会、生長会、生和会、綜合警備保障(ALSOK)、デロイト トーマツ コンサルティング、東急エージェンシー、東洋テック、日本赤十字社和歌山医療センター、nobitel、医療法人社団白凛会、芙蓉福祉会、ベネッセスタイルケア、八尾市社会福祉協議会、幼児活動研究会 など
【公務員】
国税専門官、防衛省自衛隊幹部候補生、大阪府職員、奈良県職員、大阪市職員、堺市職員、貝塚市職員、豊中市職員、枚方市職員、箕面市職員、八尾市職員、高松市職員、富山県警察官、石川県警察官、京都府警察官、大阪府警察官、兵庫県警察官、京都市消防吏員、茨木市消防吏員、河内長野市消防吏員、吹田市消防吏員、宝塚市消防吏員、西宮市消防吏員、生駒市消防吏員 など
【公立学校教員】
岐阜県教員、京都府教員、大阪府教員、大阪市教員、兵庫県教員、和歌山県教員、山口県教員、愛媛県教員、高知県教員 など
【製造業】
アサヒ飲料、伊藤ハム、イトーキ、イビデン、江崎グリコ、王子ホールディングス、花王、関西ペイント、小林製薬、GSユアサ、象印マホービン、THK、東洋紡、TOTO、日産自動車、パナソニックグループ、日立製作所、三菱電機、ミネベアミツミ、湯山製作所レンゴー、YKK AP など
【卸売業・小売業】
アルフレッサ、カインズ、花王グループカスタマーマーケティング、JFE商事鉄鋼建材、ナイキジャパン、ファミリーマート、宮野医療器、ヨコハマタイヤジャパン、ライフコーポレーション など
【情報通信業】
伊藤忠テクノソリューションズ、カプコン、Sky、楽天グループ など
【金融業・保険業】
あいおいニッセイ同和損害保険、大阪厚生信用金庫、大阪シティ信用金庫、紀陽銀行、京都銀行、大和証券、野村證券、三井住友銀行、三菱UFJ銀行 など
【建設業】
きんでん、積水ハウス、大和ハウス工業、竹中工務店 など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
関西電力、東京電力ホールディングス など
【運輸業・郵便業】
東海旅客鉄道(JR東海)、南海電気鉄道、日本郵便 など
【不動産業・物品賃貸業】
オープンハウス、西日本高速道路ビジネスサポート など
【その他】
いずみの農業協同組合、大阪南農業協同組合、全国農業協同組合連合会、日本年金機構 など

総合情報学部

【建設業】
積水ハウス
【製造業】
アイリスオーヤマ、キーエンス、キオクシア、興和、コカ・コーラ ボトラーズジャパン、住友電装、タダノ、日清食品ホールディングス、ニプロ、バッファロー、本田技術研究所、レンゴー など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
北陸電力 など
【情報通信業】
内田洋行、SCSK、NTTドコモ、オービック、カプコン、ぐるなび、Sky、スクウェア・エニックス、TIS、テレビ東京、日本ユニシス、日立システムズ、日立ソリューションズ、富士ソフト、富士通、ヤフー など
【運輸業・郵便業】
住友倉庫、東海旅客鉄道、西日本旅客鉄道、日本貨物鉄道、日本通運 など
【卸売業・小売業】
イオンリテール、近鉄百貨店、帝人フロンティア、富士薬品 など
【金融業・保険業】
オリエントコーポレーション、東京海上日動火災保険、南都銀行、日本生命保険、野村證券、富国生命保険、明治安田生命保険 など
【教育・広告・その他サービス業】
アクセンチュア、有限責任あずさ監査法人、公文教育研究会、ソニー・ミュージックエンタテインメント、阪神高速道路 など
【公務員・公立学校教員】
国家公務員一般職、香川県職員、大阪市職員、門真市職員、高槻市職員、神戸市職員、奈良県広域消防組合 など

