言語聴覚士（ST）

患者の言語機能の回復をめざす

　言語聴覚士は、聴覚言語障害児・者の障害を検査し、機能回復や発達促進のための援助を行うリハビリテーション専門職だ。

　言語障害といっても、内容や程度はそれぞれ異なる。障害には、難聴、言葉の発達…

勤務時間は比較的規則正しい

　言語聴覚士の勤務先は、病院やリハビリテーション施設など、医療系の施設が多い。また、地方自治体の医療・福祉関連部門に所属するほか、言語障害児学級、言葉の教室といった教育施設で働く場合もある。勤務時間は…

優しい心遣いや人間性が大切

　専門的な知識や技術はもちろん大切だが、言葉で表現したくてもそれが困難な人の思いをくみとることができる洞察力や豊かな人間性、思いやりの心が求められる。

　さらに、言語障害の治療や機能回復の訓練…

高齢化の進行で活躍の場が広がる

　高齢化の進行が著しい日本では、高齢者層を中心として脳血管障害などにより言語障害を生じる人は、今後増加傾向になると考えられる。それに伴い言語聴覚士の活躍の場も大きく広がっていくと言えるだろう。

収入

・平均給与　約30万700円／月

・年収　約431万円

※年収の計算方法：きまって支給する現金給与額（30万700円）×12カ月＋年間賞与その他特別給与額（69万8400円）

※厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」より

※10人以上の規模の施設で働く理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士の給与月額男女計（平均年齢：34.7歳、勤続年数：7.3年、所定内実労働時間数：161時間、超過実労働時間数：５時間）

必須資格　…　言語聴覚士

　言語聴覚士として働くには、国家試験の合格者に与えられる「言語聴覚士」の資格が必要だ。受験資格は指定の大学・短大・専修学校（３〜４年制）を卒業するか、一般の大学を卒業後、大学・大学院の専攻科、専修学校…

国家資格の取得が必須

　言語聴覚士の資格を得るためには、文部科学大臣が指定する学校あるいは都道府県知事が指定した養成所を卒業したあと、言語聴覚士国家試験に合格しなければならない。指定の養成所以外でも、大学で指定科目を履修する、大学卒業後に養成所で２年以上学ぶ、などで受験資格が得られる。養成所では、言語・コミュニケーション行動に関連する医学、心理学、音声・言語学、社会福祉・教育学、社会科学といった基礎科目のほか、専門科目として言語聴覚障害学、発声発語・えん下障害学、聴覚障害学などを学ぶ。また、病院やリハビリ施設などで臨床実習を行い、知識や技術、倫理を修得することになる。

就学期間、臨床研究の豊富さ、国家試験の合格率が目安に

　言語聴覚士は文部科学大臣が指定する学校（３〜４年制の大学・短大）または都道府県知事が指定する言語聴覚士養成所（３〜４年制の専門学校）を卒業し、国家試験に合格することでなれる。大学は４年制、短大・専門…

病院・診療所が多いが、福祉施設や教育機関も

　言語聴覚士の代表的な職場は医療機関だ。日本言語聴覚士協会に所属する言語聴覚士のうち、約70％が医療機関に勤務している。そのほか、言語機能や聴覚に問題を抱えている人のいる福祉施設や学校で活躍している人…

患者や利用者が回復していく様子を間近で見られる

　言語聴覚士はリハビリテーションの専門職だ。患者や施設の利用者に対し、自分の持つ知識で訓練を指導し、症状を緩和していく。はじめはうまく言葉を発することができなかったり、ものを飲み込めなかったりする人が…