社会安全学部

【製造業】
アース製薬、アサヒ飲料、味の素AGF、エレコム、オカムラ、沖電線、カネカ、関西ペイント、キーコーヒー、キユーピー、クボタ、日産自動車、能美防災、パナソニックグループ、パナソニックコンシューマーマーケティング、古野電気、ホーチキ、三菱電機、モリタ製作所、安川電機、淀川製鋼所 など
【教育・広告・その他サービス業】
エン・ジャパン、ダスキン、西日本高速道路(NEXCO西日本)、兵庫県社会福祉事業団 など
【卸売業・小売業】
イオンリテール、岩谷産業、オークワ、花王グループカスタマーマーケティング、シャープマーケティングジャパン など
【情報通信業】
エヌ・ティ・ティ・データ関西、富士通、富士通エフサス、富士通Japan、三井E&Sシステム技研、リクルート など
【公務員・公立学校教員】
国家公務員一般職、国税専門官、防衛省自衛隊 幹部候補生、東京都職員、愛知県職員、滋賀県職員、大阪府職員、大阪市職員、堺市職員、神戸市職員、君津市職員、日野町職員、河内長野市職員、岸和田市職員、高槻市職員、豊中市職員、尼崎市職員、加西市職員、明石市職員、十津川村職員、徳島市職員、大阪府警察官、大津市消防吏員、乙訓消防組合消防吏員、京都市消防吏員、大阪市消防吏員、堺市消防吏員、小野市消防吏員、福山地区消防組合消防吏員 など
【金融業・保険業】
鹿児島銀行、関西みらい銀行、清水銀行、東京海上日動火災保険、奈良県農業共済組合、南都銀行、広島銀行、みずほフィナンシャルグループ、三井住友信託銀行、明治安田生命保険 など
【建設業】
大林道路、積水ハウス、大和ハウス工業、高砂熱学工業、長谷工コーポレーション など
【運輸業・郵便業】
朝日航洋、近畿日本鉄道、鴻池運輸、四国旅客鉄道(JR四国)、スカイマーク、センコー、西日本鉄道、北海道旅客鉄道(JR北海道) など
【その他】
国立病院機構、社会保険診療報酬支払基金、住宅金融支援機構、日本赤十字社 など
【農業・林業・漁業・鉱業】
サカタのタネ など

システム理工学部

【情報通信業】
アイヴィス、内田洋行ITソリューションズ、SCSK、大塚商会、関電システムズ、クレスコ、SHIFT、日本電気通信システム、HAL、ヒーロー、フィットワークス、富士ソフト、プラチナゲームズ、楽天グループ  など
【教育・広告・その他サービス業】
金光八尾中学校・高等学校、清風南海学園、ナガセ、日本経営、パーソルキャリア、プロッツ、Modis、ワールドインテック、自営業 など
【製造業】
富士フイルムメディカル、UHA味覚糖 など
【金融業・保険業】
京都信用金庫、南都銀行 など
【公務員・公立学校教員】
大阪府教員、兵庫県教員 など

環境都市工学部

【建設業】
淺沼組、旭化成ホームズ、旭化成リフォーム、一条工務店、大林組、奥村組、楓工務店、鹿島建設、京都パナホーム、五洋建設、清水建設、秀建須賀工業、スナダ建設、住友林業、住友林業アーキテクノ、セキスイハイム近畿、セキスイハイム山陽、積水ハウス、大東建託、大和ハウス工業、大和リース、高松建設、竹中工務店、田中工務店、紬建築、西松建設、羽衣組、長谷工コーポレーション、パナソニックEWエンジニアリング、パナソニックホームズ、フジ住宅、洞口、前田組、三井ホーム、宮崎建設 など
【教育・広告・その他サービス業】
アサノ大成基礎エンジニアリング、京都大学、総合資格、丹青社、東京ファブリック工業、西日本高速道路(NEXCO西日本)、FREEDOM、rivet design office など
【製造業】
岩崎電気、DAEAH E&C、パナソニック住宅設備、淀川製鋼所 など
【卸売業・小売業】
大黒天物産、ナフコ、パル、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス など
【情報通信業】
アイヴィス、NECネッツエスアイ、KSK など
【電気・ガス・熱供給・水道業】
関西電力
【運輸業・郵便業】
日本貨物鉄道 など
【不動産業・物品賃貸業】
リビタ など
【公務員・公立学校教員】
大阪市職員 など

化学生命工学部

【製造業】
ADAKA、天辻鋼球製作所、アルインコ、NTN、エムケー精工、大紀商事、大阪シーリング印刷、大阪富士工業、大阪有機化学工業、オフテクスホールディングス、川重テクノロジー、河村化工、京都プラテック、キンセイマテック、クボタ、グンゼ、ケイミュー、高圧ガス工業、神戸製鋼所、コニカミノルタテクノプロダクト、コベルコ建機、サラヤ、三興グループ、三和シヤッター工業、ジーテクト、JFE継手、JFEプロジェクトワン、ジョイソン・セイフティ・システムズ・ジャパン、神鋼鋼線工業、SUBARU、住友化学、タイカ、ダイゾー、大東化成工業、ダイハツ工業、大和製罐、TVE、帝人ヘルスケア、東京化成工業、東レ、DOWAホールディングス、鳥居薬品、ナガセケムテックス、中山製鋼所、ナクロ、日亜鋼業、ニチコン、新田ゼラチン、ハイレックスコーポレーション、パナソニック ライティングシステムズ、P&Gジャパン、東尾メック、日阪製作所、ヒラノテクシード、福井村田製作所、福田金属箔粉工業、不二越、ブシロード、プライムデリカ、マクシスエンジニアリング、松田ポンプ製作所、三菱重工業、三菱電機、村田製作所、明星工業、モリ工業、ユニチカ、淀川ヒューテック、リヒトラブ、ローム など
【卸売業・小売業】
アイングループ、オー・ジー、片山ナルコ、向洋電機、三京化成、サントリービバレッジソリューション、ダイキンHVACソリューション近畿、大都産業、富士フイルムビジネスイノベーションジャパン、ライフコーポレーション、ワタキューセイモア など
【教育・広告・その他サービス業】
HER、新日本科学PPD、非破壊検査、フリージア歯科クリニック、自営業 など
【情報通信業】
網易娯楽、エイバンサット、NTTデータSBC、カナテック、サイバー・バズ、システム情報、メンバーズ など
【建設業】
ダイキンアプライドシステムズ、LIXIL など
【金融業・保険業】
日本生命保険 など
【不動産業・物品賃貸業】
オープンハウス など
【公務員・公立学校教員】
大阪府教員、岡山市職員、国税専門官 など

取得できる資格

難易度の高い資格取得をバックアップする、エクステンション・リードセンター

本学では、各種資格取得・難関国家試験合格をめざす学生をバックアップする専門機関「エクステンション・リードセンター(KUEX)」を学内に設けています。バラエティーに富んだ講座の数々は、それぞれ独自のカリキュラムで行われ、数日間の短期集中型から10か月を超えるものまでさまざま。多くの講座で「直前対策」「答案練習」や「模擬試験」などを含む合格直結型の講義を行っており、いずれも毎年高い合格率と実績を誇ります。さらに、リーズナブルな受講料、キャンパス内で学べる点など、あらゆる面でメリットが大きく、年間約3,000名の利用者の約9割から「満足している」との評価を得ています。

取得できる資格一覧

以下の情報は、各学校へのアンケートなどをもとにベネッセコーポレーションでまとめたものです。【予定】と記載のあるものについては、まとめた時点での情報で、今後変更になる場合があります。
詳細や確定情報については学校案内等で必ず確認してください。

法学部

法学政治学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

文学部

総合人文学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
小学校教諭1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(国語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(英語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(国語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(英語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

総合人文学科/初等教育学専修(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
小学校教諭1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(国語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(英語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(国語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(英語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

経済学部

経済学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

商学部

商学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(商業)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

社会学部

社会学科/社会学専攻(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

社会学科/心理学専攻(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

社会学科/メディア専攻(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

社会学科/社会システムデザイン専攻(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

政策創造学部

政策学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(地理歴史)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

国際アジア学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

外国語学部

外国語学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(英語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(英語)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

人間健康学部

人間健康学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(保健体育)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(保健体育)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
社会福祉士所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
社会福祉主事(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格

総合情報学部

総合情報学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
高等学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(情報)1種所定の単位を修得した者が得られる資格

社会安全学部

安全マネジメント学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(社会)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(公民)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

システム理工学部

数学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
測量士一定の実務経験で受験資格が得られる資格
測量士補卒業と同時に得ることができる資格

物理・応用物理学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
危険物取扱者(甲種)所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格

機械工学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(工業)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
危険物取扱者(甲種)所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格

電気電子情報工学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(情報)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(工業)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格

環境都市工学部

建築学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
高等学校教諭(工業)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
一級建築士所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
二級建築士所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
木造建築士所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格
建築施工管理技士一定の実務経験で受験資格が得られる資格
土木施工管理技士一定の実務経験で受験資格が得られる資格

都市システム工学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(数学)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(情報)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(工業)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
測量士所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
測量士補所定の単位を修得した者が得られる資格
建築施工管理技士一定の実務経験で受験資格が得られる資格
土木施工管理技士一定の実務経験で受験資格が得られる資格

エネルギー環境・化学工学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(工業)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
危険物取扱者(甲種)卒業で受験資格が得られる資格

化学生命工学部

化学・物質工学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(工業)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
危険物取扱者(甲種)卒業で受験資格が得られる資格

生命・生物工学科(2024年度情報)

取得できる資格 資格条件
中学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
高等学校教諭(理科)1種所定の単位を修得した者が得られる資格
学校図書館司書教諭(任用)所定の単位を修得した者が得られる資格
学芸員所定の単位を修得した者が得られる資格
司書所定の単位を修得した者が得られる資格
社会教育主事(任用)所定の単位を修得し一定の実務経験で得られる資格
社会教育士所定の単位を修得した者が得られる資格
危険物取扱者(甲種)所定の単位を修得すると、卒業時に受験資格が得られる資格

キャリア支援

早期から始まる手厚いキャリアサポートにより、国内外で夢の実現をめざせる

就職活動を行う3・4年次だけでなく、1年次から一人ひとりのキャリアデザインをバックアップするためにさまざまなサポートを行っています。1・2年次は適性や進路を考えるセミナーを実施し、3年次は企業・団体などの職場において実際に仕事を体験して職業観を磨くことができる研修制度「インターンシップ」を実施。4年次には、採用担当者を学内に招いて学内セミナーを開催するなど、4年一貫のキャリア・就職支援プログラムを実施しています。
こうした取り組みにより2022年度の就職率(就職決定者数÷就職活動者数)は98.5%。また、規模別就職状況においては66.7%の学生が巨大企業、大企業に就職するなど全国屈指の実績を誇ります。

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